こんにちは！
健康に関する記事やパワポの資料作成を得意とする「こゆき」です。
私のブログに来ていただき、ありがとうございます。
今日は、「男女の更年期からみるウェルビーイングな働き方」というオンラインセミナーに参加しました。
「女性の更年期障害による諸症状や月経前の諸症状（月経前症候群/PMS）による体調不良で生産性が大きく低下する、企業の経済的損失も大きい」ということが色々なところで言われるようになりました。
企業の健康経営を評価する経済産業省の調査、「健康経営度調査」の中にも、女性の健康に関する取組や管理職教育などが設問に入っていることあり、企業でも女性の健康に関する取組がかなり進んできています。
更年期障害や月経など、女性の健康に関することは、以前であれば「話題にしてはいけないこと、恥ずかしいこと」とタブー視する風潮がありましたが、今はそのような空気も急速に低下している感じがありますね。
むしろ、健康経営の世界では「ホットなテーマ」と言えます。
女性特有の健康課題に対する企業側の制度整備も進んで来ていますね。
どのような制度を導入するのかは、企業により異なりますが、受診を促すため通院にかかる時間を勤務時間として扱ったり、検診費用を会社が負担したり、生理休暇を取得しやすい運用にしたりということがあります。
「これ、おかしくないか？」と思う制度もあり、その代表格が生理休暇。
仕事ができないほど生理が重い場合、有給で休めるというものです。
中には、毎月1日か2日、必ず取得している人も居る。
生理が重い人は、腹痛もきつくて起き上がれないということもあり、それが毎月繰り返されるのは非常に辛いことです。
しかし、休まなければならないほど生理が重い状態は、もはや治療が必要なレベル(病気）です。
「休んで、市販の痛み止めを飲み、痛みがひくのを待つ」という対応は適切ではありません。（もちろん、通院している人もいますが）。
また、生理日だけが不調なわけではない。
生理前でも体調不良はあるし、更年期障害の症状で就業できないこともある。
でも、生理日でなければ生理休暇は使えない。
これって、おかしくないか...？？？
「生理休暇」ではなく、健康維持するために必要な休暇として付与し、検診を受けたり、通院をしたり、体を休めたり、運動をしたり...と用途を広くもって定めてはどうかと思うのです。
そうすると「女性だけか？」となるので、社員全員を対象として「健康支援休暇」のようなものを導入してはどうかな....。
ここまでお読みいただき、ありがとうございました！
みなさんが心身とも健康で、幸せな時間が過ごせますように...。
