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　敷地は狭い、家は３５坪以下の小さい住まい、構造躯体はといえば断面３ミリ前後の軽量鉄骨、または１０ｃｍ程度の集成柱、家の中は柱や壁だらけ、断熱性能の低下したグラスウール、外壁材は色あせて汚れた時代遅れのデザイン、内装は、貼りボテ、ビニールクロスに塩ビ製品の色あせた建材、設備配管も老朽化、これでは、家族構成の変化、ライフスタイルの変化、設備機器の変化にも対応できないので、５０年以上も住めるわけがないですよね。いくら長期優良住宅といってもリフォームもできない、ましてや買ってくれる人さえいない住まいとなっています。 　小住宅はともかくとして、地元密着の農業や商家、多世帯住宅、大型住宅は木造大断面住宅や重量鉄骨住宅をお勧めします。　・住宅は時代とともに劣化、変化する 　５０年、１００年先を振りかえって見てみると５０年前は１９７３年、１００年前は１９２３年どうでしょうか。リビングソファ、システムキッチン、ユニットバスがあったでしょうか。このように５０年、１００年先も今の生活様式が続いているでしょうか。 　住宅のかたちは、３０年もすればデザイン、間取り、建材、住宅設備機器、ライフスタイルは大きく変化し時代に対応できない住まいとなります。 ・外壁材は多様化、次の時代のリフォームに対応できるでしょうか 　例えば、外壁のサイディング張り、サイディングが出始めたのは９０年頃からで、95年、阪神淡路大震災での外壁モルタルは剥がれ落ち、左官職人不足などから、施工が簡単なサイディングがよく使われるようになってきました。この３０年近くの間に、リシン吹付柄に始まり、横板目柄、タイル柄、ボーダ柄、石目柄、モザ

　政府は２００５年になって、日本の住宅の寿命が、欧米に比べ耐久年数が極端に短いことの政策として、０６年６月「住生活基本法」を施行。０７年４月には、耐久年数が２００年に達する「超長期住宅」の普及に向けた「２００年住宅ビジョン」を発表し、０８年２月には「２００年住宅法案」が閣議決定されました。 　ところが、ハウスメーカーを含めた住宅業界団体は２００年住宅となると今のままの構造躯体では長期耐久ができない、対応するためには構造体の見直し、工場設備から入れ替えないといけない、住宅価格も高くしないといけないとなり、上記団体から反対の抵抗にあい「２００年住宅」という言葉が消え「超長期住宅」となり、いつの間にか「超」も外れて「長期優良住宅」で落ち着いたのだと思われます。　　　　　　 　阪神淡路大震災の教訓も忘れ、耐震等級１（阪神淡路大震災級の「震度７程度」でも倒壊しない耐震性）でも長期優良住宅にしています。耐震等級１や２は従来の構造でも対応できる普通の住宅になったわけです。なので、長期優良住宅だといっても構造躯体の定期点検、構造体の補強を怠ると、生涯住み続けられるとは限りません。・ハウスメーカーは長期優良住宅で囲い込み 　２００９年、この長期優良住宅認定制度が実施されてからまだ１５年程度。ハウスメーカーの住宅は、長期優良住宅と言えるのでしょうか。エクステリア、インテリアの見栄えはよくなってきているが、先述のような理由で、構造躯体の部材断面を大きくして耐久性を向上させようとしているのではなく、あくまでも従来の構造躯体を基本にして、一部屋スペース、階高の制限、防蟻保証を10年から5年に変更、耐震金

このままでいいのか木造住宅28４号の続きです。 ハウスメーカーや住宅工務店の営業、技術者は、構造体に使用されている樹種、樹齢、産地、原価のことについては、会社責任となっていてあまり関心がありません。実際のところ詳しく説明できる営業や技術担当者はいないといっていいでしょう。 そのことよりも、数値上の耐震性といっても耐震等級１か２か３かの説明、断熱性や気密性、ソーラーなどの省エネ性、無償、有償メンテナンス、保証内容など免責事項については熱心に説明してくれます。ただ、長期耐用年数については、なんとなくあいまいで漠然としています。 お客様も構造体や間取り、デザインはハウスメーカーや工務店任せで、関心あるのが新しいシステムキッチンやユニットバスの床排水、シャワー機能がどうのこうのと新商品に目を奪われています。会社もいかに内装や外装などの建材、住宅設備機器などのオプションで売り上げを増やせるかに熱心です。 住宅の国産構造体（合板を除く）は、輸入材に比べて１㎥当り２～３万円程度高いとはいえ３８坪程度の家なら集成材で８０～１００万円、無垢材（３０～５０年物）で２００万円程度の負担増です。高級キッチンにトリプルサッシもいいけれど、もう少し、お金を構造体に廻して長く住める住宅を建てるという理解が必要です。 そのことによって、５０年の住宅寿命が１００年になればその価値は十分にあります。とくに、その地域に根差して住み続ける必要のある人にとっては、長く住み続けられる住宅を建てることです。 そのためには、耐久性、耐震性の高い構造体は勿論のこと、台風や水害、浸水、崖、山崩れ、地盤沈下、液状化などの自然災害対