アルド・レオポルド：土地倫理～個人間で成り立つ倫理の範囲を「土地」にまで拡張しました。
レイチェル・カーソン：アメリカの海洋生物学者、『沈黙の春』。DDTなどの農薬など有害な化学物質の大量使用が、生物濃縮によって生態系破壊、環境破壊を引き起こすことを警告しました。
ハンス・ヨナス：世代間倫理の先駆者。人間は未来世代と自然の存続に責任を持ち、環境破壊を止めなければならないとしました。
世代間倫理：現在、生きている世代はまだ生まれていない未来の世代の生存に対して責任を持つという考え方。
ケネス・ボールディング：アメリカの経済学者。地球が閉鎖的システムであることを指摘し、「宇宙船地球号」と表現しました。
ピーター・シンガー：動物解放論～動物の苦痛を考慮しないのは種差別であるとしました。
シーア・コルボーン：アメリカの生物学者。『奪われし未来』（第二の『沈黙の春』）で環境ホルモンの危険性を指摘しました。
環境ホルモン：有機塩素系の農薬DDTや猛毒で発がん性や催奇形性を持つ有機塩素化合物ダイオキシンなど、生体の内分泌系に悪影響を及ぼす物質。
ギャレット・ハーディン：共有地の悲劇～個人の利益追求が最終的に全ての破滅をもたらすとしました。
PPP（Polluter Pays Principle、汚染者負担の原則）：公害問題において、公害の発生者がその防除の費用を負うという原則。環境問題は公害問題と違い、汚染者負担の原則が適用できず、地球全体で取り組まなければ解決できないという特徴があります。
国連人間環境会議：1972年、ストックホルム。「かけがえのない地球」（Only One Earth）。国連環境計画（UNEP、ユネップ）発足。
国連環境開発会議（地球サミット）：1992年、リオデジャネイロ。将来世代の自然環境を保全しつつ、現世代の要求を満たす開発のあり方を示す理念として「持続可能な開発」（sustainable development、環境保全と経済成長の共存）が提唱され、「リオ宣言」が採択されました。
地球温暖化：二酸化炭素などの温室効果ガスが原因とされます。
気候変動枠組み条約第3回締約国会議（COP3、京都会議）：1997年、京都議定書が採択され、温室効果ガスの排出量削減目標として、先進国全体で1990年の水準より5％の削減が定められました。発展途上国は経済発展の妨げになるという理由から、排出量削減義務を負うことに含意していません。そのための方策として、国際的な排出量取引制度と国内における環境税が注目されました。
パリ協定：2015年、パリで開催された気候変動枠組条約第21回締約国会議（COP21）にて採択された、気候変動抑制に関する多国間の国際的な協定（合意）。京都議定書以来、18年ぶりとなる国際的枠組みであり、気候変動枠組条約に加盟する全196カ国全てが参加する枠組みとしては史上初でしたが、2019年にアメリカ合衆国が正式に離脱を表明しました。
オゾン層破壊：化学合成物質の一つであるフロンガスにより、有害な紫外線を吸収するオゾン層が破壊されると、皮膚がん発生などの恐れがあります。
モントリオール議定書：1987年。オゾン層破壊の原因物質として、フロンガスを規制物質に指定しました。
酸性雨：窒素化合物に由来する窒素酸化物（NOx）や硫黄酸化物（SOx）が雨に溶け込んだもの。
アスベスト（石綿）：吸入することで肺がん・悪性中皮腫などを発症することがあるため、2006年にアスベスト健康被害救済法が施行されました。
ナショナル・トラスト：開発対象の土地を購入して、環境を保全する運動です。産業革命期の19世紀末に英国で始まりました。
グリーン・コンシューマー：環境に優しい商品を購入するなどの消費者運動を言います。
ゼロ・エミッション：1994年に国際連合大学が提唱した「廃棄物のエミッション（排出）をゼロにする」という考え方です。
自然の権利訴訟：自然環境を保護するために動植物や土地を原告として裁判を起こすこと。アメリカで始まり、日本でも1995年に奄美大島のゴルフ場開発計画に対し、アマミノクロウサギを原告とするアマミノクロウサギ訴訟が起こされたのを皮切りに、全国で自然の権利訴訟が起こされています。
環境アセスメント（環境影響評価）：開発事業を遂行する場合、環境への影響をあらかじめ調査・予測・評価することを通して、その内容を公表し、意見を聴取すること。
アメニティ：心地よさや快適さの度合いのこと。現代社会では、アメニティを重視した地域づくりが進められています。
循環型社会への転換：使用済み製品を回収して再利用するリサイクルの促進などを通して、限りある資源を活用する、持続可能な循環型社会への転換が求められています。すなわち大量生産・大量消費・大量廃棄から省資源（省エネルギー）・適正消費・リサイクルへの転換です。
環境問題の3R：環境配慮・廃棄物対策に関するキーワード。Reduce（リデュース）、Reuse（リユース）、Recycle（リサイクル）。
Reduce（リデュース）：無駄なゴミの量を減らすこと。
Reuse（リユース）：一度使用したものをすぐにゴミにしないで、何度も使用すること。
Recycle（リサイクル）：使い終わったものをそのまま捨てるのではなく、資源に戻して再び製品化すること。
think globally, act locally：地球規模で考え、足元から行動を。環境問題に取り組む姿勢を表した標語。
SDGs（エスディージーズ、Sustainable Development Goals、持続可能な開発目標）：2015年に国連総会で採択された、持続可能な開発のための17の国際目標で、169の達成基準と232の指標が決められています。
(1)貧困をなくそう (No Poverty)
「あらゆる場所のあらゆる形態の貧困を終わらせる」
(2)飢餓をゼロに (Zero Hunger)
「飢餓を終わらせ、食料安全保障及び栄養改善を実現し、持続可能な農業を促進する」
(3)すべての人に健康と福祉を (Good Health and Well-Being)
「あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する」
(4)質の高い教育をみんなに (Quality Education)
「すべての人々へ包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する」
(5)ジェンダー平等を実現しよう (Gender Equality)
「ジェンダー平等を達成し、すべての女性及び女児の能力強化を行う」
(6)安全な水とトイレを世界中に (Clean Water and Sanitation)
「すべての人々の水と衛生の利用可能性と持続可能な管理を確保する」
(7)エネルギーをみんなに、そしてクリーンに (Affordable and Clean Energy)
「すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する」
(8)働きがいも経済成長も (Decent Work and Economic Growth)
「包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用を促進する」
(9)産業と技術革新の基盤をつくろう (Industry, Innovation and Infrastructure)
「強靱なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進及び技術革新の推進を図る」
(10)人や国の不平等をなくそう (Reduced Inequalities)
「各国内及び各国間の不平等を是正する」
(11)住み続けられるまちづくりを (Sustainable Cities and Communities)
「包摂的で安全かつ強靱で持続可能な都市及び人間居住を実現する」
(12)つくる責任 つかう責任 (Responsible Consumption and Production)
「持続可能な生産消費形態を確保する」
(13)気候変動に具体的な対策を (Climate Action)
「気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる」
(14)海の豊かさを守ろう (Life Below Water)
「持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する」
(15)陸の豊かさも守ろう (Life on Land)
「陸域生態系の保護、回復、持続可能な利用の推進、持続可能な森林の経営、砂漠化への対処、ならびに土地の劣化の阻止・回復及び生物多様性の損失を阻止する」
(16)平和と公正をすべての人に (Peace, Justice and Strong Institutions)
「持続可能な開発のための平和で包摂的な社会を促進し、すべての人々に司法へのアクセスを提供し、あらゆるレベルにおいて効果的で説明責任のある包摂的な制度を構築する」
(17)パートナーシップで目標を達成しよう (Partnerships for the Goals)
「持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する」
