痛みにやさしいを届けるセラピスト、はやたんと申します。
兵庫県を拠点に、理学療法士として8年、延べ1,000人以上のリハビリに従事してきました。
また、日本にわずか80人しかいない「神経ケア（DNM）セラピスト」の一人として活動しています。
さらには、臨床栄養医学指導士の資格も持っており、腰痛を幅広い視点で見れることも強みです。
そしてこれまでに、健康・腰痛分野で20冊以上のKindle本を出版しています。
今回、企業・法人向けに、“腰痛改善で労災50%削減実現”を目指すサービスを立ち上げました。
【健康経営サポート実施中】
サービスはコチラ👇🏻
腰痛のみによる国内の経済的損失は、年間「約3兆円」に上ると試算されています。
多くの経営者様が、腰痛を「個人の自己管理の問題」と考えがちですが、データが示す現実は残酷です。
日本における腰痛のみによる経済損失は、年間約3兆円にのぼります。
さらに最新の研究では、腰痛を抱えながら働く社員の業務遂行能力は万全な状態の6〜7割程度まで落ち込んでいることも判明しました。
そして日本の腰痛常識は、世界から「30年遅れている」と言われています。
未だに「筋トレ」や「安静」といった、科学的に否定された古い対策に頼っているため、巨額の資金を投じても腰痛に悩む社員が減らないのです。
そんな日本の現状を変えるために、理学療法士と神経ケアセラピストとしての経験を活かしながらも、コストをかけずに労災を削減し、生産性を向上させるマネジメント術を発信していきます。
そして、社員のパフォーマンス最大化、労災削減、健康経営に関するサービスを実施中です👇🏻
上記のサービスは御社の現状をヒアリングを行い
・腰痛の最新常識の提示
・腰痛改善のセルフケア指導
・社員、企業にあった食生活、運動の指導
を提供させていただき、あなたの会社、そして会社に関わる従業員の健康サポートに向けてしっかり向き合います。
ぜひ一度、チェックしていただける幸いです。
それでは前置きが長くなりましたが、本編にうつりますね。
腰痛は本当に国民病なのか？
今や腰痛は単なる体の不調ではなく、日本における「国民病」と言われるようになってしまいました。
国民病とは、以下のことを言います。
多くの人がかかっており死因や生活の質の低下に直結する疾患
「多くの人が腰痛になっているの？」と思うかもしれませんが、実は腰痛は国民病の筆頭と言えます。
なんと日本整形外科学会の調査（2010年時点）によると、日本人の腰痛有病率は実に38％（男性34%、女性39%）です。
これを日本の人口を1億人として仮定すると、約3人に1人が腰痛を抱えている計算になります。そのため、3人に1人が腰痛なのは、事実なのです。
国民生活基礎調査で明らかになった事実
さらに年齢別人口比率でより具体的に見ると、40歳以上の約2770万人（男性1210万人、女性1560万人）が腰痛に苦しんでいるという、衝撃的な数字になるのです。
厚生労働省の「令和4年 国民生活基礎調査」でも、性別を問わず、自覚症状のある症状（有訴者率）の第1位は「腰痛」でした。
以前まで女性の第1位は「肩こり」でしたが、最新の調査では肩こりを訴える人が減り、腰痛が変わらず男女ともに腰痛がワースト1位を独占する結果となっています。
また、腰痛は単独で起こるだけではありません。
腰痛とともに膝の痛みを抱えている人は約12％（680万人）にのぼり、高齢になるほどその合併率は上昇します。
なぜ、女性の腰痛が多いのか？
理学療法士として働く僕肌感覚では、男女比は2:8の割合で圧倒的に腰痛に悩む女性が多いと感じます。
これには、以下の女性を取り巻く生活・社会環境が複雑に絡み合った結果の可能性が高いです。それが以下の5つ。
✓ 家事・育児
✓ 生理の影響
✓ 筋肉量の少なさ
✓ それによる代謝の低さ
✓ 脂質の多い食生活
そして僕ここで注目すべきは、「加齢と腰痛」の関係です。
先ほどあげた5つに、「加齢」は含まれていません。
これについては、とある根拠があるからです。
多くの人が「歳だから腰痛になるのは仕方ない」と諦めていますよね。
しかしあるデータの結果は、その思い込みを否定する結果となっています。
詳しいことは別の記事でお伝えしますが、腰痛のピークは40代から60代なのです。
さらに、40歳以下の若い世代でも3割近くの人が腰痛を抱えています。
つまり、腰痛は「老化」だけでは説明がつかない問題なのです。
だからこそ、腰痛は国民病とも言われている背景があると思います。
まとめ
簡単にまとめると、腰痛については以下のことが言えるのではないでしょうか。
・腰痛は国民の3分の1が悩んでいる国民病
・年齢に関係なく若い世代にも広がっている
「加齢」が関係ないからこそ、「歳のせい」で片付けるのではなく、しっかり向き合う必要がある課題なのです。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
【健康経営サポート実施中】
社員のパフォーマンス最大化、労災削減、健康経営に関するサービスを実施中しています👇🏻
・腰痛の最新常識の提示
・腰痛改善のセルフケア指導
・社員、企業にあった食生活、運動の指導
を提供させていただき、あなたの会社、そして会社に関わる従業員の健康サポートに向けてしっかり向き合います。
