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最近、チョーさん@人生健康サロンなるアカウントにおいて以下のツィートが発信されました 「マ〇ドナルドなどで使われている油は、国によって機械油としてしか使えない。けど、日本はバカだから使用許可が下りているんだよ」と吉野先生がおっしゃっていました。極端な話ですが、ガソリンを飲んだら病気になったり体調を崩したりすると思いませんか？ううむ、これは完全にアウトですね。まずガソリンを調理に使用することはまったく不可能です。簡単に引火するので大事故を引き起こす可能性が高いし、価格的にも食用油よりも遥かに高い。大体、マクドナルドは食用油の品質管理や交換頻度などに厳しい基準を設けており、機械油としてしか使えない油を使用することはありえないのです。マクドナルド自体も法的措置を匂わせています。「マ〇ドナルド」と書いたから大丈夫だと思ったのかもしれませんが、誰が読んでもどの企業を指しているかわかりますから、恐らく逃げられないんじゃないかな。それはそうとマクドナルドには昔からいろいろな噂が流されています。有名なところでは「マクドナルドはハンバーガーの肉に食用ミミズを使っている」というのがあります。私も昔、あるスナックで一人の客が嬉しそうに話しているのを聞いたことがあります。しかし、実際には食用ミミズ肉はかなり高価なんですね。なんでもミミズ肉は牛肉の5倍のコストが掛かり、使用すればそれだけで600円から700円ほどになるそうです。さらに、ミミズの肉を調理するためには砂袋を取り去るなどの細かい下ごしらえが必要になり、製造費用が高くなります。その上、90年代に実際にある雑誌の企画で作成された結果、「とにかく不

安倍前総理の葬儀が本日行われます。改めてご冥福をお祈りします。さて、いよいよ犯人の供述から、政治と宗教の結びつきが注目されてきました。この直前に神政連の同性愛差別的な内容の冊子が政治家に配布されていたことが解りました。政教分離の原則は曖昧でしたが、さすがに見直される時が来ています。さて、我々は「新興宗教」と銘打たれれば対策するものですが、「マスメディアではない」ものから情報を得ようとすると一気に躓きます。この事件の前は、コロナワクチンに関するデマが錯綜して、ずっと「接種すれば２年で死ぬ」と言って回るアカウントもありました。（接種開始から２年経っています）別の難病の赤ちゃんの写真を無断転載してワクチンの後遺症とデマを流した人もいます。（尚、ワクチンの接種は努力義務なので強い推奨はしませんが、共同通信によると調査対象の妊婦さんのうち人工呼吸器が必要な重症に診断された81人全員が未接種だったとの報道もあります。）そして今、いよいよ安倍前総理のデマが回ってくるようになりました。主には「亡くなっていないのではないか」。狙撃の瞬間の映像を分析して、そのような内容を流す方もいます。まず、誰かが亡くなった時に、公人であってもいきなりそのような情報を流してはいけません。不謹慎です。自分の肉親が同じ目に遭うことを想像しましょう。また、犯人が新興宗教を何らか理由にしているようですが、我々もこの「好奇心」という宗教と戦わなくてはいけないのです。自分が上手くいっていない時に、大きな事件が起きると、世界の裏側で何か牛耳っている者がいる、そのような「陰謀論」にはまる人がいます。盲目的に、ひとつ思い当たること

東京新聞の記者　望月衣塑子氏が、以下の文章をTwitterに投稿しました。「疑念だらけ原発処理水の放出にお墨付き…IAEAは本当に「中立」か 日本は巨額の分担金、電力業界も人員派遣IAEAはどこまで信を置けるのか。かねて日本政府は、IAEAに巨額の分担金や拠出金を支出してきた。IAEAのお墨付きは、中立的な立場から出たと受け止めるべきか？」要するに日本から金を貰い、人員も派遣されているIAEAの決定なんか信用できないとの印象を与えようとしているわけです。しかし、実はごく最近、Twitterに新しい機能が追加されているんですね。その機能は「コミュニティノート」と呼ばれ、ツイートの内容を第三者機関が事実確認し、その結果をツイートに表示するものです。たとえば、上記の望月氏のツイートには、閲覧したユーザーによって、「他のユーザーにとって役立つと思う背景情報」が追加されています。「中立性に疑義を挟むのであれば、今年のIAEAの通常予算の分担率は日本に抗議した中国が14.7%、日本7.7%という前提を抑えて下さい」このように中国はIAEAに日本の約2倍の資金を拠出しています。となると処理水海洋放出に反対している中国にまず忖度しないといけないはずですよね。また、別のユーザーは以下のように発信しています。「国際機関には加盟国の義務的拠出金があり、経済規模に基づくためアメリカ、中国に次ぐ第3位です（2020年）。2021年に派遣された日本人の職員数は41人、全職員2550人のうちの1.6％に過ぎません。幹部以上は1人のみ」この程度では日本人がIAEA内部で影響力を持つことは難しいでしょう。ところ

ロシア軍によるウクライナへの軍事侵攻から早くも8日経ちましたが、進撃速度が予想よりもかなり遅いようです。 その理由はいろいろ考えられますが、まず、ロシア軍がウクライナ軍から想定以上の抵抗を受けていることが上げられます。 ウクライナ軍はもともと強力だったのですが、その上、米国やドイツを始めとするNATOから武器を供給されていますからね。 また、ロシアの戦略的ミスもあります。 ロシア軍はろくな作戦もなく、何をすべきかわからない軍隊と呼ばれているほどです。 そして敵を過少評価し、早期勝利を想定したため、十分な再補給計画を怠り、燃料や弾薬の補給を維持できない状況に陥っています。 少し話が変わりますが、この戦争でも情報戦が行われています。 たとえば、ウクライナ側は、ロシア軍の戦車146台および 装甲車706台を撃破したと発表。 また、テレビでは、あるウクライナ人のドライバーが撮影した燃料不足で立ち往生するロシア軍戦車の映像が流されました。 もちろん、ロシア側も負けずに、さまざまな映像を国民向けに放映し続けているようです。 当然ながらこれらの発表は両国国民の気持を盛り上げるためのものですから、鵜呑みにはできません。 両国のこれらの情報にはかなりのフェイクニュースが含まれています。 いわゆる大本営発表を思い出してください（わからない方は調べてくださいね）。 たとえば、ロシアによる侵攻開始後、数時間のうちにロシアの戦闘機十数機を撃墜したとして、ウクライナ軍のあるパイロットがヒーローとして紹介されました。 しかし、なんとこの映像はビデオゲームから取ったものだったのです(制作会社の関係者が証言)。

こんにちは。うさぎです。がん治療　インチキ情報が確からしく思えるのはなぜ？人間の心理状態に関係していることがポイントです。なかでも主な理由は３つ１．気づかないうちに『自分が見たい情報、確からしいと思う情報』を選んでしまう心理がある２．自分から見て”確証がありそうだ”と思う情報を過大評価する心理がある３．「自分は知識がある」と思うほど、偏った心理に気づきにくい(^^)　なるほど～たとえば「食事でがんがきえた」という本を新聞広告でみたとき、こんな考えが浮かんでくるかもしれません。＊新聞広告にでているのだからいい本にちがいない＊広告に”売上1位”と書かれていたから　たくさんの人が読むのだから正しいにちがいない＊人間は食べ物で身体を作るのだから食べ物で治るに違いない。冷静に考えると”イメージだけで根拠が薄い”考え。だけど、「がんを治したい」「治る方法があるはず」と思いが強かったらとにかく”治る”という言葉に強くひかれて信じたくなる。やばい！特に自分がよく知らないことはたとえば、たまたま耳に入った情報が２つ同じ内容だったら（調べもないで）信じてしまう💦大切な情報　一度は疑ってみて考える習慣を！💛がん情報を吟味するポイント　＝『かちもない』か書いたのは誰？”有名な先生”」というだけでは不十分。有名な先生がかたよった情報を出していることあります。ち違う情報と比べた？たとえば、『国立がん研究センターがん情報サービス』で調べてみましょう！　↓　現時点においては、がんの再発率や生存率を改善することが科学的に十分確認された、食事療法、サプリメント、健康食品は存在していません。も元ネタ（根拠）は動物実

 「2023年5月22日。アメリカ国防総省が爆発したフェイク画像が拡散し、株価が一時急落することが起きた。テレビでその画像を見たが、ペンタゴンの辺りで大きな煙が上がっている画像だった。とてもリアルで、一見しただけでは本物かフェイクかを区別することは難しい。自動生成AIを使って作られた画像だと見られるということだった。実際にAIツールを使っていろいろな画像を作ったことのある人なら、直感的にそういったことも可能だと言うことがわかる。 先日行われたG7でもAIの適切な利用について法整備の必要性やルール作りが急務であるとされていた。少し考えてみると、株を売買する人達の中に、フェイク画像や動画を悪意を持って利用し、自分が得をするように株価操作をする輩が出ないとも限らない。これからどんなことが起こり得るのかと言うことを皆で想像し、先手先手で手を打っていかなくてはならないだろう。」という私が作成した文章を、ChatGPTにそっくりそのままコピペして、「あなたはプロの編集者です。私が作った以下のブログ記事でおかしい点や直したほうがいい箇所があれば教えて下さい。」と聞いてみた。するとこう返してきた。「あなたが書いたブログ記事は、2023年5月22日にアメリカ国防総省が爆発したフェイク画像が拡散し、株価が一時急落することが起きたというニュースについて書かれていますね。このニュースは事実です。フェイク画像は、Twitterの認証済みアカウントによって共有され、混乱を招き、株価が一時的に急落しました。その画像は、人工知能によって生成されたものであるとされています。ただし、いくつかの点で改善することがで

「世の中色んな情報飛び交ってて、どれがホントなんだか…何を信じたらよいか分かんないですよ。」人は見たいように見、聞きたいように聞き、信じたいものを信じる。自分の考えが正しい、これは自信ではなく思い込みなんですよね。物事は都合の良いことばかりでなく多面的に見、中立で受け取ろう。なにそれ、今見てるのが事実じゃないって？そう、物事は自分の価値観のフィルタを通じて見てるんですよね。それを頼りにしないことこそ「事実を見極める目」を持つことになります。さまざまな意見、時に目を背けたくなるような「自分にとっての不都合な事実」こそが大切な気付きをもたらしたり。思い込みほど自分の世界観を狭くするものはありません。タイプごとに見える世界に特徴はあるのか？あります。思いっきり影響を受けます。強みを最大限活用する理論、ウェルスダイナミクスのタイプ分類。8つの詳細なタイプと、4種類の大別されたタイプがあります。4タイプで表現すると、そう、自分がカバーできる範囲は1/4、3割程度。こう聞くと、見てる世界の狭さが感じられるかもしれませんね。それぞれのタイプごとに自分にとって都合の良い事実を取り入れる。これは良し悪しでなく、そういうものなんです。なので、他のタイプのものの見方、意見が自分の死角や不足を補完してくれます。

皆様いつもありがとうございます。 今回は、 【〇〇ニュースには用心してください】 というテーマについて お話ししたいと思います。 あなたは コロナ初期に発生した マスクの在庫に関する 騒動を覚えていますか？ この騒動は TwitterなどのSNSで マスクの備蓄が無くなるという 内容の投稿が頻繁に行われ、 その結果、 多くの人がドラックストアなどへ マスクを求めて殺到し 店頭からマスクが姿を消しました。 政府や販売店が マスクの備蓄は十分にあると 繰り返しアナウンスをしても、 なかなか騒動は収まらず 最後には店舗での販売が一時中止になる という事態に発展してしまいました。 なぜこのような騒動が 起きてしまったかというと SNSなどへ投稿された、 【フェイクニュース】 が原因として考えられます。 フェイクニュースには 悪意があるものもあれば 善意で拡散されているものもあり そのため そのニュースがフェイクなのか 見分けることは難しく、 多くの人が無自覚のうちに フェイクニュースを信じてしまい 行動を起こしてしまいます。 特に仮想通貨などの投資の世界には 多くのフェイクニュースが 日々発表されています。 実際にそれを鵜呑みにして 損をする人も少なからず 存在しています。 フェイクニュースに 惑わされないためには、 ・様々な角度から情報の 　裏どりをするよう心がける ・人ごとではなく自分も騙される 　可能性があることをしっかりと意識する といったことを意識する必要があります。 特に、 今の自分が考えにマッチするニュースは 信じてしまいやすいので 注意をしてください。 フェイクニュース

十人十色「考え・好み・性質などが人によってそれぞれ違うこと」≪正≫で全員同じ考えであれば争いのない世界になるのか？<誤>で全員同じ考えであれば争いばかりの世界になるのか？フェイクニュースと言った、誰かが得をし誰かが損をする偽りの情報がありますフェイクニュースを信じる人間が一定数いますフェイクニュース情報を発信している側の情報が<フェイク>だと人は、思い込みによって行動が決定されていくと思いますその思い込みは、<そうあってほしい希望・願望>なのかもしれませんとある国の代表となる人は、平気で嘘をつくとの情報もありますその嘘の情報に踊らされる人たちは、<そうあってほしい>と思って嘘の情報を信じたい・信じようと自分に暗示をかけているのか？それとも、周りに合わせなければ生きていけないので、嘘と分かっていながら、流れに身を任せているのか？私が信じているニュースが<フェイクニュース>なのかも目の前にある真実のみが真実なのかもしれません

民主国家と呼ばれてきたヨーロッパ全体で言論統制がすごい。 イギリス、フランス、ドイツなど、もはや隠すつもりもない。 今回はドイツについて触れる。 2017年、SNS規制法が成立した。 それによって、200万人以上のIPアドレスの利用者を持っているプラットフォーム事業者に義務が課された。 苦情に対応する部署を作るという義務だ。 フェイクやヘイトが疑われる投稿が見つかったら、24時間以内に対処しなくてはいけない。違法かどうかを自分たちで判断して、そうだと感じたら直ちに削除しなくてはならないのだ。 結果、どうなったか。 プラットフォーム事業者は、国民の意見をガンガン閉じ始めた。 罰金が高くて怖い。だから、ちょっとでも危ないと感じたらとりあえずバンするのだ。 ちなみに、その後、言論統制はさらにエスカレートした。 特にハーベック経済大臣の時はすごかった。 『大臣は頭が悪い』と書いただけで訴えられた。 3年半で、国民が800何回も訴えられたのだ。 科される罰金は100万円にも上る。 たまったものではない。こうした情報統制を激しく批判するトランプはこういった。 「世界は悪を行う者によって滅ぼされるのでなく、 それを止めようとしない傍観者によって滅ぼされる」。

ASIと報道の自由——超知能がもたらす未来のジャーナリズム1. ASIとは何か近年、AI（人工知能）は急速に進化を遂げています。その延長線上で議論されているのが ASI（Artificial Super Intelligence＝人工超知能） です。人間の知性を部分的に補う「狭いAI」や、汎用的に近づきつつある「AGI（汎用人工知能）」とは異なり、ASIは 人間の知能をはるかに凌駕する存在 と定義されます。つまり、私たちが考えるより早く分析し、より正確に未来を予測し、さらには人間が持つ倫理観すら再設計する可能性を持っているのです。2. 報道の自由との交差点民主主義を支える根幹の一つに「報道の自由」があります。権力を監視し、事実を市民に伝えることが、社会の健全性を保ってきました。しかし、もしASIがニュース記事を書き、取材対象を選び、世論形成に影響を与えるようになったらどうなるでしょうか。人間の記者よりも早く・正確に記事を配信膨大なデータから不正や疑惑を即座に検出特定の権力者や企業に不利な事実も容赦なく暴露このような側面は、報道の自由を守る上で強力な武器になり得ます。3. しかし、自由は本当に守られるのか？一方で、ASIが持つ圧倒的な知性は「報道の自由」を逆に脅かすリスクもあります。たとえば：検閲の自動化権力者がASIを操作すれば、好ましくない情報を一瞬で排除できる。フェイクニュースの高度化人間では見抜けない精巧な偽情報を大量生成し、真実をかき消すことも可能。世論操作記事やSNS投稿を最適化して配信し、国民感情を望む方向にコントロールする。つまり、「自由を守る道具」にも「自由を奪

Metaが新たに導入する「コミュニティノート」は、投稿の真実性をユーザー同士で評価できる仕組みだ。 この機能は、従来のファクトチェック機関が行っていた内容の確認を、ユーザーに委ねることを目的としている。 ただし、金銭を支払う広告ポストには適用されないため、これが実質的にどのように運用されるのか疑問が残る。 マーク・ザッカーバーグCEOは「表現の自由の原点に立ち返る」と宣言し、独立したファクトチェックを停止することを発表した。 しかし、広告ポストに対しては特別扱いされるということは、広告主にとっての特権のようにも感じられる。 ブランドへの悪影響を避けるために、コミュニティノートを適用しないというのは、正直おかしい。 広告を見たユーザーが、その内容をどう受け取るかは重要なのに、それをスルーするのは良くない。 特にX（旧Twitter）では、すでにコミュニティノートが導入されており、フェイクニュースや誤情報の拡散を防ぐ役割を果たしているが、Metaの広告ポストに関しては、依然として問題が存在し続ける。 ゲーム関連の製品を扱った広告が事実を歪めていた場合、これがどのようなコミュニティノートとして報告されるのかが気になる。 このままでは、ただの広告がまかり通る世界に戻ってしまうのではないかと危惧している。 技術的には面白い取り組みではあるものの、広告の真実性を無視するのは、結局根本的な問題を解決することにはならない。 ユーザーは情報を正しく評価する力を身につける必要があるが、それと同時に企業側もその責任を果たすべきではないのだろうか。

トランプ大統領、就任100日後の支持率は史上最低？ こういった世論調査結果を出しているのは、 ABC、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト。 もともとアントランプの左翼メディアだ。 からくりはこうだ。 大統領選挙の時には50%の人がトランプに投票した。 で、ニューヨークタイムスの世論調査では、調査対象にそのトランプ支持者が37%しか入っていない。 ABCやワシントンポストでは、 34%しか入っていない。 つまり、意図的に調査対象からトランプ支持者を13%から16%外している。 分母が小さくなるから、こういう極端な数字が出るわけだ。 日本のマスコミは、その数字をそっくりそのまま流している。なぜテレビや新聞はこうなのだろう?それは民主主義だからだ。民主主義って、建付け上、国民に主権があるってことになっている。 それだと国民と政府の利益が反するときに困る。 だから、民主主義国家では必ずプロパガンダが生まれるのだ。ただ、当然ながら、今回の場合は政府ではない。もっと上の大きな組織。ちなみに、トランプ大統領は『フェイクニュースメディアと、フェイクコメンテーターを取り締まる』と公約しているのだ。

　フェイクニュースが蔓延する中、ニュースの視聴者側も嘘を見破る術を持った方が良いと考え、最近知った本を紹介します。　書名：世界のニュースに隠された大嘘を見破る方法　　著者：渡辺惣樹、笹原和俊、後藤武士、谷本真由美　ほか　発行日：2023年3月27日　第１版発行　発行所：株式会社宝島社　定価：1650円中身については、私見を控えます。自分に取っては目からウロコでした。いろいろな分野の方が、自分の専門分野のニュースの大嘘を見破る方法についてコメントしております。