第33回:企業価値評価の投資銀行実務 ~ Mid Year Convention(期央主義)
第33回:企業価値評価の投資銀行実務 ~ Mid Year Convention(期央主義)この度はお読み頂きまして誠に有難うございます。Taskaruです。本ブログではコーポレート・ファイナンスに関わる話題を幅広く取り上げていきたいと考えています。
さて、本日は、投資銀行の実務に関連して、企業価値評価における「Mid Year Convention(期央主義)」という概念を紹介したいと思います。これは、一般的にコーポレート・ファイナンス等を学んでいると、企業価値評価において将来キャッシュフローを割り引く手法(DCF分析)では、例えば2年目のキャッシュフローを「2(年)」で割り引きます。【ご参考:DCF法に関する解説ブログ】しかしながら、必ずしも「2」では割り引かず、少し調整をした形で「1.5(年)」で割引をすることも多いです。⇒ これを「Mid Year Convention」と呼びます。また、日本語では、「(DCF法における)期央主義」と呼んだりもします。期央主義については、投資銀行等のバリュエーションで多く使われていますが、詳細な解説が多くないと感じており、本日はこのことについて、解説して参りたいと思います。まず、結論から申し上げると、期央主義に基づいて、例えば5年間のフリー・キャッシュ・フロー(FCF)を割り引く場合は、以下のようになります。少し一般化すると、N年のFCFは「N」年で割り引かず、「N-0.5」年で割り引きます。なぜそうなるかと言うと、FCFが、その期の「真ん中」(=”Mid-Year”)で発生するという仮定を置いているためです。この仮定の背景を説明します
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