【その情報、本当に伝えるべき？】

　こんにちは、効率オタクです。

　業務の中でPDCAサイクルを回しながら改善に取り組んでいても、やはり人が関わる以上、品質の問題（社内外のクレーム）やコストのロス（仕損じなど）は完全には避けられません。

　そのコトが発生してしまった時に、社内で情報を共有する周知が行われることがあります。特に影響の大きい事案については、関係部署や、周知しておいた方が良いと判断された部署にまで情報が共有されることが多いのではないでしょうか。

　この時に、損失の金額まで具体的に伝えられるケースもあります。やっぱり人ってお金の話が好きですよね。いつの間にか、話題の中心がお金の話になってしまうこともあります。

　そもそも、なぜ情報を周知するのか。問題を共有することで業務の引き締めであったり、再発防止を図ったり、あるいは他部署でも似たような問題が起こりうるかを考える機会にするためです。組織全体での意識の向上にも繋がります。

　ここで考えたいのはあまり情報を与えすぎると逆効果もあるのではないかという事です。伝えるべき情報とそうでない情報の見極めは、難しいと思うのですが、不要な情報は、意図的に制限していく姿勢あっても良い気がします。

　「なぜ周知するのか」という本来の目的を忘れないことが大事です。目的が再発防止や組織的な情報の共有であるにも関わらず、気づけば損失額であったりや誰がミスしたかといった話にすり替わってしまうことがあります。

　再発防止等の時は企業が成長する時でもあります。目的と手段が入れ替わることで、本来得るべき学びの機会が失われかねません。

　●●万円の損失と金額出すと明らかに変わる人います（笑）。せめて「損失大きかったらしいよ」この位の表現でもよいのではないでしょうか。

【人】に教えることができて一人前

【雑用】という言葉

【10分→3分】よりも大事なこと