逆指値の設定基準（その２）

損切り、すなわち逆指値の基準値は、どのように決定するべきでしょうか。多くの投資本等で紹介されている手法は、凡そ次のようなものでしょう。

なお、ここでは簡単のため、損切りの場合についてのみ考え、トレーリングストップについては考慮しません。ただし、以降の「取得価格」を「直近最大資産」等に置き換えれば、同様の議論が可能です。

①取得価格よりa%下がったら損切り。 

②取得時資産残高よりb%下がったら損切り。

③取得時よりc円下がったら損切り。

④売買指標が売りサインを出したら損切り。

①は分かりやすい基準ではありますが、あらゆる銘柄を同一の基準で管理することは好ましくありません。 

この方法を有効にするためには、銘柄に応じてaの値を決定するための、別の基準が必要になるでしょう。

②は①と似ていますが、bは銘柄そのものの下落率aとは異なることに注意する必要があります。 

許容できる下落率をb%とした時、例えば対象銘柄を全資産の半分だけ取得していたならば、その銘柄で許容できる下落率は2*b%となります。

一般的には全資産のn%を取得した場合は、許容できる下落率は100*b/n%となります。ただし、これは残りの資産は現金とした場合です。 

もしも残りの資産に株式が含まれている場合は、その株式の許容下落率も合わせて考慮する必要があるでしょう。

③は基本的には②と同一です。ただ、割合での表記を数値（価格）での表記にしているだけです。 

損失額を金額で限定する場合は、こちらの方が使い勝手がよいかもしれません。

④はシステムトレードで多用される手法です。 

純粋にテクニカル指標で売りサインを出す場合もありますが、①～③のように損切り基準を設けて、そのラインに達したら売りサインを出すという手法もあるでしょう。

これは基本的には日々システムを更新してサインを確認する必要があるため、待ち伏せ的に損切りラインを設定する逆指値とは馴染まない場合があるかもしれません。 

ただし、サポートラインや直近最安値を割り込んだら損切り、といった設定基準の場合は逆指値が有効となります。

さて、逆指値を有効に設定するためには、①の解説で述べましたように、銘柄に応じてaの値を決定するための、別の基準が必要になります。 その基準は株価の値動きに依存すべきであることは、容易に理解できるでしょう。

例えば、値動きが大きい銘柄の場合は基準を緩めにし、購入株数を少なめにすることで、全資産に対するリスクを調整することになるわけです。

では、株価の値動きを表す指標としては、何を用いたらいいでしょうか。 

著名な投資集団タートルズでは、ATRという指標を用いていました。しかし、より厳密に評価するのであれば、ボラティリティを用いるのが良いのではないかと考えます。

次回は、ボラティリティを用いた具体的な逆指値の設定基準について、考えてみたいと思います。

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