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４月7日の９日の東京株式市場で日経平均がそれぞれ２６００円超、１３００円近く下落しました。トランプ大統領による関税によるパニック売りでした。１０日にはトランプさんが90日間の関税停止をX（旧Twitter）で発表し、約2700円超上昇するなど、値動きが激しい相場となっています。こういう値動きの激しい相場の時にはどうすればいいのかという質問がよく来ます。相場を予想することはプロのファンドでも難しく、雑誌などの情報を探しても意見が分かれることが多いです。トランプショックとして歴史に残りそうな今回の相場ですが、楽観的にも悲観的にもならないことが一番の対処法です。SNSで失望して全銘柄を投げ売りしたとかここが絶好の買い場と多額の金をつぎ込んだとかを見かけますが、どちらも間違いです。売ることも買うことも間違いではありませんが、9日に投げ売りをした人、ナンピン買いした人も10日の株式市場を見て後悔していることでしょう。今こそ原点に立ち返り、分散投資・長期投資を心がけることが一番です。ボラタイルな相場は数カ月続く可能性が高く、一気に資金を動かすことは危険です。ですから、下がった時に少しずつ買い、上がったら少しずつ売るを繰り返していくのがリスクを軽減できる手法です。4月中に完結するのではなく、5月・6月と長期に進めていくことが望ましいでしょう。そして、7月には再び関税停止の期限が来ます。その時にも慌てず、今回のような下落相場を楽しめるくらいの余裕があると12月には「今年は儲かった」と満足できるような投資ができるのではないでしょうか？

日経平均は50339円で2025年の取引を終了しました。昨年が39894円でったので26.2％上昇しました。TOPIXの上昇率は22.4％（2784.92→3408.97)でした。トランプショックで世界同時株安に見舞われましたが、終わってみれば堅調な一年になりました。総裁選で高市早苗氏が勝利し、株価もPER20倍近くまで買われました。円安に振れたので輸出企業にとってはプラスでしたが、それがマイナスに働く会社もありました。日本は食料自給率が（特にカロリーベースが38％と）低いので円安は物価高を招きます。二年間は休んでいたので前年は2022年と言う事になってしまうのですが、収支は133万円のプラスでした。使ったお金を加えれば実際はもっとプラスになります。一時は200万円以上プラスになっていましたが、8月以降にストレスが溜まっていたので金遣いが荒くなり、一旦マイナスになりかけました。このままではまずいと思い、（昼）飯代なども含めて一日5000円で特別予算と交通費を入れて小遣いを月20万円にしました。1990年には8万円近くあったサラリーマンの平均の小遣い（月）も現在は半分くらいに減っています。35年で物価が2～3倍になったと考えれば日本国民が総中流だった頃の平均的な小遣い額です。現在は派遣社員が増えて平均の給料が減ったり生活費が高くなったりで貧富の差が激しくなりましたが、日本に住んでいてもこの国の現状に付き合う気はないのでこれからもっともっと小遣いを増やしていくつもりでいます。現在は外（メイド喫茶などの飲食店）でストレスを感じる事もなくなり、月20万体制もようやく軌道に乗って終盤は巻

こんにちは、HIROです。今回は、投資家なら誰しも気になるテーマを深掘りします。米国株、ついに暴落開始？景気後退は2025年に本当に来るのか？先に結論から言うと、下落相場は怖いけど、今こそチャンスです。むしろ、今動かないと「将来の利益」を逃してしまうかもです。トランプ発言→関税→株価大暴落へ先週、ドナルド・トランプ前大統領が新たな関税政策を発表しました。その直後から、株式市場は一気に崩れました。ナスダック総合指数：-5.82%S&P500：-5.97%かなりエグい下落です。加えて、FRBのパウエル議長も「インフレが再燃する可能性あり」と発言。つまり、株価は下がるけど、物価は上がるという最悪のパターンも視野に入ってきました。【データで見る】景気後退は60%の確率で到来？さらに今週、JPモルガンが「2025年末までに景気後退が起こる確率は60%」と発表しました。これは以前の40%から一気に跳ね上がった数字です。正直、この数字は無視できない。でも、ここで思考停止して「じゃあ株はもうダメか…」と考えるのは早計です。ここからが本題です。結論：暴落は“割引価格で仕込める”最高のチャンス過去の歴史を振り返ると、暴落は何度もありました。ドットコムバブル崩壊（2000年）リーマンショック（2008年）コロナショック（2020年）でも、それでも株価は最終的にすべて回復しているんですよね。S&P500は、2000年から現在までで**+245%超**の上昇。弱気相場（株価の下落トレンド）は、平均して約9.5ヶ月でも、強気相場（上昇トレンド）は平均3年。つまり、焦らず投資を続けた人が最終