【電気設備設計】における基礎知識【004】不平衡率

この記事では、【不平衡率の基礎知識】について、ご説明します。

内線規程-2016【1305節：不平衡負荷の制限及び特殊な機械器具】

１　低圧受電の単相3戦式における中性線と各電圧側電線間の負荷は、平衡させること。
　　ただし、【3605-2（分岐回路の種類）】3項②で規定されている
　　片寄せ配線を行なった単相3線式分岐回路にあってはこの限りでない。〔勧告〕
　〔注１〕やむを得ない場合は、設備不平衡率40％までとすることができる。
　　　　　この場合、設備不平衡率とは、中性線と各電圧側電線間に接続される
　　　　　負荷設備容量（VA）の差と総負荷設備容量（VA）の平均値の比（％）をいう。
　　　　　すなわち、次の式をもって表わす。
　〔注２〕契約電力5kW程度以下の設備において、
　　　　　少数の加熱装置類を使用する場合など完全な平衡が得難い場合は、
　　　　　前記の限度を超えることができる。
　〔注３〕片寄せ配線を行なった単相3線式分岐回路は、
　　　　　構造的に平衡させることができないため、
　　　　　当該分岐回路に限り不平衡負荷の制限から除いている。
　　　　　ただし、この場合は幹線においては負荷を平衡させること。

２　低圧及び高圧受電の三相3線式における不平衡負荷の限度は、
　　単相接続負荷より計算し、設備不平衡率30％以下とすること。
　　ただし、次の各号の場合は、この制限によらないことができる。〔勧告〕
　①　低圧受電で専用変圧器などにより受電する場合
　②　高圧受電において、100kVA（kW）以下の単相負荷の場合
　③　高圧受電において、単相負荷容量の最大と最小の差が100kVA以下である場合
　　〔注〕この場合の設備不平衡率とは、各線間に接続される単相負荷総設備容量（VA）の
　　　　　最大と最小の差と総負荷設備容量（VA）の平均値の比（％）をいう。
　　　　　すなわち、次式をもって表わす。

３　高圧受電において大容量の単相電気炉などを使用し、
　　前項の制限によることが困難な場合には、電気事業者と協議の上、
　　次の各号により施設すること。〔勧告〕
　①　単相負荷1個の場合は、逆V接続によること。ただし、300kVAを超えないものとする。
　②　単相負荷2個の場合は、スコット接続によること。
　　　ただし、1個の容量200kVA以下のときは、やむを得ないものに限り、
　　　普通の変圧器2台を使用し、別個の線間に負荷を接続することができる。
　③　単相負荷3個の場合は、できる限り線路電流が平衡するよう各線間に負荷を接続すること。

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高圧受電設備規程-2008【1150-8：変圧器】

３　変圧器の接続は、変圧器の容量ができる限り三相が平衡になるようにすることとし、
　　不平衡の限度は単相変圧器から計算し、設備不平衡率30％以下とすること。
　　ただし、次の各号の場合はこの制限によらないことができる。〔勧告〕
　①　高圧受電において、100kVA以下の単相変圧器の場合
　②　高圧受電において、各線間に接続される単相変圧器容量の
　　　最大と最小の差が100kVA以下である場合
　　〔注〕この場合の設備不平衡率とは、各線間に接続される単相変圧器総容量（VA）の
　　　　　最大と最小の差と総変圧器容量（VA）の平均値の比（％）をいう。
　　　　　すなわち、次式をもって表す。

不平衡率の基礎知識は以上になります。

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