これからの働き方

米国の金融大手で、働き方を在宅勤務からオフィス中心に戻す動きが本格化しています。一方でIT企業はオフィス復帰時期を相次いで延長し、在宅勤務が長期化。東海岸の「ウォール街」と西海岸の「シリコンバレー」で、新たな働き方の姿勢が二極化しています。日本では、金融（銀行・証券）や大手メーカーが出社を増やす方向、通信やITが在宅を継続する傾向です。なんとなく、業界方針は日米で似ていますね。

米金融大手では、「我々はオフィスで仕事をする会社だ」、「社員を育てたり、新たな発想を生んだりするには対面のやり取りが不可欠」といった声が多い。モルガン・スタンレーのCEOは強く復帰を求めて波紋を呼びました。「先輩の能力を目の当たりにすることが私の仕事に劇的な影響を与えた」とその重要性を説いています。これに対しIT企業は、「働き方の未来は柔軟性にある」としてリモートワークを維持する方針。保守的な企業文化と革新的な風土が見え隠れしますね。私も、昨年金融関係の方とお話をしたとき、「銀行は出社ありきのカルチャーです」と言っていたのを思い出しました。

客観的な正論で恐縮ですが、「使い分ければいい」と思います。在宅か出社かの択一議論ではない。オンラインで仕事の効率が上がった部分は、さらに活用する。遠隔地の出張からリモート会議へ、むしろすぐに対面（画面）で簡単にすり合わせできるようになった。紙が廃止されてリモート環境も整った。一方で人材育成については、OJT・フィードバック効果・薫陶などを考えると、直接対面、斜めのコミュニケーション、雑談が重要です。「PCをガン見する要件だけの対話」ではいずれ限界が来る。従業員調査などでは「基本リモートワークでたまに出社」が理想のようです。IT企業などはこの意向を無視できなくなっている。出社を求める保守的な金融は、今後人材獲得（採用）で苦戦しそうです。

在宅勤務は福利厚生制度ではないので、効果効率にどうつながるかを労使ともに理解する必要があります。ベキ論ですけどね。「在宅が人気」というだけでずるずるいくと、競争力は低下します。「基本出社で、必要に応じて柔軟にリモートワークを活用」がいいかなと思いますが、それぞれの状況によっていろいろな考え方があるでしょうね･･･。