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皆様、こんばんは。時事のニュースを解説している北海道大学（北大）の玉井大貴です。本日は中東問題の報道に関する闇をお伝えできればと思います。中東問題については連日ニュースで報道されているためご存じの方も多いと思いますのでそちらに関する解説は省略致します。早速ですが、皆様はお気づきですか？ニュースの報道の方向性が変わってきていることを、、そうなんです、実はある時を境に徐々にニュースはイスラエルを擁護する立場から非難する立場に変化しているのです。「イスラエル人の逮捕が確認されました」「ガザでの人道被害が広がっています」こんな言葉をニュースでたくさん聞くようになりました。しかし思い出してみてください。イスラエル侵攻当初は、「イスラエル、ガザの突然の攻撃に勇敢な反撃を実施」「イスラエルのネタニヤフ首相がガザを非難」など明らかにイスラエルを擁護する側にニュースが偏っていました。ではなぜこの変化が起きたのか？イスラエルの戦略が残忍だから？イスラエルがやりすぎたから？いいえ、違います。ここに大きな闇が潜んでいるのです。実はこのニュースの立場転換は「アメリカが関与」しているのです。アメリカは世界の警察をやめて自国ファーストになろうという世論が若者を中心に広がっています。そんな中、イスラエルのために軍事支援をすること自体に反対をするムードが漂います。そしてその雰囲気に負けるかのように支援をしない理由をバイデン大統領は探し始めます。そしてイスラエルの非難をすることを思いつきます。イスラエルのユダヤ人はアメリカの大手企業の重役と親族関係にあることが多く、ここの支持基盤を沈下させることを恐れてバイデン大