2030年までの株式相場を理論的に説明します

　いよいよトランプ大統領が実権を握り、世界のスタンダードが変化しています。既存体制が崩壊し、新たな仕組みが作り上げられていきます。私はコロナ前からかねてより、米国株ではなく日本株への投資が今後20年～30年の常識になると言い続けていきました。まさにここ5年間は私の推測が的中し続けています。今後も、株を持つものと持たざるもので貧富の差は開いていくことでしょう。 　まず最初に質問です。日経新聞や高額商材を購入し、それらを信じて投資していませんか？お答えします。相場は大半の確率で逆に行きます。現在日本の株式市場の8割以上は海外投資家の資金です。よって海外の新聞や投資家動向から一次情報を取る必要があります。日経新聞や国内ニュースは事実が歪曲するため、信頼性に欠けます。お届けする内容は、海外からの一次情報及び繋がりのあるファンドマネジャーの視点を組み合わせた、未来のマクロ経済から見た相場予測です。 　日本株を投資対象とする上で理解しておかねばならないことがあります。 ①日本株の投資主体は、ゴールドマンサックスやクレディスイスといった大型外国資本であり彼らが相場を支配しているということ。 ②日経225はファストリ、ソフトバンクグループの構成比が大きく、この2社で株価が上下しやすいこと。 ③ついに日銀が日経225の買い付けを終了させたこと。 ④2022年4月以降の東証再編 ⑤国際金融資本vs共産主義の戦いがすでに開始した ⑥FRB発の異次元金融緩和状態を解除し引き締めに転じた ⑦日本のスタグフレーションはすでに始まった 日本は過去のある時点と状況が似ています。それが分かれば日本株の将来は読み解けます。①にあるように外資はそのことを知っており、今後株式相場を、個人株主に読まれない様、相場を上下へ操作し、メディアを使い恐怖を与えながら将来の利益確保に動いていきます。 このサービスは、主に上記8つの視点から、主に今後の日本株を中心に相場を説明します。 ドキュメントとして残すことができないため(極秘情報であるため)、テキストチャットでのご対応とさせていただきます。世界の大口投資家の手口から予想いたします。手口はその都度変化するため、短期目線でのアドバイスというより2027年までの中期目線での回答となります。 ※10回程度（約2週間）の相談料で5,000円とさせていただきます。