今週は先週末と比較して、日経平均株価は3.07ポイント、システムに採用した全38銘柄の株価平均は3.90ポイントの大幅下落となりました。
また、システム採用銘柄株価のプラス割合は、76.32%（29銘柄）に減少しました。
一方、システム成績は0.15ポイントの下落に留まり、平均資産増減率はプラス5.94%に減少しました。
順張り系は0.23ポイント、その他系は0.33ポイントの上昇となりましたが、逆張り系は0.18ポイント、オシレータ系は0.53ポイントの下落となりました。
チャートを見ると、順張り系とその他系が横這い、逆張り系が上昇基調継続、オシレータ系が下降傾向となっています。
また、日経平均株価とシステム採用銘柄株価は、直近安値圏まで値を崩しています。
個別システムでは、増減率がプラスでかつインデックスに勝っているのは、10システムに増加しました。また、インデックスとは関係なく、増減率がプラスのものは、50.00%の19システムに増加しました。
川崎汽船が首位を堅持し、住友ゴム工業が2位、昭和電工が3位のまま変わりません。
さて、東京都への緊急事態宣言発令をきっかけに、東京オリンピックは首都圏会場における無観客開催が決定しました。
それまでは、1万人上限での有観客開催を表明していただけに、関係者の狼狽振りがうかがえます。
もっとも、無観客開催という選択肢は、開催延期が決まった当初から、存在していたはずです。
それならば、本来は無観客の場合も想定して、オリンピックを最大限盛り上げるプランを策定していなければなりません。
例えば、新型コロナ禍の最中に一部のスタジアムなどで行われた、通信回線を利用した遠隔応援など、やり様はいくらでもあったのではないかと思います。
スタジアムに大量のスピーカーを設置し、全国で選ばれたサポーター（観客）からの生の声援を、リアルタイムで流すことくらいは、技術的に問題ないでしょう。
さらには、スピーカーと共に大型ディスプレイと小型カメラをスタンドに設置し、双方向でやり取りすることも出来そうです。
これは結局、テレワークと同じことです。
選手たちにとっては、スタンドや観客席から、リアルタイムで応援を受けていることになり、モチベーションが上がります。
サポーターにとっては、自分がその場にいるかのような臨場感を味わうことが出来ます。
このような試みが成功すれば、それこそ正に新型コロナ禍における新たな形態として、世界に誇ることが出来る実績となるでしょう。
それこそが、技術立国ニッポンが目指すべき道だったのではないかと思います。
また、家庭での観覧を促進するために、例えばデータ放送の双方向通信を利用して、リアルタイムで応援していた人のみに、豪華景品が当たる仕組みを採用しても、面白いかもしれません。
外に集まって皆で応援する高揚感には勝てないかもしれませんが、そのような行為の自粛を求める以上、家庭で応援することの動機付けが必要です。
景品表示法を度外視した、誰もがテレビにかじり付きたくなるような仕組みも、必要ではないかと思います。
⇒Ｋフロー ブログ
