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『科学技術指標2025』から見える日本の研究のいま―研究費、人材、論文数のリアルな現状を読み解く

文部科学省・科学技術・学術政策研究所(NISTEP)が毎年8月に公表する『科学技術指標』。これは、日本と主要国の科学技術活動を「研究開発費」「人材」「アウトプット」など約160の指標で分析した、いわば“研究の健康診断”のような報告書です。今回はその最新版、『科学技術指標2025』から、日本の研究力の現状をざっくり解説します。研究費は? 研究者数は? 論文数は?データから見えてくるのは、「大きな順位変化はないが、じわじわと差が広がる」日本の姿です。日本の研究開発費は3位を維持 ― ただし伸びは鈍化まず研究開発費。アメリカ、中国に次いで、日本は**世界3位(20.4兆円)**をキープしています。部門別に見ると、企業部門:3位大学部門:5位公的機関:4位と、ここ数年は順位の変動がありません。ただし、増え方に目を向けるとトーンは異なります。企業部門では2021年から2023年にかけて1.9兆円増加したものの、中国やアメリカに比べると伸びは緩やか。大学の研究費は2000年代からほぼ横ばいで、ようやく近年になってわずかに上向いてきたという状況です。研究者数も3位 ― 中国が圧倒的首位に次に研究人材。研究者数では**中国が1位、アメリカが2位、日本が3位(約70万人)**です。2021年に中国がアメリカを抜いて以来、上位7か国の順位は変わっていません。日本の企業部門の研究者数は長年横ばい。2017年以降にやや増えたものの、2024年には前年より1.3%減。大学部門も増加は緩やかで、ドイツが日本に迫っており、数年以内に逆転する可能性があります。論文数は第5位 ― 減少傾向が続く研究の「成果」と
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