こんにちは。人事コンサルタントのMSです。
「今の会社でこのまま終わっていいのか？」そんな思いから、キャリアの集大成として転職を検討されるシニア層の方が増えています。
しかし、転職サイトやエージェントが**「あえて口にしないリスク」**があるのをご存知でしょうか。彼らは転職を成立させることが仕事ですから、ブレーキをかけるような話は積極的にはしません。
今回は、人事の裏側を知り尽くしたコンサルタントの視点から、シニアが転職前に必ず確認しておくべき「お金と身分のリアル」をお伝えします。
1. 「休職制度」の落とし穴：勤続年数が命綱になる
シニア世代にとって、避けて通れないのが健康リスクです。万が一の際、会社が身分を保障してくれる「休職制度」ですが、実は勤続年数によって期間が大きく変わるのが一般的です。
【休職期間の一般的なイメージ】
勤続5年未満：3ヶ月
勤続5年以上10年未満：6ヶ月
勤続10年以上：12ヶ月
転職してすぐは、この「命綱」が極端に短い状態からスタートします。休職期間を過ぎれば、多くの場合「自然退職」となります。
私が転職を検討した際、真っ先に人間ドックを受けたのは、このリスクを最小限にするためでした。新しい環境に飛び込む前に、自分の「耐用年数」を確認しておくことは必須です。
2. 退職金シミュレーション：生涯年収で比較せよ
「今の年収が上がるから」という理由だけで転職を決めるのは危険です。退職金の計算式には、多くの場合「勤続年数」に応じた係数が含まれています。
退職金 = 最終月報 × 勤続年数 × Z
シニアの場合、以下の2パターンを冷静に比較する必要があります。
今の会社に残った場合： 残りの賃金 ＋ 定年退職金
転職した場合： 新天地の賃金 ＋ 現職の自己都合退職金 ＋ 転職先の退職金
「退職金なんて分からない」という方は、就業規則を覗いてみてください。意外と簡単に計算できます。もし聞きづらければ、「住宅ローンの相談で銀行から聞かれた」と言えば、教えてくれる経理も多いと思います。本当にそんな理由で問い合わせる人もいます。
3. 社会的信用の「リセット」
ローンやカードの審査意外と見落としがちなのが、クレジットカードや住宅ローンの審査です。申込書に必ず「勤続年数」の欄がある通り、在職期間の短さは審査に直結します。
シニアの方はすでにローンを契約しているケースも多いと思いますが、もしリフォームローンやカードの新調を考えているなら、「動くのは転職前」が鉄則です。
最後にお金のことばかり考えるのは、少し寂しい気もします。しかし、特に「休職制度のリスク」は、あなた自身と家族を守るための重要な守備固めです。
「今の会社に留まるリスク」と「新しい環境へ行くリスク」。この両方を天秤にかけ、納得感のあるキャリア選択をしてくださいね。「自分の場合はどう計算すればいい？」「人事にバレない退職の相談は？」など、個別の相談も承っております。お気軽にメッセージください！
