「認知症は治らない」は、もう古い？

― 新薬・最新研究から考える、これからの認知症ケア ―

「認知症には治療法がない」

介護の仕事をしていると、これまで何度も耳にしてきた言葉ではないでしょうか。

もちろん現在も、認知症になった人すべてを発症前の状態に戻す「根治療法」が確立したわけではありません。

「認知症が治る時代になった」という意味ではありません。

ただ、特にアルツハイマー病を取り巻く状況は、ここ数年で大きく変わっています。

これまでの症状を中心とした治療に加えて、アルツハイマー病の病態に関わる物質を標的として、病気の進行を遅らせることを目指す治療が日本でも実際に使われるようになりました。

さらに世界では、アミロイドβだけでなく、タウ、炎症・免疫、代謝、血管など、さまざまな方向から研究が進んでいます。

では、こうした変化は介護現場とどのように関係するのでしょうか。

今回は、2026年9月時点の情報をもとに、すでに医療で使われているものと、まだ研究段階にあるものを分けながら考えてみます。

日本でも始まっている新しいアルツハイマー病治療

現在、日本では抗アミロイドβ抗体薬として、

レカネマブ（商品名：レケンビ）

ドナネマブ（商品名：ケサンラ）

が使用されています。

これまで使われてきたドネペジル、ガランタミン、リバスチグミン、メマンチンなどが不要になったということではありません。

新しい薬の特徴は、アルツハイマー病の病態に関わるアミロイドβを標的としていることです。

病気の進行に関わる仕組みに働きかけ、進行を遅らせることを目指すことから「疾患修飾療法」と呼ばれます。

ただし、ここは非常に重要です。

「認知症を治して元の状態に戻す薬」ではありません。

また、認知症の人なら誰でも使用できるわけでもありません。

対象となるのは、アルツハイマー病による軽度認知障害（MCI）や軽度認知症などで、専門的な診断や検査を行ったうえで治療の適否が判断されます。

新しい治療だからこそ、安全管理も重要になる

新しい薬については「効果」だけが注目されがちですが、安全性について知ることも重要です。

抗アミロイドβ抗体薬で特に注意されている有害事象の一つが、

ARIA（アミロイド関連画像異常）

です。

脳のむくみや微小出血などがみられることがあり、治療ではMRIなどによる確認が必要になります。

つまり、

「新薬ができた＝とりあえず使えばよい」

という話ではありません。

期待できる利益とリスクを踏まえ、本人・家族と医療者が相談しながら治療を考えていく必要があります。

「早く気づく」意味も変わってきた

新しい治療の対象が早期のアルツハイマー病であることは、介護現場にとっても無関係ではありません。

たとえば、

「最近、同じことを何度も尋ねる」

「今までできていた金銭管理が難しくなった」

「料理や仕事の段取りが以前より難しい」

「これまでにはなかった失敗が増えてきた」

こうした変化を、

「年だから仕方がない」

「認知症ならどうしようもない」

で終わらせないことの意味は、以前より大きくなっています。

もちろん、早く気づけば必ず新薬の対象になるわけではありません。

大切なのは、

変化に気づく → 原因を評価する → その人に合った治療や支援を考える

という流れです。

介護職が新薬を知る必要はあるのか

介護職が診断するわけではありません。

薬の適応を決めることも、医学的な治療効果を判断することも介護職の役割ではありません。

それでも、新しい治療について一定の知識を持つ意味はあると思います。

なぜなら、介護職はその人の**「生活の変化」**を長時間見ている職種だからです。

「薬が始まってから活動量が変わった」

「転びそうになる場面が増えた」

「頭痛や体調不良を訴えている」

「食事量や睡眠が変わった」

こうした生活上の事実を記録して、看護職、医師、薬剤師、家族へつなぐ。

医療が進歩するほど、むしろ介護職の持つ生活情報の価値は高くなるのではないでしょうか。

世界の研究は「アミロイドβだけ」ではない

ここからは、すでに使われている治療と研究段階のものを分けて考える必要があります。

2026年に報告されたアルツハイマー病治療薬の開発状況では、2026年1月1日時点で158種類の候補薬が192件の臨床試験で研究されていました。

研究対象はアミロイドβだけではありません。

タウ、炎症・免疫、代謝、血管、神経伝達、シナプス機能など、さまざまな方向から研究されています。

つまり研究の世界では、

「アルツハイマー病＝一つの原因だけで起こる病気」

という単純な捉え方ではなく、複数の病態を考える方向へ広がっています。

血液検査の研究も進んでいる

もう一つ大きく進んでいるのがバイオマーカーです。

p-tau217など、血液からアルツハイマー病に関連する脳内変化を推定する研究・実用化が進められています。

将来的には、これまでより負担の少ない方法で、精密検査が必要な人を見つけやすくなる可能性があります。

ただし、

「血液を採れば、それだけで認知症を確定診断できる」

という意味ではありません。

症状、認知機能、画像検査などと組み合わせながら判断する必要があります。

新しい研究ほど、「できるようになったこと」と「まだ研究中のこと」を分けて理解する必要があります。

「研究で分かった」と「治療になった」は違う

認知症について検索すると、

「認知症が治る可能性」

「新しい認知症治療」

「血液で認知症を発見」

といった情報が数多く出てきます。

そんなとき、少なくとも次の3段階に分けて考えると整理しやすくなります。

1．承認され、医療現場ですでに使用されているもの

2．人を対象とした臨床試験で効果・安全性を調べているもの

3．基礎研究・初期研究で可能性が示されているもの

「研究で効果がみられた」と「治療として確立した」の間には、大きな距離があります。

新しい研究に期待することと、科学的に慎重に見ること。

その両方を持つことが大切です。

医療が進歩しても、介護の中心は変わらない

治療や検査が進歩すると、

「これからは介護より治療が重要になるのでは？」

と感じるかもしれません。

私は、むしろ逆の面もあると思っています。

脳の中にどれだけアミロイドβがあるのか。

薬によって病気の進行をどこまで遅らせられるのか。

それを評価することは医療の大切な役割です。

一方で、

その人は何をしたいのか。

何に不安を感じているのか。

誰といると安心できるのか。

今もできることは何なのか。

こうしたことは、検査結果だけでは分かりません。

それを日々の暮らしの中から見つけることは、介護だからこそできる大切な仕事です。

「治る・治らない」の二択ではなく考える

認知症を、

「治る病気なのか、治らない病気なのか」

という二択だけで考える時代から、少しずつ変わってきているのかもしれません。

アルツハイマー病では、病態に働きかけて進行を遅らせる治療が日本でも始まっています。

一方で、まだ研究段階にあるものも数多くあります。

だからこそ、

「認知症はどうせ治らない」でもなく、

「もう認知症は治る」でもない。

今分かっていることと、まだ分かっていないことを区別して知る。

そして介護現場では、

「アルツハイマー病だから」

「認知症だから」

だけでその人を見るのではなく、

「この人には今、何が起きているのだろう？」

と考えてみる。

医学や研究がどれだけ進歩しても、この視点は変わらないのではないでしょうか。

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参考資料

厚生労働省「認知症関連ガイドラインについて」

独立行政法人 医薬品医療機器総合機構（PMDA）「最適使用推進ガイドライン」

国立長寿医療研究センター「認知症研究・J-DEPP関連研究」

Cummings JL, et al. Alzheimer's disease drug development pipeline: 2026. Alzheimer's & Dementia: Translational Research & Clinical Interventions. 2026.

※本記事は2026年9月時点で公表されている情報をもとに、介護・福祉職にも理解しやすいよう整理したものです。個別の診断・治療・薬剤の適応や変更については、医師・薬剤師など専門職による判断が必要です。