学習塾の開業、生徒は何人いれば黒字？創業計画書の収支の立て方

学習塾を開業するとき、いちばん気になるのは「生徒が何人集まれば続けられるか」だと思います。

日本政策金融公庫の創業計画書でも、この数字の根拠がしっかりしていると、面談で説明しやすくなります。

架空の小さな個別指導塾を例に、組み立て方をまとめます。

■ 1. 売上は「生徒数×月謝」＋講習＋入塾金

　生徒数 × 平均月謝 ＋ 季節講習（年間の売上を12で割って月ならし）＋ 入塾金

例：定員40人、平均月謝20,000円、季節講習は生徒1人あたり年50,000円、入塾金11,000円

・月謝（満員の時）：40人 × 20,000円 ＝ 80万円

・季節講習（月ならし）：40人 × 50,000円 ÷ 12 ≒ 16.7万円

季節講習は夏と冬に集中しますが、創業計画書の「月平均」には月ならしで入れると説明が簡単です。

■ 2. 生徒は一気には集まらない

塾の生徒数は、開業直後は定員の3〜4割、春の新学期や夏期講習をきっかけに少しずつ増えるのが普通です。

創業当初は35％、1年後に85％、のように置くと現実的です。

地域での説明会の申込み数や、入塾の相談件数があれば、それが根拠になります。

■ 3. 経費の中心は講師の人件費と家賃

・講師の時給 × 授業時間 × 日数（アルバイト講師の場合）

・家賃（駅前か住宅地かで大きく変わる）

・チラシなどの広告費（開業前後に集中しやすい）

・教材費（売上の5％前後）

■ 4. 「黒字になる生徒数」を先に出しておく

毎月かかる固定の経費（人件費・家賃・広告費など）を、生徒1人あたりの売上（月謝＋講習の月ならし）で割ると、黒字になるのに必要な生徒数の目安が出ます。

さらに、塾長ご本人の生活費と借入の返済まで払うには何人必要かも出しておくと、「何人集めれば暮らしていけるか」がはっきりします。

■ 5. 根拠の文章の例

「生徒数 定員40人×平均月謝20,000円、季節講習 1人年50,000円を月ならし、入塾金11,000円×月2人。生徒数は創業当初 定員の35％、軌道に乗った後 85％で計算」

■ まとめ

・売上は「生徒数×月謝」＋講習の月ならし＋入塾金

・生徒数は定員の3〜4割から、少しずつ増える形で置く

・黒字になる生徒数と、生活費・返済まで払える生徒数を先に出す

この計算を、数字を入れるだけでできるExcelを作りました。創業計画書の欄に写せる数字と根拠の文章、黒字に必要な生徒数まで自動で出ます。

※この記事は計算の考え方の説明です。融資の審査結果を保証するものではありません。例の数字はすべて架空です。

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