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耐震診断について、ネットで検索すると詳しい説明がたくさんあるのですが、建築士の試験においてどのような問題が出て、どこを覚えれば良いのかという記事がなかったのでまとめてみました。耐震診断には木造の場合と非木造の場合がありますが建築士の試験においては非木造が重要ですので今回は非木造のみ解説します。非木造の耐震診断には一次診断法、二次診断法、三次診断法という３つの診断法があります。建築士の試験では各々の診断法がざっくりどんなものなのか問われます。まず覚えるべきは一次が最も簡易的な方法で、二次、三次になると徐々に詳細に診断されるということです。一次診断法は柱と壁の断面積とコンクリート強度より診断します。梁は考慮しません。二次診断法は、柱・壁の強度と靱性を考慮して診断します。梁は考慮しません。三次診断法は、柱や壁に加え、梁の強度も考慮して診断する方法です。各々の診断の耐震性能の評価には構造耐震指標Is値により評価をします。Is＝Eo×Sd×TEo：保有性能基本指標 建物が保有している耐震性能を表す指標で、建物の強度×靱性で算出されます。Sd：形状指標 建築物の形状の複雑さや剛性のアンバランスな分布などが耐震性能に及ぼす影響を評価する指標 T：経年指標 建築年数による劣化や建築物の変形や壁・柱のひび割れ等が耐震性能に及ぼす影響を評価する指標Isは第一次診断法が0.8以上、第二次、第三次は0.6以上と覚えてください。Isは大きいほど余裕を見ているので良いことになります。第一次診断は簡易計算なのでその分余裕を見ているということですね！ここまでの説明で過去問は全問正解することができます。実際に問

久々のブログです。いよいよ来年４月から建築基準法改正ですね。今回の改正は久々の大きな改正で、省エネや構造規定が大きく変わります。細かなお話しはおいておいて、おおよそ２階建ての木造住宅でも構造計算の提出が必須となります。今までの壁量計算やバランス計算は実際は構造計算と言わないもので、いわゆる４号建築物としての緩和規定なのです。1995年の阪神大震災の時、構造規定が強化されて2000年に法改正が行われました。東日本や熊本の震災により、2000年の構造基準よりもさらに見直しが必要との事で今回の大きな改正に踏み切られました。政府がカーボンニュートラル社会をめざしている事で省エネ基準も必須となりました。弊社では改正より以前より（創業当初より）省エネ計算や構造計算を必須としてきましたから、いよいよ本領が発揮される時が来たという感じです。こちらの画像は耐震診断をした３D画像になります。建築価格の高騰をみて、これからは新築よりも中古住宅を改築する事の方が多くなってきます。今、あなたが住まわれている住宅も耐震性は確保できていますか？簡単な調査からの診断や（間取りなどわかればシュミレーションできます）解体撤去しての詳細診断まで実施しています。実際この診断案件も柱や梁に金物が入っていない建物でして、それを現行法規の基準まで引き上げました。見えない所ですので軽視されがちですが、命に代えられません。一度、見直されるのはいかがでしょうか？

近年、日本各地で大規模な地震が発生し、耐震補強工事の必要性がますます高まっています。「自宅の耐震性が不安」「耐震補強工事の内容を詳しく知りたい」「補助金を活用して費用を抑えたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。たとえば、1981年以前に建てられた旧耐震基準の住宅は、震度6以上の地震に耐えられない可能性が指摘されています。そのため、耐震補強工事を検討する方が増えていますが、「具体的にどんな工事をするのか？」「費用はどのくらいかかるのか？」「補助金は利用できるのか？」など、疑問を抱える方も多いでしょう。本記事では、耐震補強工事の具体的な工事内容、補助金制度、規模の線引きについて詳しく解説します。この記事を読むことで、耐震補強工事の全体像を理解し、適切な対策を検討できるようになります。それでは、さっそく耐震補強工事について詳しくみていきましょう。耐震補強工事とは？基本的な概要を解説耐震補強工事とは、建物の耐震性能を向上させ、地震による倒壊や損傷を防ぐための工事です。耐震補強工事が必要な理由日本は世界有数の地震国であり、大地震の発生リスクが高いため、建物の安全性を高めることが重要です。特に1981年以前に建築された住宅は、旧耐震基準で設計されており、大地震に耐えられない可能性が高いとされています。耐震補強工事の目的耐震補強工事の主な目的は、以下の2点です。・建物の倒壊を防ぐ：大地震が発生しても、建物が崩れないようにする。・建物の損傷を軽減する：揺れを抑え、地震後も居住可能な状態を保つ。耐震補強工事の対象となる建物耐震補強工事が特に必要とされるのは、以下のような建物です。・19