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先日、ある数字を見て、正直、手が止まった。日本で流通する洋服のうち、国産比率はわずか1.1%...実質、1%を切っているという現実だ。（日本繊維輸入組合「日本のアパレル市場と輸入品概況」）かつて「服の2着に1着」は日本製だった時代がある。1990年頃、その比率はおよそ50%。現在とのこの差は、単なる数字の変化ではない。産業の骨格そのものが、この30年で丸ごと入れ替わったということだ。私がオンワードにいた頃は、ほぼ100%が日本製だったと言っていい。工場に足を運び、職人気質の工場長と、1mm単位の詰め寸をめぐって交渉したこともある。あの頃の服作りは、真剣勝負だった。お互いに妥協をしない緊張感があり、その分クオリティも、今より高かったと思う。「最近、Made in Japanのタグを見かけない」。この感覚は、皆さんにも覚えがあるはずだ。ファッションだけではない。食も家具も電化製品も...私たちを取り巻く生活用品そのものにも言えるのではないか。それは気のせいではなく、構造の結果である。ファストファッションの隆盛と、価格破壊の始まりいつからこうなったのだろうか....。振り返れば、2000年代後半から2010年代にかけての数年間に、大きな転換点があった。H&M、ZARAをはじめとする外資ファストファッションが日本に上陸し、爆発的なブームを生んだ。「低価格・トレンド・高回転」というビジネスモデルが、消費者の服選びの基準そのものを塗り替えていった。同時に進んだのが、「洋服＝消耗品」という意識の定着だ。安くて当たり前、シーズンごとに買い替えて当たり前...この前提が、いつの間にか標準