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ココナラでもブログ更新を行いたいのですが、スマホ・タブレットでは更新が出来ない為あまり有効活用出来ていないのが現状です。ですが、、、直接話す前に【どんな人だろう(・・?】とかそりゃトーゼン気になりますよね (￣▽￣;)実はYahoo!やGoogleから「 ユーリ to success 」でお探し下さればすぐにご覧戴けます！↑アイコン画像を同じにしていますので、分かり易いと思いますもちろん実際にはココナラでの以下サービスを通して会話させて戴きますが、その前段階の ”不安払拭材料” としてご活用戴ければ幸いです。僕の日常や５つの困難へ立ち向かう姿勢など…実際にお電話を下さらなかったとしても、少しでも僕の体験や記憶が、どこかで誰かの役に立てていたら良いなぁと思います。▼カウンセリングを行うにあたって▼僕は絶対にあなたを拒絶したり、一般常識を押し付けたりしません。固定観念なんてクソくらえだ。あなたが本当に「自分は間違っていない」と言い切れて…「辛くたって生きなきゃ」って思える様になるのなら僕は世界を敵に回したって君に手を差し伸べるよあなたは１人じゃない僕と話した後、「この世も捨てたもんじゃないな」って思ってもらえたなら…　それだけで僕は嬉しいと感じるどうか…どうか、生き延びる事を諦めないで欲しいですねその辛い気持ちを、少しだけでも僕にポツリポツリとこぼしてみませんか？いつでも、僕はここでご連絡をお待ちしていますよ

2位は「長時間労働・過重労働がある」　男女500人が答えた「ブラック企業だと思う職場の特徴」トップ10発表 　社会問題となっている「ブラック企業」の存在。自分の職場に対して「ブラックかも…」と感じた経験がある人は、きっと少なくないはずです。そんなブラック企業の職場にありがちな“特徴”について、ビジネスパーソンたちはどんなことを感じているのでしょうか。AlbaLink（東京都江東区）が運営する“訳あり不動産”情報メディア「訳あり物件買取プロ」が、「ブラック企業だと思う職場の特徴」に関する調査を実施。その結果をランキング形式で発表しました。 「有給を取ろうとすると怒られる」 　調査は2022年12月から2023年1月にかけて、現在仕事をしている人を対象に、インターネットリサーチで実施。計500人（男性203人、女性297人）から有効回答を得たものです。なお、回答者の年代は、10代0.2％、20代20.8％、30代37.2％、40代27.2％、50代11.6％、60代以上3.0％となっています。 　まず、「ブラック企業だと感じる職場で働いた経験があるか」を聞いたところ、「ある」と答えた人が71.0％で、全体の7割を超える結果となりました。ブラック企業は少数派ではなく、身近にあることがうかがえます。 　次に、具体的な「ブラック企業だと感じる職場の特徴」について聞きました。 　3位は「休みが少ない・休みにくい」（124人）。有給休暇を使えない雰囲気のブラック企業はやはり多いようで、「有給を取ろうとすると怒られる（22歳男性）」「休みが少ない。週休1日も取れないことがある（39歳女性）」と

※令和4年2月改訂いつもお世話になっております。コンサルハスモトです。 この記事を読んでいる方は、何かしらの理由があって 「自企業の労務管理や人事労務をしっかりしていかなくては」 と思っている経営者や役員の方か、 その経営者や役員の方から 「自企業についての労務管理や人事労務を任された従業員」 のどちらかと思います。 そういった方のお役に立てるような記事にしていきたいと思います。ー－－ １．初めに「労務管理の現状」 現状、経営者や役員の方の「労務管理や人事労務」についての関心は、かなり低いです。 労務管理をきっちり行っているメリットは、普段の業務では中々目に見えない・数字として現れにくいために、売上を伸ばし、利益を上げることに注いでいる熱量とは比較にならないほど低いです。私が担当している顧問先でも、「何か問題があってから対処すれば良いのでは？」と考えられている方が、かなり多くいらっしゃいます。現代においては、その考えはかなり危険であり、その考えを現代風にマネジメントしなくてはいけない理由を、 労務管理の基本や課題を含め、分かりやすく記述していきたいと思います。ー－－２．人事労務についての考え方初めに、労務管理というものは、問題が発生してからではなく、発生前の状態の段階で進めていかなくてはならないものです。まずは、この認識を持つことが基本であり重要です。何故なら、労務管理や人事労務を行わないことによって発生するデメリットが以前に比べて格段に大きくなっているからです。前述した「問題が発生してから対処しよう」という考えを持っている経営者や役員の方は、（私の印象ですが）年輩の方や、経営

こんにちは。今回は、勉強法から離れ、社会的に関心が高い「労働者の賃上げ」問題について考えたいと思います。昨今の物価高によるインフレは、生活を困窮させる大きな要因になっており、低所得者層を中心に経済・財政面での対策は喫緊の課題であります。ただ、長期的視点に立った時、労働者の賃金を上げるために、我々が持つべき意識があります。それは、「いいものを、『付加価値』をつけて、より高く売る」ということです。企業の「売上高」を上げなければ、労働者の賃金は上げられないなぜ、この考え方が必要なのか。労働者の賃金は、ザックリいうと会計書類の「損益計算書」中、製造業の従事者は「売上原価」、サービス産業の従事者は「販売費及び一般管理費（販管費）」から捻出されます。労働者の賃金を上げるには、①「売上高」を上げる、②労働者の賃金以外の「売上原価」や「販管費」を削る、③企業の内部留保を削る、という方法が考えられます。しかし、このうち②は現実的に「売上原価」や「販管費」を削り、高品質の製品・サービスを提供することには限界があります。また、③についても内部留保は企業を存続させるために必要なお金である以上、削りすぎて企業の存続が危ぶまれる事態となれば、そもそも雇用を守ることはできません。そうなると、各企業の「売上高」を上げ、上昇分を労働者の賃金に回すことが、現実的な対応策ではないでしょうか。これまで、「資本主義の競争原理」を背景に、「いいものを、より安く」という考え方が、当たり前のように浸透しています。ですが、これを過度に追求していくと、デフレーションによる物価の低下を招き、ひいては労働環境の悪化とともに賃金の低下

日本人は真面目で勤勉な国民として知られています。実際に、時間を守り、責任感を持ち、丁寧な仕事をする人は世界的に見ても多いでしょう。それなのに、「日本の生産性は低い」という話を耳にしたことはありませんか？今回は、その理由について考えてみます。生産性とは何か？生産性とは、「どれだけ長く働いたか」ではなく、「どれだけ成果を出したか」を表す指標です。例えば、10時間働いて100万円の成果5時間働いて100万円の成果であれば、後者の方が生産性は高いと言えます。つまり、生産性は「頑張り」ではなく「結果」で評価されるものです。長時間労働が評価されやすい文化日本では昔から、「遅くまで残っている人は頑張っている」という考え方がありました。本来であれば、「早く終わらせて成果を出した人」が評価されるべきですが、現実には「どれだけ会社にいたか」が評価につながるケースも少なくありません。その結果、効率化よりも長時間労働が優先されてしまうことがあります。会議や承認作業が多い日本企業では、会議稟議書承認フローが多い傾向があります。慎重な判断ができるというメリットはありますが、その分スピードは落ちます。海外企業では担当者が即決できる内容でも、日本では複数人の承認が必要になることもあります。これも生産性が上がりにくい理由の一つです。「失敗しないこと」が重視される日本では、成功することよりも失敗しないことを重視する傾向があります。そのため、新しい挑戦を避ける前例を重視する慎重に検討し続けるという行動につながりやすくなります。もちろんリスク管理は大切ですが、変化のスピードが速い現代では、それが足かせになることもあり

大学で履修している労働経済学のメモです！テスト近いので！いつ：2022年7月4日17時30分どこで：最寄り駅のドトール誰と：知らない人たち日本の労働時間は減っている。主に3つの要因。１．前川レポート/２．消費選好の変化/３．労働者の構成変化１．前川レポートは日本の労働時間減少をもたらした。これは日本の経済構造を変えるシナリオが書かれたレポートで、為替レート弄って円安にすることで貿易黒字減らすなどそういう方針が含まれる。貿易摩擦がダメ？内需に集中するべき？など様々な思惑。２．「無制約社員」の減少。転勤やだ、決まった仕事やりたいって人が増加した。 所得増加による余暇（正常財）の消費増 ３．労働者構成の変化も労働時間短縮に影響短期労働者増えた。 所定内労働時間は、労働基準法で1日8時間、週40時間未満と決まっている。労働基準監督署の労働基準監督官はブラック企業の敵 所定外割増賃金は長時間労働を抑制するためにあるらしい。残業：25％～/休日：35％～　これがないと企業が従業員を長時間働かせたくなる。欧米は50％が普通。日本はまだまだ低いね。60時間超えたあたりから50％。高度プロフェッショナル制度はこういう規制を例外的に適用除外。疑似的ブラック空間？ワークシェアリングは所定内労働時間から労働時間を減らして雇用守ること。でも固定費は時間に関係なくかかるから時間当たり労働費用が増える。その分時間当たり賃金率を下げなくてはならない。生産抑制になった場合、企業は簡単に解雇できないし従業員も賃金率減少にいい顔しない。

最近、韓国で発表されたある研究が話題になっています。それは、「長時間労働によって脳の神経構造そのものが変化する可能性がある」という衝撃的な内容でした。脳の神経構造が変わるつまり、ものの感じ方や判断力、感情の反応パターンそのものが変化してしまうということです。それは、単に“疲れている”とか“ストレスが溜まっている”というレベルの話ではありません。あなた自身が「本来のあなた」ではなくなってしまう可能性があるのです。私たちは、日々の中で数えきれないほどの人間関係を築いています。家族、職場、恋人、友人･･･そのすべての関わりの中で、“カルマ”と呼ばれるエネルギーのやりとりが生まれていきます。でも、もしあなたが過労で「心の余裕」や「判断力」を失っていたとしたらどうでしょう？本来なら避けられたはずの衝突や誤解が起こり、本来なら築けたはずの信頼関係が崩れ、“関係性の歪み”として作り出すカルマの負債が積み重なっていくことになります。長時間労働がカルマの増幅装置になってしまう可能性すらあります。それは、現代社会で起きている一種の“意識の汚染”なのかもしれません。では、どうすればよいのでしょうか？休息をとることはもちろん大切です。けれど、それだけでは根本的な意識の歪みは修復できません。果たして人生を苦難の多いものにしてまで守りたい仕事なのでしょうか？仕事のために生きているのか自分のために生きているのかはたまた誰かのために生きているのか過労によって“あなた”を失ってしまう前に、あなたの意識と関係性をリセットする時間を持ってみませんか？ロシア超能力研究所の元日本代理人悟りの賢者Nobuyuki NON

今年1月からお世話になった会社だが、残念ながら３月末で退職した。当初は取締役とのメールのやりとりを経ての入社もあり、１年は勤めようと考えていた。理由はいくつもある。不器用な私には不向きな業務の連続くせ者揃いの先輩たち想定外の長時間労働最初入った頃は、閑散期で終了時間が早かったが２月後半より、繁忙期に入り連日残業が続いた。日に日に心身ともに疲弊し、休日は休養するのみせっかく採用してくれたのだからと考えたが、ずっと続けていくのは困難と判断し、辞めることにした。取締役には申し訳ないとも思ったが、自分の状態が限界だったのだから仕方がない。退職を決めてからもその日１日を終えるのに必死だった。やっと起きて仕事に行き、くたびれ果てて帰宅することの繰り返し。最後の出勤日、皆にあいさつをして職場を後にする。円満退社でき（心はともかく）ホッとした。

おはようございます。 HIROです。 今日からまた月曜日のスタートですね。 やっとコロナも徐々に終息の方向へと 向かって動き始めましたね。 政府の対応は全然後手後手ですが笑 今日は働きアリについて書きますね。 政府からの提言もあり、 いまは「働き方改革」が求められています。 長時間労働や生産性についての 議論もされています。 しかし現状を見ると、まだまだ会社員は 会社という組織を維持するために 生産性を要求され、 結果長時間労働を強いられていることが 多いのではないでしょうか？ まさに働きアリです。 働きアリと聞くと、 集団で一丸となって猛烈に働いている イメージを抱くかもしれません。 しかし、実際のところ一生懸命働いているのは 全体の約２割に過ぎません。 これは経済学の世界で働きアリの法則 と提唱されています。 この２割の働きアリが 「全体の８割の食料を集めてくる」 といいます。 残りの８割のアリは何をしているのかというと、 ６割は普通に働き、２割のアリは何もしていない といいます。 つまり、その割合は「２：６：２」になります。 ここで疑問。 一生懸命働いている２割のアリだけを集めると 非常に効率の良い組織ができるのではないかと。 「最強のチーム」の誕生です。 実際に働いている２割のアリを集めてみると いつの間にか「２：６：２」に落ち着くのです。 組織の中に働かないアリがいるのは、 いかに

なんでもいいので労働くださいっ

おおよそ50年前の1960年代、高度経済成長期にあった日本に「モーレツ社員」が存在した。 「モーレツ社員」は、自分の家庭やプライベートを犠牲にしてまで、ひたすら会社のために働きまくった。当時はそれが美徳とされ、大きな社会問題にはならなかった。 働けば働いた分だけ報酬が得られ、年功序列で確実に昇進出来たのが、せめてもの救いであった。 そして、あの狂気の「バブル景気」が訪れる。 株や土地の価格が異様に高騰し、日本中に金がバラ撒かれた。高級マンションや、一流のゴルフ場会員権が飛ぶように売れ、ディスコでは、毎晩乱痴気騒ぎが繰り広げられた。 一方、就職活動は空前の売り手市場となり、学生は高待遇で迎え入れられた。給与は毎年上昇し、「公務員は負け犬」と揶揄されるほどだった。  しかしこの「バブル景気」も長続きせず、有効求人倍率が1を下回る「就職氷河期」に突入。さらに「リーマンショック」が追い打ちをかけ、日本の経済は急激に冷え込んだ。 体力のない企業は、大量のリストラを余儀なくされ、賃金が安く、雇用調整に好都合な「非正規社員」の採用が急増した。 どんなに働いても正当な評価が得られず、会社に対する忠誠心が薄れて、転職する社員が相次いだ。 こうした状況を鑑み、労働環境を大幅に見直す取り組みとして、2019年4月に「働き方改革」が施行された。 「働き方改革」は、「長時間労働の是正」「正規・非正規の不合理な格差解消」「テレワークなど柔軟な働き方の実現」の三本柱から成る。 OA機器や通信手段が発達し、「モーレツ社員」時代に比べると、格段に作業効率がアップしているにも拘らず「長時間労働」が無くなら