これまでのシステム成績（2022年6月10日）

今週は先週末と比較して、日経平均株価は0.22ポイント、システムに採用した全38銘柄の株価平均は1.40ポイントの続伸となりました。

また、システム採用銘柄株価のプラス割合は2.63ポイントの減少となり、50.00%（19銘柄）まで後退しました。

一方、システム成績は0.20ポイントの続伸となり、平均資産増減率はプラス0.04%まで回復しました。

順張り系は0.86ポイント、オシレータ系は0.39ポイント、その他系は0.89ポイントの上昇となりましたが、逆張り系が1.48ポイントの下落となりました。

チャートを見ると、順張り系は緩やかな回復基調、逆張り系は反落傾向、オシレータ系は上昇基調、その他系は下落一服となっています。

また、日経平均株価とシステム採用銘柄株価は上昇基調となっています。

6月10日時点で買い保有状態のシステムは19システムに減少し、全体のちょうど半分まで戻しました。システム全体では、買い優勢から売り優勢に転換しつつあるようです。

個別システムでは、増減率がプラスでかつインデックスに勝っているのは、12システムのまま変りません。また、インデックスとは関係なく、増減率がプラスのものは、47.37%の18システムまで減少しました。

資産増減率で見ると、味の素が40.96%で首位、川崎重工業が30.41%で2位に躍進し、トヨタ自動車が28.28%で3位に後退しました。　

一方、株価上昇率は国際石油開発帝石が78.04%で首位、川崎重工業が41.63%で2位、三菱自動車が41.12%で3位となり、アルプスアルパインは4位に後退しました。

日経平均株価は先週末比62.72円高の小幅続伸に留まりました。週半ばには28千円台を回復していましたが、週末に422.24円の大幅反落となって28千円を割り込みました。

次図に6月10日時点の最適トレンドラインを示します。

直近に新しい上昇トレンド5が発生し、先週末時点の下降トレンド20が圏外となりました。トレンドとしては上昇基調優勢に転換しましたが、週明けは10日のNY市場急落の影響が見込まれるため、前半は調整色が強まるかもしれません。

さて、株価推移は正規分布とならないため、株価分析には十分な注意が必要です。例えば、単純に価格のみで分析を行うと、特に株価が急騰したり急落したりする局面では、正確な判断ができなくなる恐れがあります。

それを避けるためには、変化率（株価増減率）で分析を行えば良いのです。株価増減率は、当日株価から前日株価を引いた値を前日株価で割ることで求められます。

これは、先週の記事で紹介した株価推移の式の⊿Snなどに相当します。

すなわち、株価増減率に1を加えて日々積算すれば、期間全体の株価増減率となります。これはもちろん複利増減率ですから、そのままでは線形的な分析はできません。

一方、株価増減率を日々加算していったものが、単利ベースの株価増減率となります。

ファクターモデルでは、例えばこの株価増減率を目的変数として使用します。当日株価増減率をある説明変数に対してプロットし、それらの間に相関が見られたら、その説明変数には優位性があると考えます。

ここで、説明変数は必ず時間的に過去の情報である必要があります。もしも目的変数と時間軸が一緒であるならば、それは情報の先読みをしていることになります。

それは当然インチキであり、絶対に避けなければなりません。

例えば説明変数を前日の株価増減率とし、現在から過去に遡って当日株価増減率と前日株価増減率とを散布図としてプロットしてみます。

もしもそこに正の相関が見られたら、「前日株価が上昇すれば当日株価も上昇する」という知見が得られることになります。

もっとも、実際にはこんなに簡単なものではありません。前日増減率を層別したりするなどより複雑な条件を課すことが普通です。

更には、対象銘柄を増やすなどして統計的優位性を担保しなければなりません。

それでも有意な結果が得られない場合、説明変数を増やしてマルチファクターモデルを検討する必要があるかもしれません。

いずれにしても、検証作業には多くのアイデアと労力が必要になるでしょう。

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