会社と個人は対等

会社員というビジネスについて、権利という観点からも理解を深めます。

労働関連法令的には立場の弱い従業員個人の権利を保護する構造にはなっています。

本質的には双方の権利は対等です。会社の経営を阻害してまで個人の権利が優先されることは当然ありません。一個人の利益を優先して組織全体の利益を削ぐことは他の多数の個人の利益を削ぐことになるからです。

会社員とは自分の人的資本を労働市場に投入して、全体益を生み出すビジネスであるとの認識をしっかり持ってください。雇用契約を締結している以上、会社の指示命令に従う義務も生じています。それらに個人の権利が常に優先するとは限りません。自己の権利ばかりを主張するのは全体益を生み出すという会社員の本質を無視したものです。新人を指導するということは、そのような本質まで教えていくことです。それができなければ新人さんの将来を誤った方向に誘導してしまうことになります。会社に対する責任よりも、個人の将来に対する責任の方が実ははるかに大きいとも言えます。