簿記の世界に貸借対照表と言うものがあります。
それは、ある時点での会社の体力がわかるものです。
人間でいえば、健康診断。
その日の時点で、体重は〇kg、身長は〇cmと
今の状況がわかるものです。
ある時点は、決算です。
取引は毎日行われているので、それを記帳している経理は連続して記入しています。
だから、社長から今現金はいくらある？と聞かれても小さな会社ならともかく、上場会社となると正確には答えられません。
今日の午後から入ってくる予定があったり、今支払の手続きをしている領収書だってあるかもしれないからです。
だから、決算日は会社を倒産させてしまいます。
とはいっても、本当に倒産するわけではなく、架空の倒産劇を演じるのです。
倒産となれば、明日以降お金の動きもなくなるし、借りているお金は返してもらう、借りているものは返しに行く。
車や土地は全部売って、お金にします。
そうして整理すると、会社にいくら残るかが計算で出てきます。
残ったお金を全株数で割ると、1株あたりの値段が出てきます。
これが、残余財産分配権で得られる値打ちです。
しかし、貸借対照表を見ることができない方（簿記の知識がない）にとっては、むつかしいかもしれません。
そこで、簡単に計算する方法が下記の式です。
残余財産分配権＝現在の時価÷PBR
PERと言うのもありますから、間違わないように。
ちなみに、このPERやPBRは、割高や割安を計る指数として使われていますが、あまり意味はないと思います。
上場会社のすべてが同じ時期に上場して、なおかつ内容（業種・資力等）が同じであれば、良い悪いも出てきますが、それぞれに長短ある会社です。
この指数で割高や割安は決められないと思います。
前にも書きましたが、数字は計算とグラフにしか使えません。
数字に意味は持ちません。
賢い投資家の名言に「株価を覚えているうちは、死んでいる」と言っていました
個人投資家は、自分の買値をいつまでも覚えていて、その買値と比較して売買を決めることが多い。
でも、その買値には意味がありません。
仮に私の買値を知った資産家が、私が損をしないようにその金額以上になるまで買い注文を入れてくれるのであれば、十分意味があると思いますが、そんなことは１００％あり得ません。
ちょっと脱線しましたが、この計算で現時点（正確には決算の時点）の価値がわかります。
前回例に出した島津製作所。
決算が3月でその結果発表があるのが、5月～6月。
その時は3,750円くらい。
価値は3,000円未満。
少し割高と判断できます。
でも、ここで議決権を忘れてもらっては困ります。
最後の株主の権利、議決権。
これって大事ですよ。
