著者の収入源として書店やオンラインストアで本を購入した際に販売店や出版社を介して最終的には印税という形で金銭が支払われる仕組みがあります。販売網が多様化している中、どういったルートで販売数等を把握しているのか調べてみました。
この仕組みの中には「取次」という書物の配送、販売・返品データの管理、集約したデータを出版社へ報告する会社が間に入っております。代表的な会社は、日本出版販売株式会社(日販)や株式会社トーハン(東販)などです。
本屋は本を業者から買い取って店頭に並べているわけではないという話を聞いたことがあるかと思います。委託販売制度と呼ばれるこの仕組みでは本屋はあくまで出版社から本を「預かる」形で仕入れ、実際に売った分の代金を支払い売り残り分は返品できます。言い換えると在庫リスクをほぼ抱えずに商品を取り扱えるわけです。
まずは取次会社が書店に本を卸すことで店頭に本が並び、何冊出荷したかが確定します。書店が本を売ると店舗の販売管理システムで売った数量や日時は全て記録され、その一定期間分のデータを取りまとめることで実売数が判明します。その数値をベースに著者への印税や出版社や取次会社への支払い額が決定し、出版社から著者へ印税の支払いがなされます。オンラインで購入したとしても実店舗と同様にECサイトも取次会社から書物を仕入れる形をとっているため実際の販売数から売上を計算することは可能です。
実物がない電子書籍の場合はダウンロード数から算出される電子印税という形で著者へ支払いが発生します。では漫画アプリのような閲覧期限がある形式の場合、印税関係はどのように処理されているのか…？結論から言うとアプリ運営会社が取次会社の役割を担い、印税ではなく課金や広告料などを含んだ分配金として著者へ支払われます。定義で言うと、印税は出版物(印刷物)の販売に対する報酬で契約相手が出版社の場合となるため、契約相手がアプリ運営会社の場合は分配金となるようです。
ジョン・レノンは言いました。
「愛はお金で買えない。でも印税でギターは買える」と。
理想と現実のバランスはいつの時代も難しいものです。お金のためじゃないけれども成果がお金という形で目に見えるというのはやはり嬉しいものですね。
