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先週出した未来予測の検証回です。何を書いたっけと思い出すところから始まるこのシリーズ。検証なので当然ハズしたこともあるわけで、普通の占いの人はあまりやりたくないヤツである。そこを敢えてやるスタイルなんです。だって現実主義者ですから。前回の記事では、8月10日から16日までの日本について、「高市さんで次へ進めるのかを、自民党内が本格的に測り始める週」と書いていた。最大の山は8月12日から13日。経済指標、相場、政策発言、内部情報、災害対応のどれかが引き金となり、高市政権の評価につながる可能性を挙げていた。まず結論から書く。高市おろしが具体的に動くという中心予測は外れた。一方、最大警戒日とした8月13日には、企業物価、プーチン大統領の択捉島訪問、千葉県の記録的豪雨が集中した。災害に遭われた方にお見舞い申し上げます。ここ数年、千葉は台風を始めとした雨の被害が多いよね...。12日の為替も、下落した後にすぐ買い戻される往復となった。15日の全国戦没者追悼式では、式辞の一部分が実際に大きく取り上げられ、靖国神社を巡る閣僚や自民党幹部の動きも16日まで報じられた。したがって今回の総合判定は、「日付と分野は重なったが、中心に置いた政治的な因果関係を読み違えた部分一致」とする。高市おろしは表へ出なかった事前に決めていた最も重要な検証条件は、既に報じられていた支持率低下や「高市おろし」という言葉ではない。8月12日から16日までに、・高市さんと距離を置く新しい発言が出るか・ポスト高市として新しい人物が動くか・自民党や連立政権内で具体的な行動が始まるか・誰が高市さんを擁護し、誰が離れるのかが見える

エンタメにしては結構相談内容としてはマジメな話になる。僕はこういう相談の方が得意と思われる。かといって、占いは占い。最終的には自分で判断してください、と言うのは大事なところ。と言うことで（？）今回、仕事の面談に行くことになったので、事前に案件についてホロスコープを作った上で占断してみた。まず、・募集要項から普通に分かっていたこと。・ホロスコープが募集要項と一致していたこと。・募集要項には書かれていなかったけれど、面談前の占断で出ていたこと。・実際に面談へ行って初めて分かったこと。これらを分けて検証してみよう。出したホロスコープは自分自身のもの、就業先の企業のもの。企業に関しては情報があったのでレクティファイをし、運勢が動く時間を出した上で占断した。自分のホロスコープについても出生時刻は把握している。まず募集要項とホロスコープを照らし合わせてみた最初にやったのは、この求人そのものとホロスコープが合っているかの確認だった。すでに募集要項を読んでいる以上、未来予測ではないけれど、ホロスコープにも同じような仕事の性質が出ているかどうかの確認である。募集されていたのは、社内の問い合わせに対応する仕事。いわゆる利用者からのあらゆるお問い合わせを受けるコールセンターではなく、業務上の契約や数字、サービスに関する内容の確認を受ける。また、一部、社内で使用しているツールの操作案内も行うような仕事だった。ホロスコープを見ても、・人から問い合わせを受けること。・情報を確認して回答すること。・契約や金銭、業務上の数字に関わること。・企業組織の中で、別の担当者を支えること。こうした募集内容と重なる性質が

先週出した日本未来予測の検証回です。まず、8月23日の地震で被害に遭われた方にお見舞い申し上げます。災害が起きて「占いが当たった」と嬉しくはなりません。寧ろ、外れてくれた方がホッとします。この記事では、公開前に書いていた日付と分野が、現実とどこまで重なったのかだけを確認します。先に結論を書くと、今回の総合判定は「強い部分一致」とします。最も重要な予測は、20日の昼を境に、権力、組織、予算、公的な説明が組み替えられ、方針変更、通達、説明の訂正、人事、交渉条件、制度運用の見直しなどが表へ出ることでした。実際、20日には自民党の衆院議員へ希望する役職を尋ねるアンケートが配布され、21日には高市総理が内閣改造と自民党役員人事の調整に入ったと報じられました。日付と分野はかなり強く一致しています。一方で、アンケートが何時に配布されたのかは公開報道から確認できません。予測で示した午前11時32分から午後0時58分までの86分間まで一致したとは判定しません。また、21日に給付や補助へ新しい対象、期限、上限が正式に示されるという予測は、そこまで明確には出ませんでした。23日に首相や閣僚の発言撤回、予定延期、出席取消が出るという予測も外れています。公開前後を分けて検証する元の予測記事は、8月18日午前3時前に公開しました。占断自体は16日に固めていましたが、17日のGDP速報は記事公開前に結果が出ています。そのため、GDPが「強い見出しと弱い内訳」に分かれたことは、すでに現実に表れた星の象徴として扱い、今回の的中判定には含めません。公開後の18日から23日までに何が起きたのかを中心に検証します。2

少々遅れましたが前回の国家マンデーンの検証の巻きでございます。「国家の論理が前へ出るほど、生活の土台の不安も隠しにくくなる週に見える。」と言う見立てだったけれど検証していこう。週全体でみると 防衛・安全保障の前景化については、4月の日本の主要ニュースとして、防衛装備移転三原則の運用指針改定で殺傷能力のある装備輸出の禁止が外れたことが実際に大きなトピックだった。 これは記事が「防衛や安全保障が前に出やすい」と読んだ流れと合う。 さらに裏側の「供給不安・生活コスト」についても、この週はかなり材料が揃っていた。 4月28日には、出光興産子会社の出光タンカーが運航するVLCC「出光丸」が、サウジ産原油200万バレルを積んでホルムズ海峡を通過したと報じられた。 2月末の紛争開始以降、日本関連の原油タンカーとしては初の通過例とされる。 これは一見すると安心材料だが、同時に「特殊な成功例がようやく出た」段階でもあり、供給不安や物流不安が解消したわけではない。 むしろ、表向きには“通れた”という前進が見えつつ、裏ではエネルギー・輸送・生活コスト不安がなお続いている、という今回の占断の読みと整合する。 4月30日には、ANAとJALが中東情勢で燃料コスト上昇を認めた一方、直ちに供給障害はないと説明した。 これはまさに、記事が書いた 「表では国家の論理、裏では足元のコスト不安」 にかなり近い。 同じく4月30日には、工場出荷の下振れ、消費者マインドの悪化、中東情勢による供給網悪化が報じられていて、生活側・供給網側の重さも確認できる。 加えて、日本政府はホルムズ海峡の不確実性を受けて5月1日から追加