「採用にお金をかけているのに、なかなか採用できない」
「ようやく採用できても、短期間で辞めてしまう」
「また求人を出して、また採用費がかかる」
この状態が続くと、求人広告費や人材紹介料だけではなく、採用担当者や面接官の時間も積み重なっていきます。
そんなとき、私は採用方法を考える前に、
「採用した人に、入社後どんな状態で活躍してほしいのか?」
から逆算します。
採用のゴールを「入社」に置くのではなく、その人が入社後に力を発揮し、会社とのミスマッチを減らすところまで考える。
私はこれを「逆算思考」と呼んでいます。
HR業界で20年以上、人事責任者や事業部長、そして現在も面接官として採用に携わっている経験から、採用コストと定着を別々に考えない理由を解説します。
【30秒でわかる!「いい人が来ない」を卒業するための逆算の採用術】
・採用のゴールを「入社」にしない
「何人採用するか」だけでなく、「入社後にどんな仕事を任せ、どのように活躍してほしいのか」まで考えて採用ターゲットを決めます。
・採用コストは「求人広告費」だけではない
媒体費や紹介料だけではなく、求人作成、応募者対応、面接、再募集などにも時間とコストがかかります。
・早期離職を採用段階から考える
入社後の仕事内容や期待する役割を正しく伝え、候補者と企業の認識のズレを減らすことも、採用設計の重要なポイントです。
📢 監修:KM3 Creative Studio
HR業界20年・人事責任者として企業の採用に携わってきた経験をもとに、「採用すること」だけではなく、入社後まで見据えた採用方法を考えます。
■私、ケマナラは何者か?なぜ、ココナラにいるのか?
私はこれまで、事業部長、人事責任者としてHR業界を20年経験してきました。
現在は独立し「KM3 Creative Studio」の代表として、採用代行(RPO)や人事コンサルタントとして企業の採用支援を行いながら、現役面接官として採用にも携わっています。
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採用の相談を受けていると、
「応募数を増やしたい」
「もっといい求人媒体を使いたい」
「人材紹介会社を増やしたい」
という話から始まることがあります。
もちろん、それらが必要な場合もあります。
ただ私は、その前に確認したいことがあります。
「採用した人に、入社後どんな仕事を任せたいのでしょうか?」
ここが曖昧なまま募集方法だけを変えても、採用ターゲットそのものが合っていなければ、問題が残る可能性があるからです。
■ 採用コストは「求人広告費」だけではありません
採用コストというと、
求人媒体の掲載料。
人材紹介会社への紹介料。
スカウトサービスの利用料。
などを思い浮かべる方が多いと思います。
しかし、実際の採用活動では、それ以外にも多くの時間が使われています。
・採用ターゲットを決める
・求人票を作る
・求人媒体を選ぶ
・スカウトを送る
・応募者へ連絡する
・書類選考をする
・面接日程を調整する
・面接をする
・内定後のフォローをする
そして、採用した人が短期間で退職すれば、再び募集から始めることになります。
だから私は、
「1人採用するためにいくら使ったか」だけではなく、「採用後まで含めて、その採用が会社に合っていたか」
を見ることが重要だと考えています。
■ 逆算思考① 「欲しい人」ではなく「任せたい仕事」から考える
採用を始めると、
「若くて優秀な人」
「コミュニケーション能力が高い人」
「主体性のある人」
といった人物像が出てくることがあります。
しかし、これだけでは採用ターゲットとして十分ではありません。
私はまず、
「入社後、何を任せるのか?」
から考えます。
たとえば営業職でも、
・新規開拓を任せるのか。
・既存顧客のフォローを任せるのか。
・営業組織を作ってもらうのか。
・若手を育成してもらうのか。
によって、必要な経験や適性は変わります。
仕事から逆算すると、「本当に必要な人材」が具体的になります。
すると、求人票に何を書くのか、どの求人媒体を使うのか、面接で何を確認するのかも考えやすくなります。
■ 逆算思考② 「入社後の現実」を採用前に伝える
採用した人が早期に辞める理由は一つではありません。
仕事内容。
職場環境。
人間関係。
待遇。
本人の事情。
期待していた仕事との違い。
さまざまな要因があります。
だから「早期離職=採用の失敗」と単純には言えません。
ただし採用段階で減らせるミスマッチもあります。
たとえば、
「実際には新規営業が中心なのに、既存顧客中心だと思っていた」
「管理職として採用されたが、実際にはプレイヤー業務が中心だった」
「面接で聞いていた働き方と、入社後の働き方が違った」
といった認識のズレです。
会社にとって都合のいい情報だけを伝えて入社してもらっても、入社後に現実が違えばギャップが生まれます。
だから私は、
魅力だけでなく、入社後に実際に任せる仕事や期待する役割も採用段階で伝える
ことを大切にしています。
■ 逆算思考③ 面接を「合否判定だけの場」にしない
面接では、
「この人を採用するか?」
を判断します。
当然、選考なので合否判定は必要です。
ただ私は、それだけではなく、
「この人がこの会社に入社したら、どんな働き方になるだろう?」
という視点でも候補者を見ています。
・経験は合っている。
でも、本人が希望する仕事と会社が任せたい仕事が違う。
・条件は合っている。
でも、本人が大切にしている働き方と職場環境が大きく違う。
こうしたズレが見えたとき、
「採用基準を満たしているから採用」
だけで進めるのではなく、双方の認識を確認する必要があります。
面接は企業が候補者を見極める場であると同時に、
候補者と企業がお互いの期待を確認する場
でもあると私は考えています。
■ 私が忘れられない、ある候補者との面接
以前、短期間での離職が続いている候補者を面接したことがあります。
履歴書だけを見ると、
「また短期間で辞めるのでは?」
と判断したくなる経歴でした。
そこで私は、離職回数だけではなく、
「なぜ辞めたのか」
「どんな環境なら力を発揮できそうなのか」
「本人は仕事に何を求めているのか」
を確認しました。
話を聞いていくと、過去の職場環境や、入社前に聞いていた仕事内容との違いなど、履歴書だけではわからない背景がありました。
私はそこで、
「過去に何回辞めたか」だけではなく、「この会社で任せる仕事と本人の特性が合うか」
という視点で考えました。
結果として採用となり、その後、その方は会社の中で役割を持って働くことになりました。
この経験は、私が現在も採用で大切にしている考え方の一つになっています。
※一つの採用事例であり、同じ経歴の方すべてに当てはまるものではありません。
■ 採用コストを下げたいなら「安い媒体探し」だけにしない
採用コストを下げようとすると、
「もっと安い求人媒体はないか?」
と考えたくなります。
もちろん、媒体費の見直しも重要です。
しかし、
・採用ターゲットが曖昧。
・求人票と実際の仕事が違う。
・媒体とターゲットが合っていない。
・面接基準が統一されていない。
・入社後に任せる役割が曖昧。
という状態のまま媒体費だけを下げても、採用全体が改善するとは限りません。
「どこで採るか」の前に、「誰を、なぜ採り、入社後に何を任せるのか」。
ここまで逆算してから採用方法を決めることが重要です。
■ 定着率を上げたいなら、採用と入社後を分断しない
定着は、人事だけで作れるものではありません。
・上司
・配属先
・仕事内容
・評価制度
・コミュニケーション
・労働条件
さまざまな要素が関係します。
そのため、
「採用方法を変えれば定着率が必ず上がる」
とは言えません。
ただし採用段階から、
・何を任せるのか。
・何を期待するのか。
・どんな職場なのか。
・本人は何を望んでいるのか。
を確認しておけば、入社後のミスマッチを減らすための材料になります。
採用と定着を別々の問題として考えない。
これも私が「逆算思考」で大切にしていることです。
■ 採用コストが増え続けている会社が確認したい3つのこと
求人広告や紹介料を増やす前に、次の3つを確認してみてください。
① 採用ターゲットは、入社後の仕事から逆算されているか
② 求人票・面接で、実際の仕事内容や期待する役割を伝えているか
③ 採用後のミスマッチや早期離職の理由を、次の採用へ反映しているか
ここが整理できていなければ、
求人媒体だけを変える。
紹介会社を増やす。
広告費を増やす。
という前に、採用の設計そのものを見直す余地があります。
■ 「採用コスト」と「定着」の両方に悩んでいる会社へ
「求人広告費をかけても採用できない」
「採用できても長く続かない」
「何を改善すればいいかわからない」
この状態なら、いきなり新しい採用サービスを契約するのではなく、
現在の採用活動を一度整理する
という方法があります。
・どこに費用がかかっているのか。
・どの段階で候補者が離れているのか。
・採用ターゲットは適切なのか。
・求人内容と実際の仕事は一致しているのか。
・入社後に何が起きているのか。
それらを確認してから、次の施策を考えます。
【採用コストが増えている原因を一度整理したい方へ】
「求人媒体を変えるべき?」
「求人票を直すべき?」
「採用ターゲットから見直すべき?」
「採用代行や採用コンサルが必要?」
現在の採用状況をお聞きしながら、何から確認すべきなのかを一緒に整理します。
【採用実務まで社内で手が回らない方へ】
採用方針を整理しても、
「求人作成や応募者対応をする時間がない」
「スカウト送信まで手が回らない」
「面接以外の採用実務を任せたい」
という場合には、採用代行(RPO)という選択肢もあります。
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20年の人事・採用経験をもとに、採用することだけではなく、その人が入社後にどのように働くのかまで考えながら、現在の採用課題を一緒に整理します。
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