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皆さんこんにちは〜✨旅館・リゾートホテル・グランピングの集客コンサルをしています株式会社ココシスリゾートマーケティングのヤン イレです😊このブログでは、旅館・ホテル・グランピング施設事業者様向けに「WEB集客の知識・ノウハウ・考え方」など惜しみなくご提供させていただきます😊突然ですが、皆さん！ビジネスを大きく成長させる3つの方法はご存知ですか？？今回の記事では「ビジネスを大きく成長させる3つの方法」についてご紹介させていただきます😊参考になる内容だと思いますので、ぜひ最後までお付き合いください😊ビジネスを大きく成長させる3つの方法ビジネスを大きく成長させる方法は、たった3つの方法しかありません！顧客数を増やす(客数)客室単価を増やす(単価)顧客の利用頻度の増やす(頻度)これらの要素は、それぞれが独立したものではなく、相互に影響し合っています。たとえば、客室単価が上がると、客の頻度が減少する可能性がある一方で、客数が増加すると、客室単価の向上が見込まれることがあります。それぞれの要素について、宿泊業での具体的な施策をご紹介します😊1.客数の増加(顧客数)プロモーションやキャンペーンの実施：季節やイベントなどを利用したキャンペーンやプロモーションが一般的です。例えば、夏休み期間中には家族向けのプランを実施したり、クリスマス期間中にはペア向けのプランを実施するなど、ターゲットに合わせたプランを用意することで、客数の増加を狙います。リピーターの獲得：リピーターは、新規客よりもコストがかからず、かつ収益性が高いとされています。そのため、リピーターを獲得することも重要な戦略の一つです。リピ

　ホテル旅館は収益性向上、人手不足解消、顧客満足度向上という課題を抱えています。これに対して、生成ＡＩを活用してどのようなことができるでしょうか。 1. 収益性向上 ■動的価格設定 生成AIを利用して市場の需要と供給に基づく動的な価格戦略を作成し、部屋の価格を最適化することが可能です。具体的には、季節、週末/平日、イベントなどのパラメーターを組み合わせ、生成AIでリアルタイムに価格を調整し、 競合他社との価格競争や予約のピークを自動的に捉え、収益を最大化します。 ■パーソナライズされたマーケティング 顧客の過去の予約や行動から過去の消費パターンや興味を分析し、、個々の顧客に合わせたプロモーションやオファーを生成し、顧客の関心を引きつけることやリピート予約で販売を促進します。 ■エネルギー管理 在庫照明、暖房、冷房などの使用パターンをAIで分析して、ホテルのエネルギー消費を最適化。それによりエネルギーの無駄を削減し、コストと環境への影響を低減できます。 ■在庫管理 食材やアメニティの在庫管理を自動化し、無駄な在庫を減らすことで経費を削減します。具体的には食材の消費パターンを分析し、最適な注文量をAIで自動計算。期限切れによるロスの減少と、常に必要なアイテムの確保を行います。 2. 人手不足解消 ■自動応答システム: 顧客の問い合わせに対して、生成AIが自動的に応答するチャットボットを設置することで、人間のスタッフが扱う必要のない問い合わせを減らし人手不足を緩和できます。 ■スタッフのスケジュール管理 過去のデータから将来の人員ニーズを予測し、労働力の必要な部分を予測。人員の配置を

　先日、北海道の初夏の風物詩「YOSAKOIソーラン祭り」が開催されました。昨年は踊り子のマスク着用が義務でしたが、今年はそれがなくなり、踊り子の生き生きとした素晴らしい笑顔を見ることができました。観覧した多くの方が「元気と感動もらった」と感じたのではないでしょうか。 　私たちの生活のあらゆる場面で、アフターコロナを実感する機会が増えてきました。約３年という長いトンネルを抜けて、ようやく日常が戻ってきたことに安堵します。マスクを外して初夏の爽やかな空気を胸いっぱいに吸い込んで、幸せを感じる。「この幸せよ、いつまでも。」と願う。しかし、残念ながらそれは甘い願望です。経営者なら常に最悪を想定し、次に備えなければなりません。 　南海トラフ地震はマグニチュード８から９クラス、最大震度７の巨大地震で、関東から九州にかけての太平洋沿岸に１０メートルを超える大津波が襲来し、地震による死者は最大１８万人にのぼると予測されています。東日本大震災をはるかに超える被害です。今後２０～３０年以内に７０~８０％の確率で起きると言われています。今日起きてもおかしくないのです。 　新型コロナでは運輸・観光業などを中心に特定の業種が打撃を受けました。一方、南海トラフでは日本経済全体に幅広く甚大な影響が及ぶと予想されます。そのため間接的な影響も含めると、観光業への打撃は新型コロナを上回ると考えた方がよさそうです。しかも、コロナ禍においては国や地方自治体から助成金や給付金などさまざまな支援がありました。南海トラフでは被害が広範すぎて、同様の支援は期待できないかもしれません。 　もうひとつのリスク。パンデミックはい

　巷には数多くの健康常識があふれています。体は冷やさないように温める方がいい。朝食は抜かずにしっかり食べること。糖質制限は健康に悪影響。筋力トレーニングは強度が重要。脳トレは認知症予防になる。これらはすべて、過去には常識とされていたものです。しかし、エビデンスレベルが高い科学的な研究等により、いまでは根拠がすっかり覆されています。近年はテクノロジーの進化によって、ＣＴスキャンなど従来にはなかった測定装置が普及したり、高性能のコンピューターで複雑な解析が可能になったりして、日々、新しい知見が生まれ常識が塗り替えられています。 　ビジネスにおいても、テクノロジーの進化だけでなく、社会構造やライフスタイルの変化などにより顧客の価値観、嗜好の変化が従来よりも格段に速くなっています。これによってビジネス常識の賞味期限も短くなっています。それに対して、会社組織においては業務マニュアルなどにより定型化された仕事が多く、また部署ごとに作られた仕組みなどは閉鎖的であるゆえに、見直しされる機会がないまま同じやり方が続けられている。それゆえ、いったん固定観念や常識を取り外して見てみると、やらなくてもまったく困らない仕事が多く見つかったりします。業務を定期的に棚卸して、賞味期限が切れた常識がないか、点検する必要があると思います。ゼロベースで見直してみる。朝令暮改をおそれない。朝令昼改くらいでもいいかもしれません。 　脳科学的に、動物というのは変化を嫌う傾向があるようです。変化によって生存確率が下がる場合が少なくないからのようです。例えば狩りを終えて自分の住み家に戻るとき、いつものルートなら無事にたどり

　日本の観光業界が本格的な回復フェーズに入りました。主要な観光地ではインバウンドがほぼコロナ前の水準に戻り、来月5月8日には新型コロナの感染症法上の位置付けがいよいよ5類に移行します。旅行に出かける際の心理的なハードルは一層取り払われるでしょう。 　観光需要が増加する一方で、宿泊業界では人手不足の問題がますます深刻になってきました。コロナ禍に見舞われた３年間で多くの人材が流出し、新規採用に苦戦しています。少子化による生産年齢人口の減少に対し、国や地方は抜本的な対策を打ち出せずにいます。では宿泊業界はこの先ずっと人手不足に苦しみ続けなければならないのでしょうか。 　悲観的な将来予測が多いなか、私は宿泊業界が人手不足から解放される日が必ず来ると予想しています。救世主となるのはテクノロジーです。例えば、フロント業務は人手を介さずすべてオンライン上で完結し、客室清掃はＡＩを搭載した高度な作業ロボットが行う。それは１０年後とか、それほど遠くない将来に実現するのではないでしょうか。 　なぜそんな短期間に実現するのか。その理由は、テクノロジーが個別に進化するのではなく、複数のテクノロジーが「融合」することで進化のスピードが爆発的に加速しているからです。１０＋１０＋１０＋１０＋１０＝５０　ではなく、１０×１０×１０×１０×１０＝１０００００　です。ＯpenＡＩ社が開発したChatGPTに象徴されるＡＩの威力は想像をはるかに超えるものです。ボストン・ダイナミクス社の人型ロボット、次世代移動通信システムの５Ｇ、半導体の製造技術や新素材の開発など、様々なテクノロジーが融合しながら驚異的な速さで進化し

　毎年春に社員の定期昇給を行う企業が多いと思います。その検討や準備に向けて、この時期に頭を悩ませている経営者や管理職も少なくないでしょう。社員ひとりひとりの昇給額を決めるには、社員の直近の業績や能力評価がベースになりますが、評価制度の仕組み自体に問題や課題を抱えている企業も多いはずです。　弊社でも、毎年のように既存の評価制度に手を加え、社員の貢献度や能力をできるだけ客観的かつ公平に捉えることに努めてきました。何度も何度も見直しや改善に取り組んできました。それでもいまだに、次から次へと新たな課題や仕組み上の矛盾点などが発見されます。 　評価制度というのは目標管理制度と連携させることがあるほか、資格等級制度や賃金制度とも密接に連動しています。また、事務職・専門職・営業職では評価項目が異なり、管理職と一般職でも運用方法が分かれていることが多い。制度の構造としてはカテゴリーの階層の数が多いうえ、それに紐づくデータも多岐にわたる。それは人間の脳や神経が複雑な構造や働きを持っているのと似ているように感じます。 　また、弊社も含めて日本企業の大半が職能給という賃金制度のうえに成り立っています。しかしこれは旧来型の雇用・働き方に合わせた制度であり、現代においては非常に多くの矛盾を抱えています。かといって欧米型の職務給で運用できるかというと、これもクリアしなければならないハードルが極めて高い。どちらに寄せても問題があり、融合するのも不可能です。 　大企業でさえ、「これが正解」という人事制度を持っているところは存在しないのではないでしょうか。ましてや中小企業なら、その完成度は言うに及ばず。 　経営

　寒さ厳しきこの季節に、多くの中小企業経営者は春に訪れるであろう、あることに頭を悩ませています。それは賃上げです。今年は特に世の中の賃上げ圧力が過去にないレベルにまで高まっています。経営者としても、人手不足による人材獲得競争の激化や物価高による従業員の生活苦を考えると、例年以上の賃上げを行いたいと考えるのが本音でしょう。 　しかし、賃上げは本当に実現可能なことでしょうか？賃上げを行うにはその原資が必要です。観光業界においては長く続いたコロナ禍で、多くの企業はその財務基盤に著しいダメージを被りました。それに続いて、こんどはエネルギー価格の高騰や円安による仕入価格の上昇などで企業収益は一向に改善されていません。賃上げの原資を確保すべく、商品やサービスの値上げや生産性向上に取り組み、仮にそれが上手くいったとしても、営業利益に反映されるのはかなり先のことです。かといってそれまで賃上げを先送りすることが許されるでしょうか。 　ユニクロや任天堂などがいち早く、今春の大幅賃上げを発表しました。このような大盤振る舞いをできるのは、莫大な収益を上げている世界的な大企業などであり、国内企業の９９％を占める中小企業が同様のことをできるはずがありません。しかしその中小企業に勤めるサラリーマンの多くが「うちの会社も今年はきっと」と期待をしているでしょう。できることならその期待に少しでも応えたい。経営者の多くがそのように思うはずです。 　仮に今年、「無い袖を振って」無理に賃上げを行ったとします。そしてその後すぐには収益を拡大できなかったとします。人件費だけが増加して、一年後には企業収益がさらに悪化している

新年あけましておめでとうございます。 　正月恒例の箱根駅伝をテレビで観ました。沿道にたくさんの人が集まって応援していました。一年前は新型コロナのために応援の自粛が要請され、沿道で応援する人はまばらでした。各地の初詣や新春イベントをみても、一年前とは大きく様変わりしたことを実感しました。 　政府もようやく重い腰を上げ、まもなく新型コロナを季節性インフルと同等の５類に引き下げます。中国もゼロコロナ政策を転換し、感染が爆発的に増えているようですが、そのぶん集団免疫の獲得が進み、春には収束に向かうのではないでしょうか。約３年続いたコロナ禍から、ようやく脱することができるのは間違いなさそうです。 　では、私たちはコロナ前の場所に戻るのかというと、そうではないと思います。元に戻るのではなく、新しい場所に移り変わるのだと思います。 　例えば、弊社がそうであるように、企業と社員がテレワークという働き方を経験し、一定数はそのままテレワークを継続しています。対面での会議や研修もＺＯＯＭに置き換わり、出張は大きく減少しました。この流れは数年後にはメタバースで更に加速するかもしれません。コロナ禍で最も打撃を受けた飲食、宿泊業界において、多くの人材が流出しました。これを完全に取り戻すことは不可能でしょう。そのために、サービスの再定義や外部リソースへの代替、ＩＴツールの導入も進むと思います。さらには、ウクライナ戦争を発端にしたエネルギー価格の高騰や円安などで物価高騰は長期化しそうです。 　このように我々を取り巻く環境に起きた変化は、その対応への圧力となり、今後様々なイノベーションがいたるところで起きると考

　国の内外を問わず、スタートアップやベンチャー企業の成功事例は常に注目を集めます。２０代や３０代の若手経営者が、柔軟な発想力やビジネスセンス、情熱などの面で特有の強みを発揮するのだと思います。しかし、日経ビジネスの調査によれば、 ベンチャー企業の5年後の生存率は15％しかありません。自動車ドライバーの事故率が若年層において高いのと同じように、経営においても「スピード」の出しすぎや、危険を察知する経験、リスクに備えるメンタリティが不足しているのかもしれません。実現性の高い事業計画を策定する力も不足しているように思います。それでも生き残る１５％の企業は、市場に評価される大きな製品やサービスを生み出し、老舗企業ではなしえない急成長と大きな成功を手にします。 　一方で、４０代以降に創業した場合は倒産確率が大きく減少しています。２０代３０代で社会において数々の失敗を含む豊富な経験を積んだことで、市場を正確に把握し経営計画を実現する能力が高まるためでしょう。堅実ではありますが、若手経営者のスタートアップに比べたとき、独自性や成長性において見劣りします。 　Ｚ世代という言葉をご存じでしょうか。1990年代中盤から2000年代終盤、または2010年代序盤までに生まれた世代のことです 。生まれながらにしてデジタルネイティブである初の世代であり、今後の消費傾向にも大きく関与する世代として、注目を集める存在です。Ｚ世代の前はミレニアル世代、その前がX世代・・・。移動通信技術も３Gから４G、そして５Gへ。世代は常に移り変わり、交代が起きます。 　東京商工リサーチによると、2021年の日本企業の社長の平

　全国旅行支援が10月11日にスタートします。観光業の事業者にとっては新型コロナにより２年半で被った損失を取り返す絶好のチャンスです。予定は年内までとなっていますが、新型コロナの感染状況によっては延長があるかもしれません。いずれにしても短期決戦であり、終わりがあります。 　そしてキャンペーンの後には必ず反動減が訪れます。それは避けようがありません。反動減が落ち着いた後からが本当の勝負ですから、目の前のことに気を配る以上に、先を見据えた行動も必要です。 　全国旅行支援の期間中はかなりの高稼働が期待できます。高単価も期待できます。しかしどの宿泊施設も深刻な人手不足です。 　サービスや施設の維持管理が追い付かないと、お客様の満足度が低下し、宿泊予約サイトの評価が下がります。評価が下がると、全国旅行支援が終わったあとの、集客が厳しくなった頃に手痛い思いをすることになります。したがって、全国旅行支援の期間中に、運営上で注意すべき点のひとつが宿泊予約サイトのクチコミ対策です。 　クチコミの高評価というのはお客様の主観に依存する要素が多いため、なかなか狙って獲得するのは困難です。反対に低評価は客観的な事実によって生じることが多いため、対策を講じることは可能です。マイナスのクチコミ評価を減らすには、お客様の不満を「持ち帰り」させないことです。それには滞在中に起きてしまったトラブルやイレギュラーの情報を従業員が共有して、チェックアウトまでに挽回することです。 　例えば、フロントでチェックインの際に、ホテル側の手違いによりお客様の気分を損ねてしまったとします。その場でお詫びして終わりではなく、その

　新型コロナの新規感染者数は世界的にはピークアウトを示しています。しかし、約３千万人いた訪日外国人がコロナ前の水準にまで回復するには、少なくともあと数年はかかるのではないでしょうか。そうなると、国内客だけでコロナ前の客数と売上に戻すことは難しいですが、営業利益を戻す方法ならあります。それは単価です。 　室料なら増加分がそのまま利益に上乗せされます。仕入や人件費など変動費がかかる料飲も適正に価格設定すれば利益増に貢献します。コロナ以降、国内客の旅行回数が減少するかわりに1回あたりの旅行消費単価は上昇しており、この傾向はコロナ収束後も続くと思われます。例年海外旅行に出かける日本人約二千万人の多くが国内旅行に切り替えており、こちらも消費単価が高い客層です。室料単価のアップについては、別稿に譲ることとし、ここでは料飲単価のアップについて考えたいと思います。 　観光客向け宿泊施設の場合、多くの宿ではコースメニュー（御膳）としてスタンダードなものとグレードアップしたもの、最低2種類は用意していると思います。これを上位にもう1種類か２種類増やすのがひとつの方法。もうひとつは、既存のメニュー内容（使用食材など）を見直して、単価を上げる方法です。いずれも宿泊プランに組み込んで予約販売時点で単価アップさせることが可能です。 　次のチャンスとしては、来館後に食事提供を開始する際に、追加の一品料理として受注する方法です。海鮮の盛り合わせやフルーツなどをサービス担当がおすすめします。こちらはチェックイン後に館内で行う事前告知とサービス担当者のスキルが決め手です。 　新型コロナで旅行に行く機会が減ってしま

宿泊業界において人手不足の問題がクローズアップされるようになったのは今から５年ほど前。インバウンドが好調で東京オリンピックに向けた開業ラッシュに湧いた頃です。その後、コロナ下で多くのパート・アルバイト従業員が離職したことで、現在の人手不足感はより深刻化しているようです。宿泊施設も様々な対策を講じてこの問題を解決しようとしています。 「マルチジョブ化」－従業員に複数の職種を兼務させること。最近では間接部門のスタッフをピーク時間の接客業務などに配置させるところが増えています。 「外注化」－いままで社員が行っていた仕事を、外部に業務委託すること。弊社の「宿泊予約サイト運用代行サービス」もその一環ですが、宿泊施設において外注可能な職種は清掃業務や施設管理、事務的作業など限られています。 「サービス内容の見直し」－料理の提供方法や各種サービスを別のものに代替することで、手間を削減することができます。しかし、サービス低下につながりかねないため、慎重さが求められます。 「ＩＴ化」－デジタル機器やソフトウェアを活用することで、サービスレベルを維持しながら、業務の効率化を図ります。宿泊施設が利用可能な新しい製品やサービスが次々と生み出されています。導入には各種補助金を活用できるケースも少なくありません。 私としては、人手不足を解決する打ち手としては、ＩＴ化が最有力だと思います。なかでも、ホテルシステムとグループウェアについては効果が高く、導入の優先順位は高いと感じています。ホテルシステムは従来、非常に高額でしたが、現在は低価格なクラウド型製品も登場しています。グループウェアも１ユーザーあたり月額

ビジネスの現場では日常的にリーダーシップやマネジメントという言葉が使われます。しかし、両者の意味を混同して使われることがとても多いと感じます。どちらも経営職や管理職の重要な機能ですが、その性質は明確に異なります。 リーダーシップとは組織の目標達成のためにメンバーを正しい方向に導く能力であるのに対し、マネジメントとは成果を上げるための手段を考え、組織を管理する能力のことです。 スティーブン・コヴィー氏が名著「７つの習慣」で分かりやすい例を挙げています。ジャングルの中で手斧を持って道を開きながら、目的地を目指しているチームがいるとします。マネージャーとは、作業手順のマニュアル作成、工程やメンバーの体調管理などを行います。リーダーは何をするかというと、たまに高い木によじ登って、チームが進んでいる方向が目的地に対して外れていた場合に「おーい！目指すのはそっちじゃない。もっと右だ」などと叫ぶのです。 リーダーシップを疎かにして、マネジメントに集中すると、間違った場所に早く到着するだけであり、「タイタニック号のデッキで椅子を片付ける」ような事態を招いてしまいます。 弊社では組織運営において、ひとつのテーマに取り組んでいます。それは、管理職のマネジメント業務をできるだけ一般職に下ろして分散することです。 管理職が担当している業務の大半は、実は管理職でなくても遂行可能な業務なのですが、「マネジメントっぽい仕事は管理職がやるもの」という固定観念がそうさせてきました。新入社員に任せるのは無理でも、一定の経験年数があれば誰でもできる、できなくてはいけない仕事がほとんどです。 一般職にとっては、従来の

新サービスの内容が、だいぶ固まってきました。英語または中国語で観光スポットを紹介しますが、最終的には宿泊施設に誘導します。宿泊施設のホームページを見ると、宿泊施設そのものをアピールしていることが多いです。そのこと自体には問題はないと思いますが、外国人の集客という点では、効果的とは言えないと思います。外国人を集客するためには、まずは近くの観光スポットを紹介した方が効果的だと思います。観光スポットの魅力を十分に伝えた後は、近くの宿泊施設を紹介したらいいと思います。好きな観光スポットから近いので、宿泊してくれる可能性が高いです。私が原文を書きますが、原文を書くときは英訳・中訳しやすいように意識します。その後は、翻訳家に依頼するつもりです。考えが固まり次第、新出品サービスをリリースしたいです

2022年5月16日発刊の観光経済新聞へプライムネットの紹介記事が掲載されました！弊社インタビュー記事も掲載されておりますので是非ご一読いただければ幸いです。

宿泊施設のウェブサイトの6種類のメニューと画像設置を予定の画像（Coming soon）を制作させていただきました。サイトのメインカラーやトーンに合わせ制作を行いました。