第26回:成長株の企業価値評価(Discounted Earnings法)

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第26回:成長株の企業価値評価(Discounted Earnings法)

この度はお読み頂きまして誠に有難うございます。Taskaruです。本ブログではコーポレート・ファイナンスに関わる話題を幅広く取り上げていきたいと考えています。

成長株の企業価値評価や理論株価算出においては、長期の成長を取り込むため、DCF(Discounted Cash Flow)分析が用いられることが多いですが、少々便宜的な方法として、Discounted Earningsという手法もあります。本日はこの手法について紹介したいと思います。

【DCF法による理論株価計算に関する過去ブログ】

さて、このDiscounted Earningsというバリュエーション手法は、高成長の会社に使われることが多いですが、その他にも、将来財務において、売上や利益が急に大きく増える局面があるケースにも使われます。例えば、直近では「商船三井によるダイビルの子会社化」において使われていることが見られます。

ダイビルは商船三井の上場子会社で、「東京・大阪・札幌の都心部に計28棟のオフィスビル・ホテルビル・商業ビルを所有・賃貸」(同社ホームページより引用)している不動産企業ですので、あまり「成長株」というイメージはないかと思います。しかしながら、予測期間中に大幅な増減益を含むことから、この手法が取られたのではないかと考えています。

具体的には、ダイビル株式会社『支配株主である株式会社商船三井による当社株式に対する公開買付けに関する賛同の意見表明及び応募推奨のお知らせ』に記載のある「将来株式価値の現価分析」と記載の部分が、Discounted Earnings手法によって計算された理論株価レンジであると見られます。
ダイビル(GSレンジ).PNG

この手法は、言葉で表現すると、3~5年の将来の利益(例えば1株あたり当期利益EPS)に対して、その時点のバリュエーション・マルチプル(例えばP/E)を掛け算し、現在価値に割り戻す、という比較的シンプルなものです。シンプルであるため、計算結果のレンジが広くなってしまう欠点はありますが、他のバリュエーション手法の計算結果に対して検算の役割も期待できることがメリットの一つだと考えています。

さて、具体的な計算例を用いて考えていきます。
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