投資はギャンブルなのか 資産を数倍にする誰でもできる方法

記事
マネー・副業
アナウンサー 
「今日は日米首脳会談で〇〇首相が△△と発言し、本日の為替は1ドル101ドル38銭から58銭で取引されています。」
アナウンサー
「〇〇国で金融緩和があったので本日の日経平均株価は21567円で取引を終えました。」
テレビのニュースでこういった単語を耳にすることが多々あると思います。
投資というと相場を読んだり、難しい経済指標を理解したりといったイメージを持たれている方が多いようです。
そのため、こういった経済指標を毎日見て、理解しなければならない。
だから一般庶民の私には縁遠い話だ。
そのように考えられていらっしゃる方は多いのではないでしょうか。
金融市場のデータを読み取って、短期で売り買いをして、価格の差益を取ってどんどん資産を増やしていく。 投資をそういった形でとらえてはいないでしょうか。 
ある物を安く買って、高く売ることができれば儲かるので、それをしたくなる気持ちは当然です。
しかし、投資の本質、資産形成の本質はそういった物では全くありません。
世界から投資の神様と呼ばれているウォーレン・バフェットさんは、毎日のように安い高いと言いながら株式の売り買いは行いません。
また、投資大国アメリカの個人資産は1995年と2016年で比較した場合、2,343兆円から8,821兆円と3.32倍になっています。(日本は1.54倍)
しかし、アメリカの家庭で一般人が毎日株の売り買いをしている訳もありません。
日本人より金融リテラシーがあることは間違いないですが、仕事をしなければならないですから毎日指標を見る余裕はありません。
資産形成や投資はそんなに難しいことをしなくてもいいのです。
一般家庭の個人資産が日本の倍以上のペースで増えているアメリカと日本では、投資や資産形成に関して考えられていることが全く異なります。
常識が真逆と言っても過言ではありません。
この本では『投資はギャンブルなのか』というタイトルを皮切りにして、金融や経済の基本になる知識をお伝えします。
その上で、皆さんが資産形成される上で「リスク」という概念を正しく理解し、不要な不安を取り除けるようなお話になれば幸いです。

★投資はギャンブルなのか
投資は過去実績に過ぎませんが、長年行えば基本的に資産に対して良い影響を与えると見られています。
そもそも投資がギャンブルで、何一つ根拠があれば各金融機関は怖くてお金を動かせませんし、事業の継続性はないものになるでしょう。
金融商品を多額な金額で動かしている銀行や証券会社、保険会社に倒産が少ないのはギャンブル的な投機をほとんど行わないから
だと考えています。
国自身もNISAという少額の投資に税金をかけない制度やiDeCoといった退職金投資積立制度に対しての優遇をかけています。
それは長期で見たときに資産形成になると考えているからです。
例えば年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)という法人があります。
こちらは皆さんから集めた国民年金保険料を投資するために作られた法人です。
国は国民の大切な資産を運用することで保全をしようと考えています。
世代間扶養のため、年金原資が不足するというため将来に向けて増やそうとしているということも理由の一つですが、
どちらかというと資産保全のために運用を行っている状況です。
この運用は非常に秀逸で、難しい投資方法は一切行っていません。誰でもできるやり方です。
国民年金の運用方法は2020年度現在株式投資と債券投資を50%ずつ、外貨と円貨で50%ずつ振り分けをして投資をしています。
2001年から適宜運用比率の変更はあったものの、過去実績で年利3%弱(2020年7月31日現在)で運用成果を上げている状況です。
現金はほぼ入れられておらず、国民年金保険料のほとんどが株と債券に投資されている形になります。
日本国内では賛否両論ありましたが、中長期にわたってしっかりと利益を出し、国民社会に貢献をしてくれています。
このやり方ですらお金は減っていないわけですから今後はわからないとはいえそこまでリスクの大きな投資には見受けられないかなと考えています。
例えば10年間単位で投資を考えます。
日本株・海外株・外債・国債に25%ずつ分散して投資を行ったケースでシミュレーションを取りました。
1970年からの50年間で統計を取った場合、10年間分散投資を行った場合では、お金が必ず増えているという結果になります。
この期間の間にもITバブルの崩壊やリーマンショック、オイルショック等いろいろな事件はありました。
しかし、その危機を乗り越えてなお資産形成には良い影響を与え続けていました。
その間に物価も上がり続けています。
もし貯金をしていた場合には、物の価格に対してのお金の価値を大きく減らしてしまうことになります。
ちなみにアメリカの各州やカナダ、ノルウェー等の各国も株式を中心に債券や金などの資産に分散する形で、年金資産の運用を行っています。
この資産運用の方法に物言いがつくことも多く、国民の関心事の一つになっています。
しかし、日本人の一般的な感覚からすると資産が足りないからギャンブルをしているんだ。
危険だからやめてほしい、政府は何を考えているんだ。このように思われる方が多いかと思います。
日本人は投資と投機を混同し、何となく不安に感じている人が多いからではないかと思います。
投資は先ほども記載がありましたが、10年以上資産を寝かせることでリスクを極限まで減らすことができます。
他にも日本と世界の感覚の違いの例として有名大学の資産運用を例に挙げてみます。
ハーバード大学やエール大学など世界的に有名な各大学では、集めた寄付金や授業料の一部などを資産運用しています。
各大学は資産の約50%前後を株式投資等に回しており、その他に関しても債券・金等の資産に投資を行っています。
未来永劫にわたって大学運営を行い、教育を提供し続けるためには必要不可欠だと考えているからです。
また、某大学では資産運用の現金比率が5%ほど入れていたために、裁判で訴えられて負けています。
資本主義が続く限りは株価が上がり続け、物価も上がるという考え方がアメリカでは小学校の授業から教えられています。
そのため、現金を持つということは物価が上がった際のお金の価値を減らす行為とみなされるので、裁判で訴えられてしまったわけです。
これが日本の司法だとまた違った結果になっていたのではないかと考えています。
この単元のまとめとして
・長期で行うことで損失が出る可能性を減らすことができる
・国は投資を推奨していて、中長期でみると国民資産が増えると考えている
・物価が上がる場合には現金リスクが何より高い
★投資をはじめる準備は何を行えば良いのか
・年収の10%をまずは貯めよう
投資をはじめる準備は非常にシンプルです。
皆さんの資産を増やすためには、まず元手になるものが必要になります。
必ず収入の10%以上を貯金してください。
例えば年収400万の方であれば、40万円をまず積み立てる必要があります。
40万円が大金になるのかと違和感があるかもしれませんが、必ずその金額を貯められれば
10年で400万円、30年間で1200万円貯めることができます。
サラリーマンの生涯年収は1.5億~3億ほどなので、理論上この仕組みで1500万円~3000万円はみなさん貯めることができます。
これだけの金額に利息がつけられるようになれば資産形成としては申し分なく、十分な結果が得られることになると思います。
最近2000万円問題という話題がテレビで取り上げていたのを耳にされたことはあるでしょうか。
これは地方に住むサラリーマンのご主人と専業主婦の奥様というモデルケースで老後に必要な生活費と年金の差額について表したものです。
最終年収700万円を想定し、年金を計算したところ最低限必要な生活費との差額が5万円ほど出るそうです。
それを累計すると2000万円ほど用意すれば足りるというシミュレーションです。
ただ、こちらのデータは住宅ローンの完済が前提になっており、住宅関連費が1万円ほどしか計上されていません。
マンションの管理費がかかるケースやローン返済が終わっていない場合は見込まれておらず、さらに資金が必要になります。
年金はもともと老後生活費の半分ほどを代替するために作られた制度ですので、現役時期の貯蓄はそもそも必須条件になっているわけです。
しかし、年収の10%以上の貯蓄とその資産を数倍にすることができれば、十分2000万円問題には対応できることになります。
また、貯金の目安金額が分かったところで、その貯金ができていない場合にはは自分の欲望に優先順位をつける必要があります。
皆さんの本当に実現したいことは何か考えてみてください。
家の購入なのか、はたまたバイクの購入?家族で盛大なクルージングも気になります。
皆さん、お金の制約なく考えてもいい場合にはやりたいことはたくさんあるのですが、正直キリがありません。
欲望に優先順位をつけることで、少なくとも10%は貯められるはずです。
どうしても貯めることが難しい場合にはそもそもの収入が生活に対して低すぎることが考えられます。
所得を上げるための自己研鑽や副業が必ず必要になってくるでしょう。
このシンプルな10%をまず貯める仕組みづくりができれば資産が数倍になる第一歩です。
10年続ければその資産はあなたの年収になるわけですから。
また、運用の初期では自分の年収を資産収入で超えることは基本的にあり得ません。
不労所得で生活をできるようになるには長期の資産形成を行う場合、20年ほど待たなければなりません。
それまでは稼ぐ能力の研鑽も同時に行う必要があります。
この章のまとめはこちらです
・年収の10%を貯めよう
・欲望に優先順位をつけよう
・不労所得をつくるために自己研鑽は必須
★資本主義の本質を理解しよう
★インフレーションってなに
この単元のタイトルは何となく小難しく、読んで理解できるのか不安な方も多いかもしれません。
しかし、そんな不安は一切なしです。アメリカの小学校の教材やとあるお菓子の話しかしませんのでご安心ください。
とあるケースを考えてみましょう。
みなさんはとある商店の個人事業主です。
先ほど商談をした友人の会社が開発した1本100円のジュースがおいしかったので、仕入れをして販売をしようと考えています。
販売をするために値段をつけなければいけません。
値段をどのようにつけようと考えますか。
100円で仕入れたので120円で利益を載せて売りますか。
それとも80円で売りますか。
答えは簡単で、120円で売りますよね。
もし、原価割れで売ってしまえば利益がマイナスになるわけですから、基本的に企業は利益を載せた金額で販売する。
当たり前の話です。
この考え方が非常に重要で、誰かがその商品を買って使うときには必ずものの値段が上がっていくということを理解しなければなりません。
ものの値段は資本主義が続く限り基本的には上がっていきます。
これをインフレーション(インフレ)といいます。
例えば皆さん「うまい棒」はご存じでしょうか。
小さいときに駄菓子屋に駆け込んで買った記憶があるのではないでしょうか。
実は「うまい棒」は少しずつ長さが短くなっています。大体10gくらいあった大きさが6gまで小さくなっています。
・・・・・・・インフレが起きているわけですね。
他にもお菓子だけではなく油やジュース等でも同様のことが起こっています。
もちろん技術革新でコストが下がって安くなることはあるのかもしれません。
しかし、すべての商品がそうなることはないので、インフレの逆であるデフレーション(デフレ)を起こし続けるまでにならないことが大半です。
この単元のまとめです。
・物価はどんどん上がっている
・物価の上昇をインフレ、下落をデフレという
・企業が儲かれば株価は上がる
資本主義の特徴として先ほど物の値段が上がる原理をお伝えしました。
物の値段が上がると人々の給与は上がります。
更に需要が増えるので物の値段がどんどん上がる好循環が生まれます。
実際には景気の行き過ぎを抑えたり、景気の停滞にカンフル剤を打ち込むので景気には波ができます。
しかし、政府が管理をしながら経済成長していくので、中長期的にみると株価が上がることが多いわけです。
世界全体でみると人口も増えていますので、モノやサービスの需要はどんどん増え続けています。
供給もそれに応じて行う必要がありますから、世界経済はどんどん大きくなると思われています。
なんとなく企業が儲かりそうな気がしてきました。
ちなみに今までの世の中で様々な政治不安やパンデミックがありました。
スペイン風邪、第二次世界大戦、オイルショック、リーマンショック......
一時的には株価は急落しましたが、日本株の目安になる日経平均や全米株の目安になるS&P500はこのどの地点よりも今が高くなっています。
今の世の中がよくわからないから投資をしないという方がいますが、それは基本的に間違いです。
危機がなかった時代などあったでしょうか。よくよく考えてみていただければと思います。
この単元のまとめです。
・企業が儲かれば株価は上がる
・今までに危機がなかった時代などない
★資産を倍にするために必要なこと 
★金利の力を借りる
資産の金額を増やすには資産の10%を貯める時間と金利が必要になってきます。
金利とはお金を持っている人から、お金が必要な人にお金が移動したときに発生するお金になります。
例えば住宅ローンを借りたことがある方であれば元本とプラスアルファを返していると思います。
お金を使わせる側は当然ただでお金を使わせたくないですし、出資もしたくありません。
なので、その費用対価として金利を払ってくれます。
貸し出しする側のリスクが高いカードローン等は金利が高いですが、最悪住宅を担保にできる住宅ローンは金利が低いですよね。
同じような理屈から投資するときにもリスクが高いものに対しては金利も大きく付くようになっています。
その代わりに元本を欠損する危険性も高くなっていくのでどこまでであれば自分がリスクを取れるのか見極めることが大切です。
例えば皆さんがある1企業と人生を共にしても良いと言うことであれば1社の企業の株に全額預ければよいと思います。
その会社が成功するならきっと金利をたくさんくれるでしょう。しかし、これは一般的にはリスクが高すぎます。
なので、一般的には個人に直接の株式投資はほとんど不必要です。
本格的に資産形成として行うには株式投資はなかなか向かないと言うのが正直なところです。
例えばリスクを抑えながら投資をできる代表格で投資信託という商品があります。
1つの会社の値動きや1カ所の不動産の値動きを図ることは至難の技です。
しかし、全体の値動きは1つの1社の株式の値動きよりリスクが抑えられます。
統計がとりやすく、先の見通しが立てやすくなる特徴があります。
その要素を取り入れた投資方法が投資信託というものです。
投資信託とはみんなでお金を集め、そのお金を使っていくつかの株や債券、不動産等の資産に投資を行います。
例えば世界の株式に平均的に投資を行う「世界株式インデックスファンド」という商品を長期活用するといままでの目安で5~7%の金利がついている状況です。
ちなみにこれは平均11年から15年ほどで資産が倍になるペースになります。
もちろん15年後にたまたま経済危機のため、株式が全く成果を振るわない可能性もあります。
それでも資産が0になっていることは基本的にないです。中に入っている投資性商品がすべてなくならない限り資産は残る形になります。
投資信託を使っている時点でリスクはかなり軽減されているのですが、更に資産を安全性高く増やしていくには
分散投資という考え方をよく持ちいります。
分散投資とは1カ所にお金を入れずに(株式だけにいれずに)複数箇所にお金を置く投資の方法です。
先述した国民年金の運用がまさにそれに当たります。
例えば比較的固めに金利をつけていくには債券型金融商品を利用する方法もあります。
外国債券インデックスや日本債券インデックスというようなファンドを利用した場合、目安として年利1~3%前後のリターンが受け取れるます。
そのため平均24年から72年で資産が倍まで増えていくことになります。
流石に72年は待てないのでこの商品だけに投資をしてしまうと苦しいかもしれませんが、株式物のブレ具合を緩和させる効果を生んでくれます。
分散投資を考えるときには家庭の中で取れるリスクの幅を考え、リスクの幅を抑えられるように投資の振り分けを行なっていきます。
ケースとしては下記のような形です。
・これは夢の資金だから最悪できなくても生活ができる。だからリスク性資産の株式型投資信託にしよう。
・15年後に必ず教育資金として必要になるから債券系統の投資方法を使おう。
・30年と言う長い期間預けるので、リスクは取れる。株式系で増えるを楽しもう。
投資の振り分けを行った後は着実に実行するだけです。
あくまで景気がよかろうと悪かろうと最初に決めた振り分けを一喜一憂せず実行し続けてみてください。
景気が悪いからやめる、良いから積み増すは原則禁止です。
原理原則に則った方法で投資を行い続けてください。
特に人の意思が入らず、何かの平均を取るような投資信託を選定しているときには基本的に放置すればよいです。
それさえ守っていれば、数十年後にはみなさんの資産がおそらく数倍になっています。
この単元のまとめです
・投資のリスクを減らすためにたくさんの投資物を同時買いできる投資信託を利用しよう
・安全性を高めるために株式物、債券物等のように資産を分けておこう
・投資で一喜一憂せずに中長期で考えよう
★投資信託を買ってみよう
★投資信託で積み立てするには
投資信託で積み立てを行うために必要なことは下記の流れになります。
・証券会社で口座の開設
・銘柄の選定
・毎月の積立
証券口座の開設はインターネットでも行うことができますし、証券会社に直接行くことによって開設することもできます。
おススメのやり方はインターネットでネット系証券の口座開設を行うことです。
対面の証券会社はどうしても手数料を受け取って利益が出るビジネスになっています。
そのため、勧めてくる商品の手数料が高いことが大半です。
金融庁の発表でも手数料の高い商品の平均運用実績と手数料の低い商品の運用実績を見比べると手数料が低いほうが成績が良いことが明らかになっています。
そのため、あえて対面証券にする必要がないためインターネット証券を選んで解説してください。
次に銘柄の選定ですが、本当に初心者にお勧めで行いやすい投資信託はインデックスファンドという名前の商品になります。
各社で同じようなものが販売されていますが、特徴は何かの指数に合わせて値動きをしているということです。
例えば日経平均と同じ動きを目指す場合は日経平均インデックスファンドですし、NYダウと同じ動きをするならダウインデックスファンドになります。
なぜインデックスファンドが良いかというと、無駄な予測をせずに株や債券の原理原則に近い形で運用を行うことができるからです。
株式の価値は一般的に長く見ると上がり続けている。だから株式系投資信託で安定的に利益を取る。
もしくは株式により日本という国に貢献する。日本や世界がよりよくなってほしい。これが投資の基本的視点です。
別に一時的に儲けたいという考えは不要なので、予想をしないインデックスファンドという商品は非常に有益な投資手段になります。
過去実績を中長期で見ると、世界株式インデックスや全米株式インデックスがよい実績を上げています。
最後に年収の10%をこういった金融商品に入れ続けます。
大切なのはこの10%は何が何でも積立期間中に目的使途以外で崩さないということです。
崩さないからこそ投資に回していいわけなので、10%を必ず投資し続けましょう。
この単元のまとめです。
・証券口座の開設はネット系証券
・インデックス型と呼ばれる投資信託で投資を始めてみよう
・年収の10%の投資を崩さずにおいておこう
まとめ
日本の個人資産はほとんどが不動産と現金です。
これは世界的にみてもかなりいびつな資産構成です。
島国かつ人口密集度が高い日本で資産が不動産に偏るのは仕方ありません。しかし、その他資産が現金のみの場合では
海外の経済成長によるインフレ等に耐えられなくなってしまいます。
少しでも世界の常識に近づいていき、皆さんの資産が増えることを心より祈っています。
そのためには年収の10%以上を積み立て投資すること。これにつきます。
皆さんの無理ない範囲で資産形成を最低限行っていただければと考えております。

サービス数40万件のスキルマーケット、あなたにぴったりのサービスを探す