マックス・ヴェーバー：ドイツの社会学者。合理化が推し進められた西洋近代においては、組織的な分業を旨とした官僚制による管理・支配が浸透しがちである点に着目し、その下で人々の個性や創造性が抑圧される危険性を明らかにしました。すなわち、合理性を徹底的に追求した近代官僚制を特徴とする現代社会で管理され、豊かな精神と人間性を喪失する危険にさらされていると指摘しました。
官僚制（ビューロクラシー）：本来は組織を合理的に運営するために取り入れられた仕組みでしたが、近代資本主義社会の原理となり、人間の感情を排し、人間疎外の状況を生み出していると指摘されました。
マクルーハン：カナダのメディア学者。活版印刷の発明や20世紀のテレビなどの出現に着目し、メディアの形式が人間の感覚に与える影響を指摘しました。
知る権利：必要な情報を妨げられることなく自由に入手できる権利であり、国や地方自治体に対して情報公開を求める根拠とされています。
説明責任（アカウンタビリティー）：行政機関は、自らの権限を行使する場合、管轄地域の住民などの利害関係者（ステークホルダー）に対して、その内容に関する十分な情報を提供し、理解を得るように説明する責任があります。
IT（Information Technology、情報技術）革命：インターネットを通して消費者や企業は世界中の情報を簡単に低いコストで入手できるようになり、それによって経済・社会に大きな変革が起きること。インターネットが商業化された1995年以降に加速しました。
情報リテラシー：受け手が批判能力をもって情報の取捨選択をすること。
デジタル・ディバイド：パソコンやインターネットなどの情報機器を使って情報収集できる能力の格差。低所得者や高齢者、発展途上国の人々が情報弱者となりやすく、その格差から生じる社会的不平等が問題となっています。
バーチャル・リアリティ（仮想現実）：コンピュータで作られた仮想空間を擬似体験させる技術のこと。
ユビキタス：コンピュータ技術を介して、いつでも、どこでも、誰もが必要な情報にアクセスできる環境を指します。「神があまねく存在する」というラテン語を語源としています。
サブリミナル効果：意識では認識できないメッセージを送ることにより、潜在意識に影響を与える広告手法のこと。
Society 1.0：狩猟社会。人が狩りをして生活する社会。
Society 2.0：農耕社会。田畑を耕すなど、食糧を育てて収穫することで安定した生活をする社会。
Society 3.0：工業社会。機械によって規格品を大量生産するなど、工業化が進んだ社会。
Society 4.0：情報社会。インターネットの普及により、情報の伝達や処理が経済の中心となった社会。
Society 5.0：超スマート社会。2016年に閣議決定された「第5期科学技術基本計画」の中で、日本が目指すべき未来社会として提唱されました。IoT（Internet of Things、モノのインターネット）、ロボット、AI（人工知能)、ビッグデータなどの技術を駆使して、仮想空間と現実社会を高度に融合したシステムで発展する社会。
スマートシティ：街中に設置したセンサーやカメラなどからデータを収集し、AIによる分析を経て、社会インフラや施設のマネジメントの最適化を図ることで、都市が抱える諸問題を解決。さらに新たな価値を生みだしていく「持続可能な都市」のことです。
第1次産業革命：18世紀末、人間の労働力に変わり、水・蒸気を動力源とした機械を使った製造が導入（機械化）されました。工場制という新しいシステムにより、社会が急速に工業化したのです。
第2次産業革命：20世紀初頭、工場内に電気という動力源が導入され、作業の分業とベルトコンベアの流れ作業のシステムによって、大量生産が可能になりました。
第3次産業革命：1970年代、工場内に産業用ロボットや工作機械が人間に代わって導入され、ICT（Information and Communication Technology、情報通信技術）を通じて急激な情報処理の発展が行われ、精巧な自動化が可能になりました。
第4次産業革命：IoT・AI・ビックデータをなどを活用することにより、あらゆる産業分野で「デジタル化」「コンピューター化」「ネットワーク化」「オートメーション化」が進行し、Society 5.0の実現に直結します。
