【AI株に恐怖が襲う】NVIDIA・AMD・Palantirが急落、マイケル・バリーの“空売り宣言”が市場に衝撃

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マネー・副業
こんにちは、HIROです。ここ数ヶ月、AI関連株は「勝ち組投資」の代名詞として語られてきました。しかし今週、そのムードが一気に変わりつつあります。

ナスダックは2%以上の急落。その背景には、著名投資家マイケル・バリー氏のNVIDIA(NVDA)とPalantir(PLTR)の空売り報道がありました。市場は「AIバブル崩壊」のシグナルかと身構えています。

① AI関連株に襲いかかる“恐怖の売り”

AI関連銘柄の中心であるNVIDIAとAMDの株価は、過去1年で驚異的な上昇を見せてきました。NVIDIAは+190%、AMDも+130%超の上昇。しかし、その勢いに“ブレーキ”がかかっています。

昨日の取引では、

NVIDIA:−3.8%

AMD:−4.1%

Palantir:−5.2%と、AI関連株が軒並み下落しました。

「AIは過大評価されている」——マイケル・バリー(映画『マネー・ショート』のモデル)

彼が空売りポジションを公表したことで、投資家心理は一気に冷え込みました。リスク回避の流れは暗号資産にも波及し、ビットコインは4か月ぶりに10万ドルを下回る展開。

② ペッパーストーンの警告:「今は買う理由が少ない」

ペッパーストーンのアナリスト、クリス・ウェストン氏も警鐘を鳴らしています。

「ここで買う理由は多くない。むしろさらなる下落への警戒が必要だ。」

短期筋がポジションを手仕舞う中、AI関連株の高PER(株価収益率)が重荷となっています。「成長は続くが、バリュエーションが限界に達している」——これが現在の市場の見方です。

一方、長期投資家からは「これは一時的な冷却期」との声も。AI関連株は構造的に利益成長が続くセクターであり、むしろ調整を“仕込みチャンス”と見る見方も根強いです。

③ 「記録的な売上」でも売られるAMDとアリスタネットワークス

AIバブルの中心銘柄、**AMD(アドバンスト・マイクロ・デバイセズ)**は、第3四半期決算で売上・利益ともに予想を上回ったにもかかわらず、株価は4%下落しました。

理由は単純。

「期待が高すぎた」

投資家はもはや「好決算=株価上昇」とは見ていません。AI熱狂がピークを過ぎ、実需とのギャップが意識され始めています。

同様に、AI向けデータセンター需要で恩恵を受けている**アリスタ・ネットワークス(ANET)**も、売上+25%の好決算にもかかわらず、11%下落しました。年初来では+40%を維持していますが、この下げは「AI関連の一斉利益確定」の象徴です。

④ Upstart・Pinterestなども決算後に急落

AI融資プラットフォームのUpstart(UPST)は、売上+71%・黒字転換と好調な内容。にもかかわらず、株価は時間外で−14%。

理由は、利益率の低下と将来ガイダンスの控えめ発表。AI企業の多くが「成長→利益率低下」の構図に陥っており、投資家は“先の見通し”に敏感です。

SNS系のPinterest(PINS)も同様で、売上+17%・EPS+19%でも株価は−19%急落。AIによる広告最適化が評価されていた分、失望売りが出ました。

💬 HIROの見解決算の数字そのものよりも、「次の四半期がどうか」が重視されている。市場は常に半年先を見て動く——AI株も例外ではありません。



⑤ 他セクターにも波及:Trex・CAVA・Axonも軒並み下落

AI以外のセクターにも売りが広がっています。

Trex(建材メーカー):売上・利益ともに前年上回るも−30%急落。

CAVA(レストランチェーン):売上+20%も見通し引き下げで−10%。

Axon(テーザー銃メーカー):売上+41%でもEPS−19%で−20%スタート。

いずれも「期待値が高すぎる相場」の反動が出ています。

⑥ 明るいニュースも:ノボノルディスクとクアルコム

全体が下げる中でも、明るい材料はあります。

ノボノルディスク(NVO):減量薬「Wegovy」が好調で、売上+18%。株価+2%。

クアルコム(QCOM):AIチップ分野へ本格参入、決算発表前に株価安定。

HubSpot(HUBS):クラウドCRMで4四半期連続予想超え。売上+17%見込み。

HIROの視点:「AIを作る企業」から「AIを使う企業」への資金シフトが起きつつある。つまり、AI“導入側”銘柄が次の波になる可能性があります。



🧭 まとめ:AIバブルの“冷却期”はチャンスでもある

結論:今回の下落は「AIブームの終わり」ではなく、「健全なリセット」。本当に強い銘柄は、こうした局面で買われ直します。

AI相場は第2章へ。“作る側”から“使う側”への資金移動が始まっています。この転換を読めるかどうかが、2026年の勝敗を分けるでしょう。


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