＜基本算出パターン＞
① 時間短縮 １ 分／日
② 影響人員 １ 人
③ 影響日数 ２５０ 日 月1回ならば12日
④ 改善時間 ２５０ 分／年 ① ×②×③の年間
② 労務費単価 ６０ 円／分 貴社の単価でよい
⑥ 改善金額 １５，０００ 円／年 ④×⑤
例：「あなたなら、こんな時どうする（１）」で、部下に上手く伝えることができ、良案が実現したとします。
その時の効果が、１日平均１０分ならば、上記の「①時間短縮」は「１０分」になります。
また、「②影響人員」つまり、良案を実施した場合に影響を受ける人員が１０人だとすると、「１０人」になります。
更に、この良案が毎日効果を発揮する場合には、「③影響日数」は自社の稼働日である「２５０日」を入れます。
すると、＜基本算出パターン＞に従い、改善金額は以下になります。
① 時間短縮 １０ 分／日
② 影響人員 １０ 人
③ 影響日数 ２５０ 日
④ 改善時間 ２５，０００ 分／年 ①×②×③
⑤ 労務費単価 ６０ 円／分 貴社の単価でよい
⑥ 改善金額 １，５００，０００ 円／年 ④×⑤
このように、組織を機能させることで得られる「⑥改善金額」、つまり期待効果を定量化し、部下との接し方を改善することで得られる経営的な意義を再確認しましょう。
尚、計算の仕方の詳細は、過去の記事を参照してください。
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