コロナ禍で住宅に求める条件が変化？！ワークスペースのあるタイプの間取りの購入を検討したい人が4割以上！緊急事態宣言後に必要性が高まった住宅設備は「通信環境」「感染対策」

新築分譲マンションの検討者を対象に調査を行った結果について発表がありました。

現在の在宅勤務状況/在宅勤務継続予測については

新築分譲マンション購入検討者の61.7%が在宅勤務を行っていると回答。

関西圏・東海圏と比べて、一都三県の在宅勤務実施率が高い結果となりました。

新築分譲マンション購入検討者の77.0％がこれからも在宅勤務が続くと予想しています。