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先進各国のキャリア支援資格との比較では、専門性の低さが際立つ。大学院教育その他の単位取得などを考慮したいっそうの専門性の向上、すなわち、キャリアコンサルティングの質向上を中⻑期的な課題として検討すべきである。現在は、スーパービジョン(キャリアコンサルティングの専門的な指導)で対応する方向性が主に検討されているが、そもそも養成段階での高度化等の考慮すべき課題が残される。
「公的機関のキャリア支援」から「企業内キャリア支援へ」という流れのなか、「企業内キャリア形成支援の担い手の養成」という問題意識は、日本独自のものである。特に国が企業内キャリア支援に注力するのは、世界でも先進的な施策展開であり、OECD(2021)等でも企業内キャリア支援の先進事例として取り上げられている。
オンライン相談に象徴されるキャリア支援施策のオンライン化については、「対面かオンライン相談か」よりも、「対面か電話・メール」かの違いが大きい。今後も、電話、メール、SNS を通じたキャリアサービスの継続的・持続的な検討が必要である。特に、多チャンネル、多媒体によるキャリア支援の提供を前提としたキャリアコンサルタントの養成について検討が求められる。