ジャニーズファンたちの不買運動

なんでもジャニーズ事務所のタレントとのCM出演契約を破棄した企業に対して、ファンたちが「#さよなら○○」のハッシュタグで不買運動を繰り広げているそうです。

「アサヒ、キリン、花王、モス、マクド、コーセー 切るって発表してした所は徹底して不買します！」

「なんなん、今いる人は悪いことしてないのに。しかも、知ってて使ってた奴らだろスポンサーたちなんて。あーもう、買わない。」

「ジャニーズファンの女子を怒らせた代償は大きいと思うよ」

ご覧のように意気軒昂で、彼女たちはSNSに《#さよなら○○》などのハッシュタグをつけた投稿を繰り返し、ファン同士で不買運動を呼びかけ、その勢いは日に日に大きくなっているそうです。

こうした動向を見て「デイリー新潮」は「企業はジャニーズファンを甘く見ないほうがいい」との記事を発表。

同記事では、「民放プロデューサー」の証言を元に、ジャニーズ性加害問題後のテレビ業界における広告事情を明かすとともに、

「テレビ局はスポンサーに頭が上がらないのは事実ですが、そのスポンサーが頭が上がらないのは消費者です。お客様であるファンを甘く見ないほうがいい」

「ジャニーズのファンは女性が多く、しかもティーンからアラ還まで幅広い。その発言力は友人や家族も巻き込んでいきます。少しでも火種があれば、大炎上は必至です」

と述べています。

彼女たちの推しグループ・タレントへの熱量は凄まじく、購買力を無視できないのは確かでしょう。

これまでもジャニーズが広告塔を務めた、CM出演した商品をファンが大量購入する現象は何度も起きています。

そのために、ジャニーズファンが起こした「不買運動」が企業にもたらす危機に警鐘を鳴らしているわけです。

しかし、デイリー新潮にはメディアとしての誇りもモラルもないのでしょうか。

ファンたちの「不買運動」が怖いから、児童への性的虐待を行った人間が起こした、そして、それに協力してきた人間たちが経営する会社に所属しているタレントを使い続けろというのでしょうか。

ここは、企業はこうした圧力に絶対に屈してはいけないと主張しないと。

実際、メディアマーケティング事情に詳しい広告代理店営業スタッフは以下のように述べています。

「一定の購買力向上が見込めるだけに魅力的なのは確かです。

それは企業クライアントだけでなく、スポンサーを取り込みたいテレビ局にとっても番組でジャニーズタレントをキャスティングすることは効率的な手段だったと思います。

テレビマンの目線で言うと、ファンである消費者がソッポを向けば番組スポンサーも尻込みするわけで、つまり自局の商品である番組枠が売れなくなるという理屈でしょうが、そんなことは撤退を決めた企業は百も承知ですよ」

つまり、ジャニーズとの「訣別」を早々に決定した大手企業にとって、ファンの不買運動が起きることは織り込み済みだということです。

特に海外マーケティングを重要視するグローバル企業は、たとえ一時的に国内市場での落ち込みが見られたとしても、「世界から向けられた目」をそれ以上に気にしています。

ジャニーズ性加害は、これまで問題を見て見ぬふりしてきた日本メディアの異常さと、今なお一部で擁護の姿勢をとる鈍さ、そして各企業対応も含めて海外でも発信されています。

大手企業が矢継ぎ早に出した「人権問題」「人権尊重」とのコメントは、「弊社はいかなる人権侵害を許さない」という国内のみならず世界に向けた、より大きな危機を回避するための発信です

もはやファンの不買を「甘く見るな」などという、テレビ業界の常識レベルで測られる話ではなくなっているのです。

もう国内の熱狂的ファンの動向に右往左往している場合ではないということがデイリー新潮はわかってないのでしょうか。

では