「家事・育児能力がない男性はもはや結婚対象外?」

記事
占い
ども~、皆さん元気い~~!

「さぁ、もっと幸せに!」が、このブログのテーマです。

6月初めには2025年の合計特殊出生率が発表されます。
※合計特殊出生率=1人の女性が生涯に産む子どもの数

間違いなく2024年の1.15を下回るとのこと。

この4月から「子ども・子育て支援金制度」によって、医療保険料の上乗せが始まっています。これは全世代・全世帯を対象としていますが、子育て世帯以外には受益がなく負担だけが増えます。

“独身者”世帯は、負担だけさせられて恩恵が少ないと感じやすいので、SNSやメディアで「独身税」と揶揄(やゆ)されています。

例えば、実家から離れて仕事を頑張っているのに、収入が多くない“独身者”世帯は、さらに貧しくなります。若い“独身者”は、ますます結婚しにくくなるかも?

年収によってこの“支援金額”は、大きく変わりますが、「(月額500円程度なら、)日本の子どもや子育て世帯のためにそれくらい払ったるわい!」という気概が欲しいですね。

既に始まっているこの「子ども・子育て支援金制度」は、少子化対策のひとつらしいですが、ある最近のデータによると、夫婦の子ども数は1.9人と、人口を安定させる出生率2.1と大差がないらしい。

つまり結婚すると2人くらいの子どもは作るということ。

要するに少子化の原因は、「若者がなかなか結婚しないから(できないから)」ということです。未婚率の上昇が主要因です。

「なぜ結婚しないのか?」の理由が、「自分(男性)の所得が少ないから」と勝手に考えてしまう人(男性)いませんか?

僕ら(今年68歳)が若かった頃(40年ほど前)、不細工で話もつまらなくて優しさも思いやりもないようなダメな男性でも、専業主婦の嫁をとれる収入さえあれば結婚できたかもしれません(30数年後、熟年離婚の憂き目にあっているであろうが…)。

時代は変わりました。収入の少ない男性であっても、結婚をあきらめてはいけません。今どき自分の収入だけで妻と子どもを食わせていけるほどの甲斐性ある男性はほとんどいません。

今は“夫婦共働き”の時代なのです。

結婚して子どもと楽しく豊かな家庭生活が欲しいと考えるなら、はじめからお相手となる女性も仕事ができる人かどうか(できれば正社員)を嫁さん選びのポイントにしたいところです。

一方、女性に選ばれるために“家事・育児能力”をレベルアップしておくことは必須です。

妻(女性)に外で仕事ができる能力を求めるのですから、夫(男性)は、炊事、洗濯、掃除、その他近所付き合いができる能力が求められます。また出産できない分、育児の能力が妻以上に必要であると認識するべきです。

繰り返しになりますが、結婚をすれば出生率は2.0近くになるのですから、課題はいかにして未婚率を下げるか(結婚率を上げるか)になります。

適齢期の男女は、結婚後は「共働きがふつう」であるという認識に立って、女性は仕事ができる能力(できるだけ正社員)、男性は家事・育児ができる能力を上げておけば、お互いに相手の仕事や立場を理解でき、“愛が育まれ、子どもができる”のではないでしょうか?

そのためには高校の授業の科目に、「ビジネス(経営)」と「家事・育児」を加えておくと良いのではないかと提言したくなります(誰も採用してくれませんよね)。

「結婚(さえ)すれば、子どもはできる」。なんと興味深い。そりゃ、若い男女がひとつ屋根の下にいたら、子どもはできますよ。

だから、まず結婚することが、少子化対策の基本のようです!

できるだけ多くの若者が、自立し、男女が協同して新たな世帯を作り、そこに子どもらが加わり、自分たちの家族をベースに、楽しい日々を過ごす。そんな人たちが増えることを願わずにはいられません。

そうすりゃ、いわゆる「独身税」も払わずに済むし、国や社会がいろいろな形で助けてくれますよ。




これからも「四柱推命」を活用しながら、皆さんの幸せのお役に立ちたいと思っています。

次回以降も、キンおじさんのブログ、よろしくね~~。

サービス数40万件のスキルマーケット、あなたにぴったりのサービスを探す ココナラコンテンツマーケット ノウハウ記事・テンプレート・デザイン素材はこちら