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改善活動により作業時間を短縮しても、必ずしも生産性（生産効率）は上がらないことをご存知でしょうか。 現場の事例を使って解説します。 基本労働時間が８Ｈである会社の社員Ｓ氏は、毎日残業ナシの定時で終業（帰宅）していました。 社内の改善活動で、Ｓ氏の仕事は１Ｈ相当の改善をし、同じ作業を７Ｈでできるようにしました。 しかし、改善前の作業量はそのままで、Ｓ氏は８Ｈ働いて終業していたので、余力が１Ｈ増えただけです。 この状態が続けば、生産性（生産効率）が上がることはありません。 実は、このような「時短しても生産性が上がらない」現象は結構多く見受けられます。 さて、何が問題で、どうすれば生産性が上がるでしょうか。 この問いに応える前に、生産性の基本公式を理解する必要があります。 《　生産性　＝　産出（アウトプット）　÷　投入（インプット）　》 自動車の場合で考えると、１０リットルのガソリンを入れて、１００キロメートル走行できた場合の生産性は、 生産性　＝　１００ｋｍ　÷　１０Ｌ 　　　　＝　１０ｋｍ／Ｌ になります。これはエネルギー生産性であり燃費とも呼ばれ、高いほど燃費効率が良い（１０ｋｍ／Ｌよりも１１ｋｍ／Ｌが優秀）という評価です。 この時の目的と手段を整理します。 目的は１００ｋｍの移動で、手段は１０Ｌのガソリンを入れたことです。 また、１００ｋｍの移動が産出（アウトプット）で、１０Ｌのガソリン注入が投入（インプット）になります。 これはエネルギー生産性でしたが、このイメージを持ったまま労働生産性に移ります。 １０名で８Ｈ働いた場合の工数は８０Ｈ／日（１０名✕８Ｈ）であり、この工数を