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こんにちは南仙台の父（hrperficio）です。連休中で多くの方が旅行や観光で外出されていますが、その最中で大きな地震が石川県能登半島で発生しています。今年の1月に私も和歌山から奈良・京都、更に日本海側の福井にかけてで地震が発生する可能性があることをブログでも書いています。実際には以前からこの縦に繋がるラインの延長線上にある、西は鳥取から東は岐阜から富山までのあたりは特に注意を要するエリアであることを情報として出していました。犠牲者の方も出ていますので非常に残念な状況であり、被災した方々にとってはいち早い復旧をご祈念したいと思います。地震や地質学の専門家は今後も同程度の地震発生のリスクを情報として出しています。海なども含めて宏観異常現象の報告などもありますが、あまり大きく心配することはありませんし、一部のメディアが煽っている南海トラフ地震の発生も喫緊に迫ってはいません。これはいずれ発生するものですが、10年単位での発生リスクというレベルなので急に来ることはありません。ただ、以前も触れた通り、日本だけでなく世界全体で地質の動きが激しくなっていることは間違いないので、中程度の地震はこれからも発生することがあるので、日頃からの備えはしっかりとしておいた方がよいでしょう。今回はこの地域についての更なる情報についてです。この地域は日本全体で大きな地震の発生に繋がる発端、起爆剤として動き地域であるため、1月の時点でもそういった話をしました。ここ10年～20年程度の間で、次々に大きな地震の発生があることは避けられません。今後特に気をつけていきたいのは冒頭から出している場所です。和歌山を起点

お陰様で多忙を極めております。ご依頼をくださる方に対し、心からお礼申し上げます。 さて、モスクワ近郊への攻撃。 とうとう、ここまできてしまいましたね。 それなのに、日本は唯一の被爆国であり、つい先日まで平和の尊さを後世に伝える行事が目白押しだったにもかかわらず… どっちの党の代表候補者からも、平和への取り組みに関する声が前面に出てきません。 ウクライナで起きている紛争は、現在の物価高を引き起こしている大きな問題点でもあります。 隣国であるロシアに関する大きな事件なのに、日本は、指をくわえてみているしかないのでしょうか。 政治に金がかかる点が問題なのかもしれません。 でも、私は、それならそれで構わないと感じています。 政治家としての役割を果たしていただければ、もっと好き勝手にやってくれたって文句ないですよ。 そして、2つ目の論点にあげられているのが夫婦別姓。 その点で悩み苦しみ、暮らしにおいて支障をきたしている方がいるのでしょう。 でもね、その方々も感じているのでは… 被災地に雪が降っちゃいますよ～！ 復興工事は、大丈夫ですかねぇ。 そして、先日も大騒ぎになった南海トラフの問題。 幸い、大きな被害には至らなかったのかもしれませんが、そのまま見過ごして良い話じゃないでしょう。 ヤバい地域から、少しでも人口や経済活動を他のエリアへ移転させないと、いつまで経ってもリスクを回避できないと思うけどなぁ… また、生意気を申してしまいました…年寄りは、みなさんの健康と世界の平和を祈っております。

1月1日、能登半島地震が発生しました。 ​弊社は僅かな被害に留まりましたが、能登を中心に石川県内をはじめ周辺地域に大きな被害をもたらしました。 能登の風景Tシャツ 被災した知人から知らされた能登・珠洲見附島の風景をスケッチしました。 半分が崩れた見附島と漂流した漁船。いつもと変わらぬ空と海。 力強い復興を祈念します。 復興祈念Tシャツを企画しました。売り上げの20％を能登半島地震災害義援金として石川県へ寄付させていただきます。 商品に関しては直接お問い合わせください。

減税を求める声を耳にします。何かというと、消費税廃止とか、所得税減税とか…103万円の壁なんていう話題も耳にするけど…。 それを唱えている方のなかに、東京や和歌山辺りの住民もいるでしょう。 あなたたちは、いつまで、そこへ住んでいるつもりかと問いたい。 被災すると、復興のために、避難所や仮設住宅の整備や復旧工事などのため、今の税収では賄いきれない多額の費用がかかるのは目に見えている。 その費用は、私たちが支払う税金で賄われるのを自覚して欲しい。 財務省の役人を責める前に、自分たちの目を覚ませって感じます。 ちょっと揺れたときだけ地震の話題になる。 南海トラフの地震や富士山噴火が、近い将来に起きる可能性は高い。 内閣府、総務省、気象庁などは、危険性を周知するけど、移転や遷都の話を聞かない。 被災するまで黙って行動しないのでは、内閣府、総務省、気象庁などが研究する意味がない。 それじゃ、研究費が無駄になっているじゃん。 研究した成果にもとづいて、政治家や国の役人は、少しでも対象者の暮らしを守らなきゃ。 でもね、移転するには多額の費用がかかるし、転職が必要になったり、大切な人間関係が失われたり、すべて個人負担というのは気の毒に思います。 移転や遷都を促進するうえで、国は、対象者に対して支援する必要があるでしょう。 そう考えると、減税じゃなく、取り組むべきは増税のように思えてなりません。そんなときに減税なんて求めているような国民だから、能登半島の復興対策を置き去りにしてしまう。 もっともっと税金を払ってでも、能登半島の方々を助けてあげるべきじゃん。 移転の支援にかかる税金は、被災地を復興

今でも東日本を思い出す。現役の自衛官、、頑張ってほしいな。