—求人票に給与を書くべき理由—
給与を隠すと、応募者は離れていく
採用支援をしてきた経験の中で、「応募が来ない」と悩む会社の求人票を見ると、一定の割合で「給与:応相談」「詳細は面接にて」という記載があります。
企業側の気持ちはわかります。「スキルを見てから決めたい」「交渉の余地を残したい」——でも応募者の立場から見ると、給与が書いていない求人票は「リスクのある選択肢」に映ります。
転職者は複数の求人を比較しながら動いています。情報が少ない会社は、情報が揃っている会社に負けます。それだけのことです。
「幅」で書けば交渉余地も残せる
「でも、スキルによって変えたい」という場合は、幅を持たせて書けば解決します。
> 月給 22万円〜35万円(スキル・経験により決定)
このように書くだけで、応募者は「自分はどのあたりか」を想像しながら動けます。上限を明示することで、「ちゃんと評価してくれる会社かもしれない」という期待感も生まれます。
給与を明示しても、面接で個別に調整することは十分できます。「書いたら交渉できない」というのは思い込みです。
福利厚生も「当たり前」と思わず書く
給与と同様に見落とされがちなのが、福利厚生の記載です。
- 交通費全額支給
- 社会保険完備
- 在宅勤務あり(週2日程度)
- 育児休業取得実績あり
これらは「書くほどでもない」と感じるかもしれませんが、応募者にとっては判断材料の一つです。特に育休取得実績や柔軟な勤務形態は、今の求職者が強く気にするポイント。書かないことは、「ない」と思われるリスクがあります。
求人票の細かい書き方、「うちの場合はどう表現すればいい?」という相談は、ぜひ一度ご連絡ください。求人票の添削・作成サポートを承っています。