すべてのカテゴリ

今日もブログを御覧いただきありがとうございます。コロナ禍で、どの業種・どの業態でもあらゆる企業が経営危機に見舞われています。 基本的に常に順風満帆で業績に問題はないという企業は存在しません。どの企業でも業績が順調な時期があったかと思うと経営が危うくなる時期も経験します。どのような企業でも、例え有名な大企業でも同じです。どんな会社でも、経営危機は訪れ、避けて通ることはできません。 このようにどのような企業であっても経営危機を完全に回避することは難しいのです。重要なのは、危機に陥った際に、その危機をどのように乗り越えていくかを考えることです。 1．日立製作所の成功事例　日本の製造業史上で最大の級の赤字を出しそれを乗り越えた日立製作所の成功の歴史は、どの企業にとっても参考になるものです。 　会社は機械やコンピュータが動かすものではなく人が動かすものなので、経営上のミスや慢心が生まれます。 　嘗て東芝のように粉飾決算で経営危機を隠そうとしそれを契機に存亡の危機に直面した企業もありました。粉飾決算を未然に防ぎ、万が一発生した場合にはなるべく早い段階でその芽を摘むような仕組みを用意し、きちんと運用していく必要があります。 　経営危機を回避するのが難しいように、企業内での不正を全く起こさないようにするのも難しいのです。会社は人が動かしているものなので、完全に不正を防止することは困難です。そこで、不正を早期に発見し、その芽をつぶしていくことで会社が傾くような大きな事態に発展するのを防止するシステムを作ることが重要です。 　粉飾でごまかすのではなく、業績を立て直すにはどうすべきかを経営トップだけ

今日もブログをご覧いただきありがとうございます。今日は、三枝匡著「Ⅴ字回復の経営（増補改訂版）」（日経ビジネス人文庫）を紹介します。三枝氏は、ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）の出身で、現在株式会社ミスミグループシニアチェアマン、不振企業に役員として参画するターンアラウンド・スペシャリスト（事業再生専門家）として活躍されています。 本書は、「『２年で黒字化できなければ退任します』、戦略的なアプローチと覚悟（高い志）を武器に、不振事業の再建に挑む主人公黒岩莞太が率いるタスクフォースのメンバーは、社内の甘えを断ち切り、業績を回復できるのか？実際の組織改革を素材に物語形式で書かれた不朽の名作」に対談を加えた増補改訂版です。 コロナ禍で、日本経済が疲弊し多くの企業が業績悪化に苦しんでいる中、生き残りをかけて事業の再建が急務な企業は多数存在します。辛うじて協力金や給付金で息をしているだけのほとんど瀕死の重病人と言える企業もあります。思い切った事業再構築が必要です。政府は、思い切った事業再構築を行った中小企業に対して補助金を給付する（中小企業等再構築促進事業）など積極的な支援を行おうとしています。しかし、政府から補助金を受給するにはかなり高いハードルを越えなければなりません。 「Ⅴ字回復の経営」を達成するには何をしなければならないのでしょうか？　この答えは本書の物語を読めばわかります。 会社を元気にするには、その会社の「戦略」を大きく組み替える必要があります。あるいは「仕事のやり方」をドラスチックに変えなければなりません。特にコロナ禍のような危機的状況においては、これしか方法は

全く知らない企業で取引を始めるとなればどのような会社なのか調査が必要になることも多くある。いわゆる与信調査であるがその方法の一つとして有効なのは信用調査会社の企業情報だ。企業情報には、評点という点数がつけられている。まずはこの点数を見るだけで大まかな判断材料となる。調査会社により評価方法が多少異なるが評点は主に「経営者能力」「成長、安定性」「総合世評」を基にした点数である。100点を満点として評価され点数が低くなるほど取引に警戒をしなければならない。なかでも直近約5年間の数値に前向きな動きもなく赤字計上のまま推移、もちろん評点はこれ以下に下がることのない最低ランクの企業との取引は、まず避けた方がよい。 一般的に評点が最低ランクの企業は、一般的に取引先をはじめ外部からは、「経営者能力」「成長、安定性」において信用できないと評価されてしまう。それにより支払い関係や新規取引先の開拓、あらゆる営業部門に支障が生じるが、それを知らずに当たり前の顔をして行動する経営者、経営陣、管理職たちも多く見られるがそれは恥をさらして歩いていることにもなる。何故なら企業情報を入手している企業の多くは、評点最低ランクの原因は、その者たちであると見ているからである。だからこそ、自分たちの立場に早く気が付かなければならない。気が付いていれば経営改革や何かの改善活動が実施され翌年その結果が数字に現れるはずだ。将来性は、数字の推移が物語る。そして一刻も早く赤字脱却を図ろうと必死で動く企業の経営者、経営陣、管理職たちは、己の立場をわきまえて行動しているはずだ。そのような状況になれば、内容が事業概況に残され、大きな数