DXを阻む組織の適応課題とは?

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ビジネス・マーケティング
DXを阻む組織上の問題には、適応課題が隠されているケースが少なくありません。

適応課題とは、知識の有無や技術的な可否ではなく、組織の構成員の見方を変えたり、構成員同士の関係性を変えたりしなければ、解決できない問題のことです。中村(2019年)によれば、組織開発の分野では、未知のもので原因や解決先がすぐにわからないものとも定義されています。

DXにおける適応課題の例には、若手のDX促進提案に対し、役員を筆頭とする古参の社員が提案を受けいられないといったケースが挙げられます。このようなケースは、創業年数が長い企業に見られます。デジタルに強い若手とデジタルに疎い年配者が対立していることから、DX推進を巡った世代間対立であるとも言えるでしょう。

このような適応課題は、問題が関係性により生じていることから、問題解決を図るうえでは対話を通じたアプローチが重要です。例えば、相互のコミュニケーションにより、自分のナラティブ(物語)と相手のナラティブをよく理解し、従来の枠組みを客観化・相対化して、より良い関係性の構築を目指すナラティブ・アプローチなどが、課題解消に向けたアプローチとして挙げられます。

このほか、「コミュニケーションが少ないのは当たり前」「意見交換は不要」という構成員の捉え方や習慣を変えることも、有効な適応課題への対処法となるでしょう。

今回の記事では、簡単にDXの推進を阻む組織の適応課題について紹介しました。ぜひご参考にしていただけますと幸いです。
参考文献集
中村和彦『マンガでやさしくわかる組織開発』日本能率協会マネジメントセンター(2019年)
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