転職で“年収”をどう考えるべきか 〜人事歴20年の元人事部長が本音で解説〜

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人事のプロ MSです

転職を考えるとき、多くの方の頭に浮かぶのが「年収」というキーワード。
20年間、人事部長として採用・評価・給与制度に向き合ってきた立場から、転職と年収のリアルをお伝えします。

1. 年収が下がっても転職するという選択

転職では、「年収が下がっても転職したい」と決断する人は少なくありません。
理由はさまざまです。

ワークライフバランスを整えたい

ブラック企業からの退避

家族の事情

心身の健康を優先したい

人生の優先順位は人それぞれであり、どれも間違いではありません。

一方で、「年収アップだけを目的に転職する」というケースも当然あります。
そもそも仕事は労働の対価として報酬を得るものなので、これは非常に王道な考え方です。

2. 年収1,000万円の人材=会社にとっては“1,300万円以上のコスト”


企業が年収1,000万円の社員を雇う場合、実際にかかるコストは年収だけではありません。

会社負担の社会保険料

退職金積立

福利厚生

研修費

オフィス・設備コスト

こういったものをすべて含めると、年間1,300万円前後が企業側の負担になります。

さらに会社としては利益を出さなければいけません。
経営者目線で言うなら、
「年収1,000万円なら、最低でも3,000〜5,000万円は利益を生んでほしい」
という感覚になります。

この視点を知っておくと、転職時の“期待される役割”が理解しやすくなります。

3. 「前の会社ではもっと多くもらっていました」がNGな理由


ときどき、年収を下げて転職した方がこう言います。

「前の会社ではもっと高い年収でした」

しかし、これは控えた方がいい言葉です。

なぜなら、

年収を下げる判断をしたのは本人

高い年収にはそれ相応のハードワークが伴うことを本人も経験済み

「前職比較」を持ち出されると、採用側は「じゃあ戻れば?」と感じてしまう

という理由があるからです。

転職は本人の意思決定。
環境を変えるためにあえて年収を下げたのであれば、まずは現職で力を発揮することに集中した方が評価も上がりやすくなります。

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