最近、流行りの「教育移住」についての深掘り

最近、留学や旅行に関して新たなトレンドワードが生まれています。それは「教育移住」です。

教育移住：良い子どもの教育環境を求めて移住を指す。国内と海外の双方が含むが、当記事では海外への移住を前提とする。

私自身が留学経験者ということもあり、先にに自身が体験した留学について触れて行きます。

初めて留学をしたのは2014年9月中旬ごろで、今から10年ほど前です。当時はフィリピンのセブ島留学が流行っている時期で、自身も2週間の短期留学を経験してみました。

その留学をきっかけに、自身の中で海外思考が芽生え、当時通っていた北海道の地元の大学を退学し、翌年2025年初頭からオーストラリア国内の大学を目指すことにしました。

海外大学レベルの英語を身につけるために、シドニーにあるEF Sydneyで大学準備コースへ1年間を受けました。そこから、タウンズビルにあるジェイムズクック大学に3年間ほど通い、留学期間は計4年間ほどです。

当時と今の留学に対する考え方が少し変化してきています。マクロ経済でいうと、その頃は1オーストラリアドルは80円ほどと言われており、オーストラリアへの留学や旅行も一般的な選択肢でした。

もちろん、セブ島留学の方がコストが低いのですが、じっくり時間をかけて英語を勉強したい人はオーストラリア、ニュージーランドやカナダなどを選択する傾向にありました。

しかし、今では1ドル100円（2024年11月現在）になるほど円安が進み、留学どころか海外旅行ですら行きにくくなってしまいました。

教育移住のような新しいトレンドが生まれたのも、このようなマクロ経済の変化と関係しています。理論上、円安が進めば教育移住の費用も上がるので、このニーズは減ると言えます。

ただ、円安だからこそ子供には外貨を稼げる人になってほしいニーズやグローバル人材を目指してほしいニーズが発生してきている点がポイントです。

また、親世代で受けた日本の義務教育が現在とあまり変化していないことに対する焦りや違和感を感じる人が増えていることも要因です。

新型コロナウイルス発症前から、子供に英語を話せた方が海外で活躍しやすいと思っている両親は、傾向として富裕層や高所得者が中心でした。一例として、シンガポールや米国などに移住をし、子供をインターナショナルスクールに通わせるなど、グローバルな環境へ身を置こうとすることです。

今回の教育移住のトレンドをリサーチした統計データが見受けられなかったため、数値上の変化までは分かりません。ただ、今回の流れは、中流層により浸透していることがポイントです。

富裕層やお金に余裕がある家庭であれば、子供をシンガポールや米国に通わせることができます。近隣のマレーシアやフィリピンなどの東南アジアを選択する人たちが増えたことは、学費が低いことも関連しています。

先ほどの私の留学体験に話を戻すと、セブ島に初めて渡航した時にはすでに19歳でした。

そこからシドニーで1年間の英語学習をしたことで、海外大学の入学レベルに至りましたが、もっと早くからしておくべきだったと思います。日本の英語教育ではスピーキングの土壌を培うことができず、最終的にいかに英語を話せるようになるかが難関でした。

そういったことからも、小学生など早い時期から海外教育を受けるという選択肢は、有効かと思います。自身が小学生の頃はこういった選択肢を取る家庭は周りでほとんど聞いたことがなかったですが、（各都道府県によって異なるが）今後は少しずつ一般的な選択肢として認知されるようになってくるはずです。