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はじめに近年、ビジネスの現場やニュース報道において、若手・中堅社員の早期離職や、職場環境に起因するメンタル不調の増加が大きな関心事となっています。多くの企業が「せっかく採用し、共に歩み始めた仲間がなぜ離れてしまうのか」という深い悩みを抱えているのではないでしょうか。少子高齢化が進む現代において、次世代を担う人材の離職は、組織の持続的な成長にとって小さくない課題と言えます。しかし、これは単なる「労務上のトラブル」や「個人の問題」ではなく、変化の激しい現代の組織構造そのものが問いかけている、新しい時代へのサインなのかもしれません。今回は、窓口の設置だけでは見えにくい従業員の本音を紐解きながら、お互いが安心して前を向くための第一歩について、皆さんと一緒に考えていきたいと思います。1. 「窓口はあるのに…」その裏にあるかもしれない心理ハラスメント防止法への対応などをきっかけに、多くの企業で相談窓口の設置や体制整備が進められてきました。これは企業のコンプライアンス意識の高まりを示す素晴らしい一歩です。しかしその一方で、新聞等の調査データを見ると、離職の原因として「人間関係の悩み」や「職場への不満」が依然として上位を占めている現実もあります。組織の中に制度としての窓口は存在するのに、なぜそれが十分に機能しきれないケースがあるのでしょうか。そこには、働く方々が抱える次のような繊細な心の動きが関係している可能性があります。「本音を伝えること」への心理的ハードル社内の人事や総務が兼任する窓口の場合、「相談した内容が周囲に伝わってしまうのではないか」「今後のキャリアや評価に少しでも影響したらどうし

はじめに私は昭和32年に生まれ、バブル経済の発生からその頂点、そして崩壊にいたるまで、日本のビジネスシーンの激しいうねりの中で生きてきました。今年で70歳を迎え、働く人生の後半戦に立っていますが、今でも現場で多くの気づきをいただいています。現代の組織運営において、「従業員が健やかに働ける状態」をどのように整えるかは、非常に重要なテーマとなっています。しかし時折、先輩世代の経営者やマネジメント層の方から、「今の若者は少し過保護ではないか」「自分たちの若い頃はもっと厳しく育てられたものだ」といった、戸惑いの声を聞くこともあります。異なる時代を生きてきたからこそ、価値観のすれ違いが起きるのはごく自然なことです。今回は、かつての「昭和」と現在の「令和」それぞれの時代背景を見つめ直し、今の時代に求められる「健やかな職場環境」のあり方について、前向きに紐解いていきたいと思います。1. 世界が絶賛した昭和の「安心感」という土台昭和の日本型経営（終身雇用、年功序列、企業内組合）は、かつて世界中から「奇跡のシステム」と評価され、海外のビジネススクールでも熱心に研究されていました。また、先輩が後輩を付きっきりで育てる日本独自の「OJT（On-the-Job Training）」も、単に業務を教えるだけでなく、組織の強い絆を育む仕組みとして機能していました。当時の働き方は一見、非常にハードでモーレツなものに映るかもしれません。しかし、多くの方々が心身を保ちながら前進し続けられた背景には、時代が用意してくれていた「目に見えない強力なセーフティネット」が存在していたからではないでしょうか。・右肩上がりの