飲食店の外国人スタッフ教育、何語から作るべき？

外国人スタッフ向けの教育資料を作るとき、「中国語、ベトナム語、英語のどれを優先すべきか」と迷うことがあります。

国際ニュースの雰囲気だけで言語を決めると、実際に働いている人の構成とずれる可能性があります。判断基準は、店舗で働くスタッフの母語と、資料を使う目的です。

■ 最新の雇用データを見る

厚生労働省「外国人雇用状況」（2025年10月末時点）では、日本の外国人労働者は257万1,037人です。国籍別では、ベトナムが60万5,906人、中国が43万1,949人となっています。

さらに「宿泊業、飲食サービス業」に限ると、主な人数は次の通りです。

・ネパール：6万9,204人

・ベトナム：6万4,039人

・中国：5万4,642人

・ミャンマー：4万996人

全国値なので店舗や地域による差はありますが、中国語の需要が消えたとは言えません。一方、次の母語版候補としてベトナム語が有力なのも事実です。ネパール語の優先度も、想像以上に高いことが分かります。

■ 英語は「誰に何を伝えるか」で判断する

英語は多くの国で学ばれていますが、ベトナム人、中国人、ネパール人スタッフ全員の母語ではありません。

メニュー、予約、訪日客への接客など、広い相手に最低限の情報を伝える用途では英語が便利です。しかし、厨房安全、衛生、アレルギー、緊急時対応のように誤解を減らしたい教育では、「やさしい日本語＋本人が最も理解しやすい言語」の組み合わせが適しています。

そのため、英語版を作る場合は、母語版の代用品ではなく、次のような別用途で設計した方が価値が明確になります。

・外国人客向けの接客フレーズ

・予約、支払い、アレルギー確認のFAQ

・多国籍チーム内の共通確認資料

・日本語が読めない管理者向けの補助版

■ 商品化の優先順位

飲食店のスタッフ教育資料として考えるなら、現時点では次の順番が現実的です。

1．すでに作った中国語版で購入需要を検証する

2．同じ構成のベトナム語版を次の候補にする

3．実際の雇用先が多い場合はネパール語版も検討する

4．英語版は「スタッフ母語版」ではなく、接客・FAQ・共通語向けに分ける

重要なのは、最初から何語も作って在庫を増やすことではありません。1言語版で、どのページが使われ、何が不足し、誰が購入するかを確認してから横展開する方が無駄を減らせます。

現在、飲食店向けの中国語・日本語対訳による入社初日教育PDFを出品しています。記事下部の「同じ出品者のコンテンツ」から確認できます。

※人数は厚生労働省「外国人雇用状況の届出状況まとめ（令和7年10月末時点）」および国籍別・産業別集計に基づきます。実際の資料作成では、各店舗のスタッフ構成と本人の理解しやすい言語を優先してください。