在宅勤務のメリットを享受している人々

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コラム

伊集院正＠ピープルエナジー株式会社

2021/11/29 16:29

こんにちは。

仕事のパーソナルトレーナー

伊集院ただしです。

いつもブログを見ていただき

ありがとうございます。

労働政策研究・研修機構（JILPT）は

ディスカッションペーパー

『コロナ禍での在宅勤務の潜在的メリットと

定着可能性：パネルデータを用いた検証』

を公開しました。

本稿では、新型コロナウイルス感染症のパンデミック直前の 2020 年 2 月、パンデミック後の第１回緊急事態宣言下の 2020 年 4 月、第１回緊急事態宣言解除後の 2020 年 9 月の 3時点の労働者のパネルデータを用いて、在宅勤務（テレワーク）が所得や生産性、ウェルビーイング、生活習慣にどのような影響を与えたかを検証するとともに、どのような労働者でプラスあるいはマイナスの影響が生じやすいかを検証する。

在宅勤務と

所得や生産性などとの

関係を検証しています。

コロナ流行を期に平均でみれば月収が下がっているものの、結果的に在宅勤務を定着することができたグループでは、第１回緊急事態宣言下でも月収の減少が緩和されていたといえる。

在宅勤務を定着できた人は

コロナ禍でも

月収が維持されているようです。

コロナ流行を期に在宅勤務を定着させたグループでは、メンタルヘルスの状況が良くなっていることがわかる。

同じく

在宅勤務を定着できた人は

メンタルヘルスの状況が

良いようです。

個人属性に着目すると、性別や年齢、婚姻状態、子どもの有無、要介護者の有無では系統的な違いはみられないものの、学歴については、大学卒以上の雇用者ほど、コロナ下で在宅勤務を実施した。

大卒以上の方ほど

在宅勤務を実施しているようです。

雇用形態をみると、地域によって結果は異なるものの、概して、非正規社員の場合、正規社員と比較して、在宅勤務実施確率が低いことがわかる。

正規社員の方が

在宅勤務は高いようです。

年収については、特に特定警戒都道府県において、年収が高いほど「4 月のみ在宅勤務を実施」した確率が高いことがみられるが、「4 月・9 月ともに在宅勤務を実施」したケースでは、年収による差がほとんどみられない。また、企業規模による在宅勤務実施の差異は確認できない。

年収が高いほうが

在宅勤務の割合が

少し高いようです。

「残業や休日出勤に応じる人が高く評価される」ような職場では、「4 月・9 月ともに在宅勤務なし」の限界効果が有意にプラスになっており、こうした職場では在宅勤務が実施されにくいことがわかる。

「残業や休日出勤に応じる人が高く評価される」

ような職場では

在宅勤務は定着されにくいようです。

「成果に応じて評価が大きく変わる」、「残業や休日出勤が続くと、ある程度の遅出は許される」、「上司がメリハリをつけた仕事の仕方をしている」といった、仕事の成果や効率性が重視されたり、裁量度が高かったりする職場では、「4 月・9 月ともに在宅勤務を実施」の限界効果がプラスに有意を示しており、在宅勤務が定着しやすいことがわかる。

「仕事の成果や効率性が重視される」

「裁量度の高い職場」

は在宅勤務が定着しやすいようです。