会社の健康管理や福利厚生は充実しているけれども、人手不足や離職問題などによって、管理者（現場リーダー）としての業務負担や身体的負担が大きくなり、自社内では解決出来ない状況がありましたらお申込みください。当サービス利用にあたり、守秘義務および機密保持契約が成立します。
多数の腰痛予防プロジェクトで3,000社の企業相談の実績を持つ。
沖縄労働局事業にて腰痛予防アドバイザーとして10年以上の実績あり。地方労基署専門官および保健師・産業医らによると、「企業の実務担当者や従業員の、個別の悩みを整理して、その支援策を落とし込んでくれる点で貴重な存在」と高い評価を得る。新聞メディア多数掲載。
主な著書に「質問から始める新しい産業理学療法」がある。電子書籍より出版しリリース当初、Kindle本売れ筋ランキング1位のジャンルを17冠達成する。企業と従業員の腰痛問題を解決するための「質問型産業理学療法®︎（商標登録第6501167号）」を取得する。
作業管理士、産業理学療法士、EAP（従業員支援プログラム）コンサルタント、その他。
社員個人としての意思決定の支援ができることを期待します。貴殿の腰痛労災や腰痛離職を含む労災問題が発生しないように、業務、身体、生活に関するご相談をいただけたらと存じます。
一方、提供出来ない内容として、その他健康経営支援企業等が実施する健康プログラムの提供等は当サービスにおいては、一切取り扱っておりません。その他のサービスをご利用ください。ご理解のほど宜しくお願い申し上げます。
