土地・住宅を買う前に、水害面で確認したい5つのポイント

土地や戸建て住宅を購入するとき、

「ハザードマップは確認したけれど、これだけで大丈夫？」

「浸水想定がある物件は避けた方がいい？」

「周辺より土地が低く見えるけれど、どこまで気にすればいい？」

と迷うことがあります。

住宅や土地は大きな買い物です。

水害についても、購入してから初めて詳しく調べるのではなく、できれば契約前に確認しておきたいところです。

今回は、防災士の視点から、土地・戸建て・建売住宅を購入する前に確認したい水害面のポイントを5つ紹介します。

■ 1. ハザードマップの浸水想定

まず確認したいのが、自治体などが公開しているハザードマップです。

洪水ハザードマップでは、

・0.5m未満

・0.5～1m未満

・1～3m未満

・3～5m未満

など、想定される浸水深が色分けされています。

ただし注意したいのは、

「物件周辺に何色が付いているか」だけで判断しないことです。

同じ分譲地の中でも、建物地点と少し離れた低い場所で浸水深が異なる場合があります。

可能であれば、

「検討している土地・建物そのものの地点」

と

「その周辺」

を分けて確認することが大切です。

■ 2. 詳細な浸水深

ハザードマップでは、一定の範囲を同じ色で表示していることがあります。

そのため、

「1～3mのエリアだから、この家も2mくらい浸水する」

と単純に考えることはできません。

地域によっては、より細かな地点ごとの浸水深データを確認できる場合があります。

購入を検討している地点の数値と、

周辺の低い場所の数値を分けて見ることで、

ハザードマップの色だけでは分からなかった特徴が見えてくることがあります。

■ 3. 標高と周辺地形

水害を考えるうえでは、標高や地形も重要です。

例えば、

・周辺より低い場所にある

・近くにくぼんだ地形がある

・道路から敷地に向かって低くなっている

・近くに川や水路がある

といった条件です。

数十メートルしか離れていない土地でも、

地形によって水の集まりやすさが異なることがあります。

国土地理院などの公開データも使いながら、

物件単体ではなく周辺を含めて見ることがポイントです。

■ 4. 河川・水路・過去の浸水情報

大きな川だけでなく、

・小河川

・用水路

・排水路

・道路冠水しやすい場所

なども確認しておきたいところです。

また、自治体によっては過去の浸水実績や道路冠水地点を公開していることがあります。

ただし、

「過去の浸水記録が見つからない」

＝

「これまで一度も浸水していない」

とは限りません。

公開されている情報の範囲を理解したうえで、

判断材料の一つとして使うことが大切です。

■ 5. 敷地と1階床の高さ

建売住宅などでは、配置図や造成図などから、

・道路の高さ

・敷地の高さ（GL）

・1階床の高さ（FL）

を確認できる場合があります。

例えば同程度の浸水深が想定されていても、

敷地や1階床の高さが異なれば、

建物への影響の見え方も変わります。

そのため、

「想定浸水深だけ」

ではなく、

「浸水深と建物の高さ関係」

を合わせて考えることも重要です。

ただし、図面に必要な数値が記載されていない場合は確認できません。

その場合は推測で埋めず、

「確認できない情報」として扱うことが大切です。

■ 大切なのは、1つの情報だけで判断しないこと

住宅購入前の水害確認では、

ハザードマップだけ

標高だけ

過去の浸水履歴だけ

を見るのではなく、

・浸水想定

・詳細浸水深

・標高、地形

・河川、水路

・過去の浸水情報

・建築図面

など、複数の情報を組み合わせて整理することが大切です。

また、水害リスクだけで住宅購入の可否が決まるわけでもありません。

私は、

「この家は安全です」

「この土地は買わない方がいいです」

といった断定をするのではなく、

・確認できた事実

・水害面の特徴

・注意しておきたいポイント

・購入前に確認したいこと

を整理し、

購入判断の材料としてお渡しすることを大切にしています。

■ 購入前の水害リスク調査も行っています

土地・戸建て・建売住宅の購入を検討している方向けに、

「購入前の土地・住宅の水害リスク調査」

を出品しています。

公的資料を中心に、

・洪水浸水想定

・詳細浸水深

・標高、地形

・河川、水路

・過去の浸水情報

・自治体の治水情報

などを調査します。

近い2物件の比較や、

配置図・造成図などを使った高さ関係の分析にも対応しています。

「気になる物件があるけれど、ハザードマップを見ても判断しにくい」

「購入前に、水害面の特徴を一度整理しておきたい」

という方は、購入前の確認材料としてご活用ください。

▼購入前の土地・住宅の水害リスク調査はこちら

※現地調査、測量、地盤調査、構造診断は行いません。

※将来の浸水や安全性を保証するものではありません。

※特定の物件について「買うべき／買わないべき」と判断するサービスではありません。