【緊急】総務省発表の「メディアの信頼性」は嘘だらけ！証拠を発見
母集団を変更して、テレビ、新聞の信頼性を上げるように統計データを捏造していました。総務省こそ、解体すべきかもしれません。政府内に「なりすまし日本人」が浸透しているかもしれません。発見した証拠を以下に示します。石破政権は、まるで中国と同じような情報統制をしています。オールドメディアでは、8月31日の石破辞めろデモを報道していません。1万人以上集まり、1ｋｍの列をなしたそうです。SNSで見ましたが、オールドメディアのテレビ、新聞はスルーしています。これほどデタラメな石破政権の継続は、あり得ません。オールドメディアは解体すべきです。独立の監査機関の設置は、必須です。総務省のホームページから抜粋しました。報道資料
令和7年6月27日
「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表
この結論はおかしい。調査内容や調査研究者は刷新すべき！情報の信頼性はメディアではなく、情報発信者による。例えば、「財務記事」は財務省より高橋洋一氏が信頼できる。従って、財務省の情報をコピペする新聞は、信頼性ゼロである。「（4）メディアの重要度・メディアの信頼度・「情報源としての重要度」は、全年代では「テレビ」が81.3％と最も高い。年代別では、10代から40代では「インターネット」が最も高く、50代から70代では「テレビ」が最も高い。
・「娯楽としての重要度」は、全年代では「インターネット」が80.4％と最も高い。年代別では、10代から40代では「インターネット」が最も高く、50代から70代では「テレビ」が最も高い。
・「メディアとしての信頼度」は、全年代では「新聞」が59.9％と
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